仮想通貨の仕組み

仮想通貨(ビットコイン)初心者が知っておくべき26の基礎知識

ビットコイン基礎知識

この記事は、TVやSNSで話題となっている『暗号資産(仮想通貨)』、『ビットコイン』、『マイニング』、『ブロックチェーン』などの言葉について、

気にはなっているけど一つ一つ調べる時間が無い

という方向けに書いています。

この記事では暗号資産(仮想通貨)に関する全体像をご理解いただき、より詳しい内容を知りたい方は関連記事をご覧下さい。

「暗号資産(仮想通貨)=ビットコイン」ではない

暗号資産(仮想通貨)のおすすめ取引所

メディアやSNSなどで「ビットコインバブル」「ビットコインが◯◯%暴落」「ビットコインは将来の通貨になるか」など暗号資産(仮想通貨)=ビットコインだと思っている人も少なくありません。

ビットコインは世界最初の暗号資産(仮想通貨)であり、最も取引量が多く、最も知名度が高いコインとして特別な存在です。しかし、ビットコインはあくまで暗号資産(仮想通貨)の一種であり、ビットコイン以外にも様々な暗号資産(仮想通貨)が存在します。

暗号資産(仮想通貨)初心者向けの記事はコチラもチェック
【完全版】暗号資産(仮想通貨)の始め方。今からでも遅くない!

暗号資産(仮想通貨)は1,500以上ある

1万円暗号資産(仮想通貨)

ドル、円、ポンド、ユーロなど各国の通貨があるように、暗号資産(仮想通貨)にも多くの種類があり、2018年4月時点で1500を超える暗号資産(仮想通貨)が発行されていると言われています。

ビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)は、総称してアルトコインと呼ばれています。イーサリアムやリップルをはじめ、将来性が高く世界中で取引されているアルトコインもたくさんあります。

技術的なことがあまりわからないという方は、時価総額や知名度、流通量などを参考に購入してみましょう。

ビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)についてはこちら
>暗号資産(仮想通貨)40種類を一覧でまとめて解説【5月7日更新】(特徴、将来性、発行上限、時価総額etc)

ビットコインの誕生とサトシ・ナカモト

ビットコイン誕生

ビットコインが誕生したのは2008年。暗号を利用して、偽造や改ざんを防ぐ暗号資産(仮想通貨)のことを「暗号通貨」と呼ぶのですが、この暗号通貨について議論するメーリングリストで「サトシ・ナカモト」なる人物が論文を発表しました。

この論文こそが暗号資産(仮想通貨)「ビットコイン」のひな形です。その後、同志が集まって開発が進み、09年には初めてのビットコインが発行されました。サトシ・ナカモトの正体は依然として謎に包まれています。

サトシナカモトからはじまったビットコインの歴史についてはこちら
>>【サトシ・ナカモトだけじゃない】ビットコインの歴史を作った重要人物たち

ブロックチェーン技術とは?

ブロックチェーン

暗号資産(仮想通貨)には「ブロックチェーン」と言われる新しい技術が使われており、電子データである暗号資産(仮想通貨)の安全性を担保しています。

取引データを一定量ごとに「ブロック」と呼ばれる塊にし、その「ブロック」を鎖(チェーン)のように連続して記録する形態に、その名前は由来します。

マイニング(採掘)とは?

マイニング

マイニング(採掘)とは、一定期間ごとにすべての取引記録を取引台帳に追記するため(ブロックチェーンをつなげるために必要な答えを出すため)の計算を行うことを意味します。

たとえば、ビットコインは10分に一度、ブロックを生成するために計算して答えを出す必要がありますが、この答えを最初に計算した人が、マイニングの報酬としてビットコインを受け取ることができます。

価格変動が激しい

暗号資産(仮想通貨)の価格変動

ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)の最大の特徴は、激しいレートの変動です。一日で10%以上の上下幅で値動きすることも珍しくなく、大きな利益を狙えるメリットがある反面、大きな損失につながるデメリットでもあります。

売買のタイミングを計るのは上級者でも至難のワザなので、初心者のうちはデイトレードのような短期売買は避けることをオススメします。

いくらから投資を始められる?

何円から

一般的な投資商品と比較しても、暗号資産(仮想通貨)は少額で投資を始めることができます。取引所によっては0.0001BTCから取引できるので、仮に1BTC=100万円とすると、100円から取引をはじめることができます。

試しに1000円ずつ10種類の暗号資産(仮想通貨)を買ってみるなど、初心者でも始めやすいので、最初は少額から投資をしてみて徐々に投資額を追加していきましょう。

詳しくはこちらの記事をお読みください。
>>ビットコイン(1BTC)はいくらから買える?いくらから始めるべき?

アルトコインに影響力を持つビットコイン

bitflyer取扱通貨銘柄

日本の暗号資産(仮想通貨)取引所で扱っている暗号資産(仮想通貨)は、基本的に日本円で購入するのが一般的ですよね。

世界に存在する多くのアルトコインは、基本的にはビットコインを介して交換が行われることが多いです。

そのため、暗号資産(仮想通貨)全体の相場の動きはビットコインの価格に大きな影響を受けます。ビットコインが大きく価格を下げたときは、他の暗号資産(仮想通貨)の価格もそれに追随して下がっていくことが予想されます。

ビットコインは供給量には上限がある

ビットコインは供給が開始される時点で、発行枚数が2100万枚と決まっています。発行枚数の上限に達すればより希少性が高まり、現在よりさらに価値が上がる可能性もあります。

10分ごとに採掘で新規にビットコインが発行されていますが、その追加発行量は徐々に減少していき、最終的には2041年に2100万ビットコインを発行して終了します。

ビットコインの主役は日本人

日本の旗

ソース

トヨタ自動車の時価総額(約22兆円)より大きくなるほど取引が盛んなビットコインですが、取引全体の30〜50%程度が日本人投資家によるものだと言われています。

昨年末にかけて、市場への参加者も増えており、その成長スピードは凄まじいものです。(参考)ビットコイン急騰劇、主役担う日本の個人投資家(REUTERS)

日本ではお金として認められている

ポイントサイトで貯めたお小遣い

ビットコインは世界に広がっているものの、取り扱いが制限されていたり、違法扱いになっている国もまだあります。

一方、日本では2016年3月4日、暗号資産(仮想通貨)取引の透明性を向上させる法規制案を閣議決定し、ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)は「貨幣の機能」を持つとして、公的な決済手段のひとつであると位置づけました。

それまではただの「モノ」だったビットコインが、国から「お金」と認められたカタチとなりました。今後は国ごとの対応が進んでいくことが予想されます。

すぐに口座を開設することができる

暗号資産(仮想通貨)の取引所

暗号資産(仮想通貨)をはじめるためのステップは非常にシンプルで、かつ無料で口座を開設することができます。基本的にはスマホまたはPCと本人確認書類だけあれば口座の開設は完了します。

口座が開設すると、もしネットバンキングがあれば指定の口座に振込をするだけで、すぐに購入をすることができます。クレジットカードでもコインの購入ができるので、ストレスなく口座開設が可能です。

取引所が24時間・365日開いている

ほとんどの暗号資産(仮想通貨)取引所は休みなく、24時間365日取引できます。株は証券取引所が開いている9時〜15時(途中休み時間あり)、FXは24時間取引できますが、土日はできません。

また、パソコンやスマートフォン用アプリなどインターネット環境だけあればいつでも取引できるので、会社員、主婦、学生など様々なライフスタイルの方が参加できます。

大手企業が続々と新規参入を予定している(LINE、SBI、メルカリ)

メルカリ・ライン暗号資産(仮想通貨)参入

現在サービスを提供している取引所以外にも、続々と新規参入を表明している企業があります。SBI VCトレードと言われています。

また、LINEメルカリといった一般消費者におなじみの企業も参入を表明しており、子会社を設立して登録の申請を行っています。現在、登録認可を受けている企業以外で100社近く、審査中の企業があると言われています。

参入が発表されている大手企業

  • サイバーエージェント
  • 楽天
  • ヤフー
  • メルカリ
  • LINE

金融庁への認可登録をしている業者としていない業者がある

「金融庁」の画像検索結果

ソース

2017年の4月に施工された「改正資金決済法」により暗号資産(仮想通貨)の取引所は登録制になり、金融庁への登録が義務付けられています。2018年2月現在で16社が金融庁で登録されていることが発表されています。

コインチェックは申請、審査中で”みなし”登録業者でしたが、580億円相当の通貨が流出したことを受け今後審査や申請手続きはより厳重になっていくことが予想されています。

二段階認証をしておいた方がいい

二段階認証

参考:bitflyerの二段階認証

暗号資産(仮想通貨)を扱うためには、インターネット通信が切り離せません。これは、いつでも第三者による攻撃の脅威にさらされている、ということでもあります。

取引所を使う際には「絶対に必須」とまで言い切れるのが二段階認証です。現在国内の取引所はほぼ全てが対応しているので、被害を受けるリスクを減らすためにも、必ず設定しておきましょう。

取引所と販売所がある(指値、成行注文あり)

取引所と販売所

暗号資産(仮想通貨)取引所の中には「取引所」と「販売所」の2つの形態があります。取引所によってはいずれか一つ場合と両方の形態を持っている場合があります。

取引所と販売所の大きな違いは、取引所では、ユーザー同士で暗号資産(仮想通貨)を売買する一方、販売所では、暗号資産(仮想通貨)をその取引所と売買をすることです。

「取引所」では、価格を指定して購入できる「指値注文」と買える価格で購入する「成行注文」の両方できることがメリットで、「販売所」では成行注文しかできません。

取引所販売所
取引相手ユーザー同士運営企業
注文指値注文、成行注文成行注文

取引所で購入できるコインと買い方を知るなら
>コイン別「最も安く買えるのはここだ!」主要な暗号資産(仮想通貨)取引所6社を比較してみた!

証拠金取引がある(レバレッジ)

暗号資産(仮想通貨)では、株やFXと同じように暗号資産(仮想通貨)で証拠金取引をすることができます。そこで「空売り」をすれば下げ局面でも利益を出すことができます。

取引所にお金を担保として預け、暗号資産(仮想通貨)を借ります。借りた暗号資産(仮想通貨)を売ります。価格が下がったときにその暗号資産(仮想通貨)を買い戻して、取引所に暗号資産(仮想通貨)を返せば差額が利益になります。

価格が下がっている局面でも利益を出せるのがポイントです。

  1. 1BTCを取引所に借りる
  2. 1BTC=80万円で売る→手元に80万円
  3. 価格が下がってきたときに1BTC=60万円で買う
  4. 取引所に借りていた1BTC返す、手元に残った20万円が利益

自己資金の範囲なら借金は残らない

「借金したら怖い」と思っている方もいらっしゃるかもしれませんが、自己資金で購入したビットコインであれば、たとえ価値がゼロになったとしても借金は残りません

ただし、証拠金取引を行った場合は、相場の変動によって借金をする可能性があります。初心者には危険なので、自己資金の範囲内での投資をオススメします。

ビットコイン で借金をしないためのはじめ方>ビットコインで借金ができたりするものなのか

税金がかかる(雑所得に該当)

ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)の取引で得た利益は、原則として雑所得に区分され、確定申告が必要になります。

  1. 20万円を超す売却益は確定申告が必要
  2. 決済やほかの暗号資産(仮想通貨)との交換も課税対象
  3. 売買の損失はほかの所得と通算できない

という3つのポイントを最低限覚えておきましょう。

価格の上がりやすい「好材料」がある

株やFXと同じように、暗号資産(仮想通貨)でも「好材料」と呼ばれる、価格があがりやすいイベントやニュースが有ります。

以下が代表的な例です。

海外取引所の日本語対応発表

バイナンスという多数の暗号資産(仮想通貨)を扱う中国の取引所が日本語対応した際に投資家の拡大を期待されて全体的な価格が上昇しました。

半減期

ビットコインを含めたいくつかの暗号資産(仮想通貨)では、「半減期」と呼ばれる、マイニング報酬が半分になるタイミングがあります。

供給量の減少につながるため、価格の上昇につながります。次の半減期は2020年と言われています。

有事の暗号資産(仮想通貨)買い

有事の◯◯買い」という言葉は投資をしているとよく耳にします。

金と同じように、どこかの国や政府に管理されている通貨ではないため何かあったときの資産の逃げ場所として暗号資産(仮想通貨)が買われる傾向があります。

有事の例・・・戦争やテロの報道、あるいはそういったリスクを高めるような発言(例:トランプの北朝鮮への発言など)

大企業の決済の採用

マイクロソフトやスターバックスなど知名度の高い企業の決済手段として暗号資産(仮想通貨)が導入される報道等があると価格が上昇傾向にあります。

◯◯という企業で採用されるらしい、という噂でも価格があがることがしばしばです。

大企業との提携

技術的な需要の大きい暗号資産(仮想通貨)は、実態社会に活用されることが期待されるケースが多々あります。

リップルは銀行間決済の最適化を目的に開発された技術を基盤とした通貨ですが、ある銀行がその技術を本格導入するという報道があると価格があがる傾向にあります。(例:MUFGコイン)

(アルトコイン)取引所での取扱開始

新たに有名な取引上で暗号資産(仮想通貨)の取扱いが始まると、その通貨は価格があがります。先日、LISKという通貨が日本のビットフライヤーで売買できるように、取り扱いがはじまりました。

ビットフライヤーの一部の投資家がLISKを買うことが期待されて、価格が大幅に上昇した事例などはわかりやすいかと思います。

ICO(Initial Coin Offering)とは

企業が株式を市場に公開して、売出したり、新規発行したりして資金を調達することをIPO(Initial Public Offering)といいます。

暗号資産(仮想通貨)市場でも同様の仕組みがありICO(Initial Coin Offering)と呼ばれています。

企業やプロジェクトが「トークン」と呼ばれる株のような独自のコインを発行して、投資家はビットコインやイーサリアムなどの普及している通貨で売買をすることができます。

ただ、ICOは詐欺まがいの事例などもあり購入時には注意が必要です。

怪しいセミナーや詐欺コインに注意(危険性・リスク)

なかには有益な情報を提供するセミナーもありますが、残念ながら「儲け話」につけこんだ詐欺も増加しています。

「1年で○倍になる」などの儲かる話ばかりで注意喚起がなかったり、聞いたことのない暗号資産(仮想通貨)を売りつけてきたり、最低購入額が高額であったりしたら注意が必要です。

今後はビットコインを決済に使えるお店が増えていく

bitcoin_bn

ビットコインブームの影響を受けて、ビックカメラ、コジマ、DMM、H.I.S.などビットコイン対応の店舗はどんどん増えています。

また、大手取引所で商品と交換したり、ギフトカード取引サイトではAmazonギフトやnanacoポイントと交換できます。デビット/プリペイドカードを作成して使うこともでき、用途が広がり便利になっています。

暗号資産(仮想通貨)でおすすめのTwitterアカウントやブログ

暗号資産(仮想通貨)は情報収集がとても大切です。いち早く最新情報をキャッチアップするためにも、まずは最低限、この3名のTwitterアカウントはフォローしておくと良いでしょう。玲奈さんはブログもおすすめです。

墨汁うまい氏

大石哲之氏

暗号資産(仮想通貨)でおすすめの本

いまさら聞けない ビットコインとブロックチェーン

ビットコインの取引所を運営するcoincheck社の大塚雄介氏が、ビットコインを中心とした暗号資産(仮想通貨)に関する基礎的な内容をまとめた書籍です。コインチェック騒動はありましたが、導入書としてはイチオシの書籍です。

デジタル・ゴールド──ビットコイン、その知られざる物語

日経新聞出版社より発刊されている、ニューヨークタイムズ記者である著者がビットコイン関係者などに直接取材をして書かれたルポルタージュ作品です。物語調で書かれているので、非常にわかりやすくまとめられています。

お金2.0 新しい経済のルールと生き方

タイムバンクと個人の時間の売買ができる呼ばれるICOプラットフォームを運営するメタップス社の佐藤社長の書籍です(メタップスは上場企業です)。

直接、ビットコインや暗号資産(仮想通貨)の投資とは関係ないですが、今後の自分が生きていく時代への考え方や気づきを、わかりやすく説明してくれています。

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