仮想通貨のリスク

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの事件まとめ!マウントゴックス事件やCoincheck事件のその後は?犯人は?被害に合わない方法も徹底仮説

ビットコイン事件
この記事を読んでほしい人
✔ 暗号資産(仮想通貨)のリスクを懸念している方
✔ ビットコインの詐欺や事件が知りたい方
✔ これから暗号資産(仮想通貨)投資を行おうという方

これまで、数多くの仮想通貨(ビットコイン)に関する事件が起こっており、様々なメディアで取り上げられています。

暗号資産(仮想通貨)に投資をする上で、このような事件に巻き込まれるリスクも想定しておかなければなりません。

今回は、過去に実際に起こった暗号資産(仮想通貨)の事件を紹介していきます。

過去の事例を学ぶことによって、自らの資産を守る方法を身に付けていきましょう。

この記事の要約
  • 暗号資産(仮想通貨)やビットコインにまつわる事件は多い
  • 仮想通貨(ビットコイン)の事件のパターンは主にハッキング、詐欺、脅迫
  • 暗号資産(仮想通貨)で大きな利益を得ても他人に自慢する行為は謹んだほうが無難
  • 自分の資産は自分で守るという意識を持つことが重要

そもそも暗号資産(仮想通貨)・ビットコインのハッキング(流出)とは

これまで暗号資産(仮想通貨)は、ハッキングの被害を受け多くの資金が流出しました。

ハッキングは悪意を持った人がPCに不正侵入し、プログラムの破壊、またはサイトを改ざんするなど目的は多様です。

暗号資産(仮想通貨)におけるハッキングとは、取引所などから何者かによって暗号資産(仮想通貨)を盗まれたことを指します。

暗号資産(仮想通貨)は物理的に存在しているものではないため、一度移動してしまうと、その所有者は誰によって盗まれたかを確認するのが非常に困難です。

暗号資産(仮想通貨)が誕生してから、これまでさまざまなハッキング事件が起きました。

ここでは実際に起こったハッキング事件を紹介することで、対策予防にも触れてみたいと思います。

暗号資産(仮想通貨)・ビットコイン関連の代表的な事件一覧

これまでに起きたビットコイン(BTC)事件の一部を年表形式でまとめましたので、チェックしておきましょう。

事件発生日事件の概要
2010年8月ビットコインのシステムバグにより1840億BTCが偽造される
2011年6月マウントゴックスがハッキング被害に合う
2012年9月ビットフロアがハッキング被害により24,000BTCが盗まれる
2013年10月ビットコイン決済を導入していた違法サイトのシルクロードが摘発される
2014年3月米国の大手暗号資産(仮想通貨)取引所であるポロニエックスがハッキング被害に合う
2015年1月イギリスのビットスタンプがハッキング被害により19,000BTCが盗まれる
2015年2月中国のビーターから7,170BTCが盗まれる
2016年8月ビットフィネックスから120,000BTCがハッキング被害により盗まれる
2016年11月他人のクレジットカード情報でビットコインを詐取した容疑で男性3人が逮捕される
2016年12月ハッカーの電話番号ジャックによってビットコインが盗まれる事件が発生
2017年7月ブルガリアの暗号資産(仮想通貨)取引所が資金洗浄の疑いで起訴される
2017年8月ビットコインセミナーに参加していた名古屋市の女性が強盗殺人の被害に合う
2017年11月福岡市でビットコインの強盗未遂事件が発生
2018年2月インドで警察官によるビットコイン強盗事件が発生
2018年2月ロシアで暗号資産(仮想通貨)投資家を狙った強盗致傷事件が発生
2018年2月暗号資産(仮想通貨)の開発者が拉致されビットコインや現金等が強奪される
2018年4月ドバイでビットコイン取引を偽装し約2億円が詐取される事件が発生
2018年5月南アフリカで13歳の少年を誘拐し、15BTCを要求する事件が発生

これまで、多くのビットコイン(BTC)事件が起こっているということが分かったと思います。

これらの事件から、特に市場に大きな影響を与えた仮想通貨(ビットコイン)の事件をピックアップして詳しく解説していきます。

マウントゴックス事件

マウントゴックス事件は2013~2014年に起きた日本で最初の大規模な暗号資産(仮想通貨)の横領事件です。

マウントゴックス事件では、当取引所が管理する75万ビットコイン(744,408BTC)及び顧客資産の28億円が消失しました。

ビットフィネックス事件

ビットフィネックスは、2015年と2016年に2度のハッキング被害に合っています。

ビットフィネックスは、世界でも最大級の暗号資産(仮想通貨)取引所となりますので、たくさんの資金が集まり、犯罪者にも狙われやすかったのです。

ビットフィネックスは、安全な資産管理方法といわれるコールドウォレットでの保管を行っていたので、内部の犯行も疑われています。

コールドウォレットで顧客資産を管理している取引所でも、取引時間以外で資産を預けておくとリスクがあるということを示唆しています。

BitFloor事件

2012年9月4日、暗号資産(仮想通貨)取引所の「Bitfloor(ビットフロア)」がハッキング被害を受け、24000BTCが流出しました。

当時のレート「1BTC=12.4ドル」で換算すると、被害額はおよそ30万ドルになります。

Coincheckネム流出

2018年1月に、日本国内の大手暗号資産(仮想通貨)取引所であるコインチェックから約580億円相当のNEMコインが盗まれました。

被害額は過去最高で、この後、暗号資産(仮想通貨)市場は大暴落。

暗号資産(仮想通貨)バブル終焉の引き金を引く事件となりました。

The DAO事件

2016年6月に起きたThe DAO事件。The DAOとは、イーサリアムのプラットフォーム上のプロジェクトである分散投資組織です。

非中央集権で自立型であり、投資先をファンド参加者の投票で決め、利益が上がれば投資者に配分するというシステムでした。「DAO」は投資者に渡されるトークンです。

2016年5月にICOを開始し、当時のICO額としては最高の約150億円もの資金を集めに成功。

The DAOのICOではその脆弱性を突かれ、集めた資金の3分の1以上にもなる約360万ETH、当時の価格にして約52億円ともいわれる額が盗まれした。

BTERのハッキング事件

中国に本拠地を置くBTERも2014年に大規模なハッキング事件に巻き込まれています。

被害総額は日本円で1億円を超えており、事件後、BTERでは顧客資産をホットウォレットでずさんな管理を行っていたということが明らかになりました。

Zaifハッキング事件

2018年9月14日の17時~19時頃、国内最大級の取引所Zaifの顧客資産管理用のホットウォレットがハッキング被害を受け、約67億円相当ビットコイン、モナコイン、ビットコインキャッシュが外部に不正に送金されました。

流出した約67億円相当の資産の内、顧客の資産は約45億円ほどでした。

コールドウォレットからビットコインが盗まれる

ハッカーがコロンビア人男性のビットコインウォレットやWindowsなどのアカウントを乗っ取り、約16億円のビットコインを盗み出しました。

コロンビア人男性はオフライン上でビットコインを管理するコールドウォレットを使用、パスワードについてはWindowsのオンライン上に保存しました。

そこでハッカーは、コロンビア人男性の携帯IDを偽造し、ハッカーが利用する携帯会社へ以降させることでパスワードをリセット。

そこから、オンライン上に保存されたコールドウォレットのパスワードを盗み取り、多額なビットコインを盗み出しました。

この事件の主な原因はオンライン上にパスワードを保存したことが挙げられます。

また、コロンビア男性一人が被害の対象となっているので、被害の対象とならないようあまり保有数を言いふらさない方が良いでしょう。

福岡県での強盗未遂事件

2018年2月14日に福岡県福岡市中央区で、清掃会社の社長が一般男性に暴行をして、ビットコインを送金させようとして逮捕される事件が起こりました。

男性は、なんとか現場から逃れ通報したことにより、強盗未遂となりましたが、被害予定総額は1億円を超える規模でした。

犯人は、男性が多額のビットコインを保有していることを知っており、5人のグループで犯行を計画していたようです。

インドでの誘拐・強奪事件

2018年4月23日にインドのグラジャラート州で、警察官が実業家を誘拐し、約2億円相当のビットコインを強奪した疑いで逮捕されました。

日本の福岡県の事件での事例と同様に、犯人は実業家が多額のビットコインを保有していたということを知っていたことになります。

暗号資産(仮想通貨)で大きな利益を得たとしても、他人に自慢するような行為は謹んだほうが無難でしょう。

mybtgwallet.comによる詐欺事件

「mybtgwallet.com」による詐欺事件では、偽のサイトでビットコインゴールドを配布するという嘘の情報を流し、投資家に対して秘密鍵を提出させて、多くの個人の資産が盗まれる事件になりました。

ビットコインキャッシュが誕生した時に、ビットコインキャッシュが配布されたという事があったため、ビットコインゴールドでも同じことが起こると期待した投資家が多かったのです。

被害総額は300万ドルを超え、過去に例を見ない規模の詐欺事件となりました。

2019年以降に起きた暗号資産(仮想通貨)・ビットコイン事件まとめ

ハッキングは決して昔の出来事ではありません。最近においても事件は多発しています。

ここでは2019年以降の最近起きた事件をいくつか取り挙げて見ました。

クリプトピア(Cryptopia)事件

クリプトピア(Cryptopia)事件は2019年1月15日、ニュージーランドの暗号資産(仮想通貨)取引所クリプトピア(Cryptopia)で起きました。

被害額は約1600万ドル(約17憶4000万円)もおよび、セキュリティー侵害を発見した後、取引を停止しました。

クリプトピアのハッキングについて、どのようにして行われたのかは不明ですが、捜査当局は8月、クリプトピアは、ユーザーの暗号資産(仮想通貨)を一つののウォレットに保管していたことを突き止めました。

クリプトピアはハッキング後に立て直しを図り、一時取引サービスを再開。しかし、5月には清算手続きが開始され、その10日後に破産申告を行いました。

Binanceハッキング事件

2019年5月、世界最大級の取引所Bainanceから約4070万ドル(約44憶5000万円)相当の7000ビットコインが流出しました。

流出したビットコインはホットウォレットに保管されており、ハッキング時には全資産の2%が保管されていました。

事件後、セキュリティ強化のため、1週間預入サービスを停止。2019年5月15日に再開が開始されました。

ビットポイント(Bitpoint)事件

2019年7月、国内の取引所であるビットポイント(Bitpoint)が2800万ドル(約35憶円)の資産が流出しました。

今回の不正流出は、ホットウォレットで管理中の一部の暗号資産(仮想通貨)ビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、ライトコイン、リップルの5銘柄で流出額は概算で約35億円におよびます。

アップビット事件

2019年11月、韓国の取引所アップビットが4900万ドル(約53憶円)相当のハッキング被害にあいました。

流出した通貨はイーサリアムで34万2000ETHが盗まれました。

事件直後、入出金サービスを停止して全ての仮想通をコールドウォレットに転送。以降、ウォレットシステムを改良し2020年1月に入出金を再開しました。

史上最悪の事件!マウントゴックス事件はなぜ起きた?

当時、ビットコインはまだまだ無名で今よりも怪しい存在としてメディアに取り上げられており、一部の投資家だけがに保有している存在よって支えられている存在だったのでした。

それでも1BTC=10万円をつけるなど、ほんの数年前までは、全くの無価値であったビットコインが、10万円を超えたとして、大きな話題にもなっていました。

そんな中、マウントゴックスが管理する75万ビットコイン(744,408BTC)及び顧客資産の28億円が消失するという事件が発生します。

犯人は内部にいた?

マウントゴックスの社長であるマルク・カルプレス氏は「ハッキング被害により、ビットコインは消失した」と言っていましたが、その後の捜査で、実は社長自身が、顧客のビットコインを横領していたことが発覚。

マウントゴックスは、信じられないことに、顧客のビットコインや預り資産を、自社の資産と合算しており、日常的に横領を繰り返していたのです。

このお粗末すぎる取引所のセキュリティが元で、マウントゴックスは破産。

その後の暗号資産(仮想通貨)、冬の時代を作り出すきっかけになりました。

Coincheckネム流出事件のその後は?犯人は?

事件の概要としては、2018年1月26日に、コインチェックの暗号資産(仮想通貨)を保管しているウォレットが不正アクセスを受けてハッキングされました。

その結果、わずか20分程度の時間で、約580億円の暗号資産(仮想通貨)NEMが盗み出されるという、衝撃的なものでした。

ハッキングされた理由は、コインチェックは本来であればコールドウォレットという、インターネットに繋がっていないシステムに暗号資産(仮想通貨)を保管しておかなければならないのに、ホットウォレットという、インターネットに繋がった状態のウォレットに暗号資産(仮想通貨)を保管していたというセキュリティ体制の不備が原因でした。

この事件は、外部からのハッキングによる被害となります。

コインチェック事件では、顧客資産のずさんな管理体制が明るみに出てしまい、問題視されました。

コインチェックは国内の暗号資産(仮想通貨)取引業者の中でも、画期的なサービスを提供しており期待されていましたが、たくさんの顧客の資産を預かる金融機関としての自覚の無さが露呈してしまうといった結果になってしまいました。

ホワイトハッカーとネム財団が犯人を追いかける

Coincheckはネム流出後、ネム財団に協力を求めました。

ネム財団は盗難されたネム追跡に関して、以前からつながりがあったホワイトハッカーと協力して、ネム追跡を行いました。

しかし、ハッカーは盗んだネム (NEM/XEM) のロンダリング、ダークウェブ上で暗号資産(仮想通貨)取引所を開設したため、ネム財団はハッカーを追いかけることを断念しました。

Coincheckから保証を受ける

2018年1月26日、午後11時59分59秒時点でネムを保有していたユーザーに対し、「88.549円 × ネムの保有数」が、3月12日にCoincheckのウォレットに返金されました。

なお 取引ができなかった期間の機会喪失などによる損失や、ネム以外の暗号資産(仮想通貨)に関する損失は補償の対象にはなっていません。

犯人が未だに捕まらない理由

Coincheckからネムを盗難した犯人グループは、DASHへの交換や違法性の高いダークサイト上でネムの交換を持ち掛けマネーロンダリングを進めました。

通常、ビットコインなどは取引履歴が公開されていますが、DASHは匿名性が高く取引の内容が他者にわかりません。

また、国際性による捜査の複雑さにより、捕まりにくいことも挙がられます。

2018年3月22日、ハッカーはダークウェブ上の交換サイトで換金が完了したことを伝えました。

2020年事件後初の逮捕者がでる

2020年3月11日、流出した暗号資産(仮想通貨)を不正に取得した疑いで男性2人が警視庁に逮捕されました。

逮捕理由は、盗難されたNEMだと知りながらダークウェブを通じて別の暗号資産(仮想通貨)ビットコインと交換し、不正に取得した組織犯罪処罰法違反の容疑とされています。

ブロックチェーンシステムがハッキングを受けたことはない

今まで暗号資産(仮想通貨)がハッキングされたのは、取引所などによるシステムの弱軟性を狙われたことが挙げられます。

これまでブロックチェーンが改ざん(ハッキング)されたことは一度もありません。

それはブロックチェーン(PoW型)にハッキングや改ざんを加えるには、コミュニティー上の全マシンパワーの51%が必要だからです。

51%攻撃とは悪意のあるグループまたは個人により、ネットワーク全体の採掘速度の51%(50% 以上)を支配し、不正な取引を行うこと。

現実的にこれだけの計算能力を調達することはほとんど不可能ですし、改ざんを加えても、期待値以上の利益を得る事がない(暴落してしまう)ことを知っているため、51%攻撃を行わないと考えられています。

ブロックチェーンシステムや暗号資産(仮想通貨)の仕組みについてはこちらを下記リンクで解説しています。
ビットコイン(BTC/Bitcoin)とは?特徴と今後の将来性・価格予想

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの危険性は?

暗号資産(仮想通貨)を扱うには、さまざまな危険性が伴います。

暗号資産(仮想通貨)は株式のように日々価格が変動します。高値掴みして実際に売ろうとした時、損をしてしまうこともあります。

また、悪徳業者から詐欺メールや、脅迫まがいなメールが送られ、損失など被害が起きた事例もあります。

くれぐれも利用している取引所以外からメールがきたら、安易にリンクを開かないようにしましょう。

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの2つの保管方法

暗号資産(仮想通貨)は、ウォレットと呼ばれる財布のようなものに保管します。

ウォレットにも取引所が用意するウォレット、個人の私物として利用するウォレットとさまざまなタイプがあります。

ここでは、取引所が用意するウォレットと個人が私物として利用するウオレットの特徴について解説します。

取引所・販売所で保管する

まず、ウォレットには大きく分けて

  • ホットウォレット
  • コールドウォレット

に分けられます。

ホットウォレットはオンライン上で管理するので、送金・受金が簡単に行えるというメリットがあります。しかし、インターネットに接続されているため、ハッキングの被害を受けやすいというデメリットがあります。

コールドウォレットはオフラインで管理するため、ハッキングのリスクを抑えられるメリットがありますが、物理的な紛失や取引のスピードが遅くなるというデメリットがあります。

ホットウォレットコールドウォレット
管理オンラインオフライン
メリット送金・受金が簡単ハッキングのリスクを抑えられる
デメリットハッキングの被害を受けやすい物理的な紛失
取引のスピードが遅くなる

現在、国内の取引所はほぼコールドウォレットで保管していますが、取引を円滑に行うため、一部ホットウォレットに保管しています。

このため、ハッカーは暗号資産(仮想通貨)が大量に保管されている取引所の一部(ホットウォレット)を狙い、ハッキングを仕掛けてきます。

過去の事例においてもほとんどのハッキング被害は、取引所のホットウォレットから盗まれています。

取引所のウォレットには取引する分だけ預けて、大量の通貨は別のウォレットで保管した方が良いでしょう。

個人のウォレットで保管する

個人のウォレットとは、取引所以外のウォレットを指します。

個人のウォレットにもホットウォレットとコールドウォレットがあり、ホットウォレットは送金や決済に向いていますが、やはりインターネットに繋がっているため、ハッキングのリスクにさらされています。

一方、個人のコールドウォレットとして、USBタイプやカードタイプなど物理的なデバイスに保管するウォレットがあります。

インターネットから切り離された状態で秘密鍵が管理されているので、ハッキングのリスクが非常に低いです。ただし、デバイスの紛失や取引のスピードが遅くなるというデメリットがあります。

個人のコールドウォレットは、オフライン環境での保管、またデバイスを自身で管理するため、暗号資産(仮想通貨)を保管するのに安全性が高いです。

大半の通貨は個人のコールドウォレットで保管して、取引や決済用の一部通貨はホットウォレットに保管するなど使い分けると良いでしょう。

暗号資産(仮想通貨)・ビットコイン事件の被害に合わない3つの方法

ここまでハッキング事件の事例を挙げてきました。では、暗号資産(仮想通貨)のハッキングリスクを抑えるにはどうすれば良いでしょうか。

ここではハッキングの被害に合わない3つの方法をご紹介します。

また、以下のリンクにも詳し解説しているので、被害に合わないためにも、こちらの記事も見てみましょう。
ビットコインのハッキングはなぜ起きる?対策と手口を解説!

セキュリティの高い取引所に複数登録する

ハッキングが多数起きてから多くの取引所は、大半の資産をコールドウォレットで保管しています。

しかし、一部の資産は取引を円滑に回すためホットウォレットに保管しているため、一ヵ所の取引所に預けて置くのは危険です。

複数の取引所に分散することで、リスクを抑えることができます。

取引所やウォレットのパスワードを複雑にする

取引所や個人のウォレットパスワードを複雑にすることで、ハッキングリスクを抑えることができます。

また、パスワードを定期的に変えるとより効果がでるでしょう。

ただし、パスワードをオンラインで保管するのは危険です。

必ずオフライン状態(紙やメモ帳など)で管理し無くさないようにしましょう。

取引所に通貨を放置しない

取引所は大量の暗号資産(仮想通貨)が預けられているため、ハッカーの標的になっています。
コールドウォレットに対応していても、取引を円滑に行うため、一部をホットウォレットに保管している取引所が多いです。
取引所には取引分だけ預けて置き、その他保有する通貨は個人のコールドォレットに保管しましょう。

仮想通貨(ビットコイン)の事件に巻き込まれないためには、自分の資産は自分で守るという意識を持つことが重要です。

暗号資産(仮想通貨)業界は、設立して間もない新興企業がひしめいており、規制やコンプライアンスが追いついていない面もあります。

暗号資産(仮想通貨)投資では、最終的には自己責任という事にもなりますので、自分の資産の管理は徹底して行いましょう。

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの事件はハッキングが多い

この記事のまとめ
  • 暗号資産(仮想通貨)やビットコインにまつわる事件は多い
  • 仮想通貨(ビットコイン)の事件のパターンは主にハッキング、詐欺、脅迫
  • 暗号資産(仮想通貨)で大きな利益を得ても他人に自慢する行為は謹んだほうが無難
  • 自分の資産は自分で守るという意識を持つことが重要

今回は、ビットコインや暗号資産(仮想通貨)にまつわる事件や事故を紹介してきました。

このことから、ご自身の資産を預ける取引所は、しっかりと見極める必要があるということでしょう。

もし、現在暗号資産(仮想通貨)の投資を行っている方で、取引所に資産を預けっぱなしにしている方は、できるだけオフライン状態に資産を移し、オンライン上には近づかない環境を作ってください。

「明日から始めよう」と、のんきに考えている間にも、投資家が寝ている間にも悪者は資産を狙って働いています。危険を感じたらすぐに行動、これがご自身の資産を守る一番の近道です。

今回紹介した事件以外に、資産を公表したことで殺人事件にまで発展したケースもあるので、SNSなどから自身の資産を明かす行為も止めましょう。

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