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ネオ(NEO/NEO)を購入。取引所選びから、買い方、特徴まで解説

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この記事を読んでほしい人
✔ NEOを購入したいと思っている方
✔ NEOの購入方法や、購入できる取引所を知りたい方
✔ NEOの価格が今後どうなっていくのか知りたい方

ネオ(NEO)は中国のイーサリアムと言われることもある暗号資産(仮想通貨)。イーサリアムと同様、スマートコントラクトを備えたDAppsのプラットフォームですが、後発の通貨なのでイーサリアムより優れた点もあります。

しかし、日本の取引所では取り扱いがありませんので、どこでどうやって買えばよいのかわかりにくいですよね。

そこで今回は、ネオ(NEO)が買える海外の取引所や、ネオの買い方、さらにネオの特徴や将来性についても解説していきましょう。

この記事の要約
  • ネオは「中国版イーサリアム」とも呼ばれる暗号資産(仮想通貨)で、「スマートコントラクト」「開発が容易」「中国の規制に左右される可能性がある」という特徴がある
  • ネオを購入するには、国内取引所でビットコインを購入し、海外取引所に送金してからネオを購入するという手順で
  • ネオは国内取引所では購入できないので、「CoinEgg」「Binance」「OKEx」といった海外取引所がおすすめ
  • ネオは2019年7月現在、1NEO=17~18円だが、日本や韓国、ヨーロッパでも知名度を上げつつある

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ネオ(neo)の基本情報

ネオは、中国を拠点として開発された暗号資産(仮想通貨)。

スマートコントラクト機能があり、DAppsプラットフォームとなるというイーサリアムと似た特徴を持つことから、「中国版イーサリアム」と呼ばれることもあります。

過去には暗号資産(仮想通貨)全体の時価総額トップ10に入ったこともあり、中国だけでなく世界的に注目されている暗号資産(仮想通貨)です。

通貨名Neo/ネオ
略号NEO
開発者/創設者Da Hongfei
取引開始日2016年8月
発行枚数上限1億NEO
時価総額1,310億円(2019年7月5日時点)
コンセンサスアルゴリズムdBFT
公式サイトhttps://neo.org/
ホワイトペーパーNEO White Paper
フォーラムhttps://twitter.com/neo_blockchain

ネオ(neo)の購入方法・買い方

ネオは、Binanceのような日本から登録可能な海外取引所で購入できます。

コインチェックなどの国内取引所では取り扱いがありませんので、日本から購入するには2段階のステップをふまなければなりません。

ネオの買い方を、ステップ1と2に分けて解説していきましょう。

ステップ1:国内取引所でBTC購入

まずステップ1は、国内取引所でビットコインを購入します。

ビットコインは現物取引が可能な取引所ならどこでも買えますので、ネオに投資したい金額ぶんのビットコインを買いましょう。

ステップ2:送金して海外取引所で購入

購入したビットコインを、ネオを扱っている海外取引所に送金します。

ビットコインを購入した国内取引所のウォレットから、海外取引所の自分のウォレット宛にビットコインを送金します。このとき、マイナーに支払う送金手数料がかかりますので注意してください。

あとは海外取引所でネオの値動きを見ながら、お得なタイミングでビットコインを使ってネオを購入しましょう。

ネオ(neo)が購入できる取引所一覧とおすすめ3選

取引所名日本人利用可否
CoinEgg
Binance
OKEx

(1)CoinEgg

CoinEggは、イギリスに拠点がある暗号資産(仮想通貨)取引所。

CoinEggは中国語にも対応していますので、中国人ユーザーが多く、ネオの取引も活発となっています。

手数料が0.1%と低く設定されているのも特徴です。

(2)Binance

Binanceは海外取引所の中でも特に有名で、日本人ユーザーも多い取引所。

取り扱い銘柄の種類、取引量ともに世界トップクラスで、バイナンスコインという独自通貨も発行しています。

Binanceは、SNSなどネット上に日本人ユーザーの体験談や口コミがたくさんありますので、情報収集しやすいのもよいところです。

(3)OKEx

OKExは中国の暗号資産(仮想通貨)取引所で、取り扱い銘柄数はBinanceに匹敵する豊富さ。

OKExは大口の取引をするユーザーが多いのが特徴で、過去30日間の取引量に応じて手数料が割安になるという珍しいシステムを採用しています。

ネオ(neo)から日本円への換金方法

保有しているネオを日本円に換金するときは、ネオをビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)に交換して、ビットコインを日本円に換金するという手順が必要。たとえば、海外取引所としてバイナンスを利用しているなら、

  • バイナンスで、ネオをビットコインに交換する
  • バイナンスのウォレットから、国内取引所のウォレットにビットコインを送金する
  • 国内取引所でビットコインを日本円に交換して、銀行口座などに出金申請する

という手順となります。海外取引所から直接、日本円を出金することはできません

コインチェック(Coincheck
取扱仮想通貨ビットコインイーサリアムイーサリアムクラシックリップルライトコインビットコインキャッシュリスクネムモナコインステラルーメンクアンタムベーシックアテンショントークンアイオーエスティーエンジンコインオーエムジーサンド
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐⭐
(無料)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐⭐☆
(少し高い)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐⭐

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ネオ(neo)の特徴(メリット・デメリット)

数ある暗号資産(仮想通貨)の中で、ネオにはどのような特徴やメリット・デメリットがあるのか解説します。

特徴1 スマートコントラクト

ネオの暗号資産(仮想通貨)としての最大の特徴は、スマートコントラクト機能。

スマートコントラクトとは、ブロックチェーンの中にプログラムを記述して、自動的に実行する機能です。

ネオのスマートコントラクトは、イーサリアムと同じように独自トークンを発行したり、DAppsと呼ばれる分散型アプリケーションを動かすこともできますので、中国版イーサリアムとも呼ばれています。

特徴2 開発が容易にできることも魅力

ネオのスマートコントラクトが優れている点として、DAppsの開発や運用が簡単にできるということがあります。

ネオのスマートコントラクトではJavaScriptやPython、C言語などメジャーなプログラム言語が使われていますので、ブロックチェーンの専門家でなくても開発に参加可能。

一般企業でも運用が容易なため、普及しやすいという特徴があります。

特徴3 中国政府の暗号資産(仮想通貨)規制の影響を受けるリスク

ネオは中国を拠点として展開されている暗号資産(仮想通貨)のため、中国政府の規制の動きには常に注意しておきましょう。

中国は、特に暗号資産(仮想通貨)に対する規制が厳しい国。

中国政府が規制を強くすると、ネオの価格もその影響で大きく下がるというリスクがあります。

ネオ(neo)の価格推移・チャート・最新価格

NEOの価格推移

参考:https://jp.tradingview.com/symbols/NEOUSD/

ネオは、アントシェアーズ(ANS)という名前でリリースされましたが、その後2017年6月にネオにリブランディングされ、この頃から注目を集めて価格が上昇しはじめます。

2017年末になると暗号資産(仮想通貨)全体が大きく値上がりし、ネオも過去最高価格の1NEO=140ドル程度まで上昇しました。しかし、2018年に入ると暗号資産(仮想通貨)全体が元の価格に戻り、ネオの価格は10~15ドル程度で安定しています。

2019年7月時点では、1NEO=約17~18ドル程度です。

ネオ(neo)の今後の展望・将来性

ネオは中国版イーサリアムと呼ばれることからもわかるとおり、DAppsプラットフォームとしてどれだけ普及していくかが注目ポイント。

現状はイーサリアムと比較すると知名度も時価総額も低いですが、着実に成長を続けています。

2018年の6月にはNEOジャパンが本格的に動き始め、さらにヨーロッパや韓国でも知名度が上がりつつありますので、これから世界的に普及していくかもしれません。

ネオ(neo)の購入方法まとめ

この記事のまとめ
  • ネオは「中国版イーサリアム」とも呼ばれる暗号資産(仮想通貨)で、「スマートコントラクト」「開発が容易」「中国の規制に左右される可能性がある」という特徴がある
  • ネオを購入するには、国内取引所でビットコインを購入し、海外取引所に送金してからネオを購入するという手順で
  • ネオは国内取引所では購入できないので、「CoinEgg」「Binance」「OKEx」といった海外取引所がおすすめ
  • ネオは2019年7月現在、1NEO=17~18円だが、日本や韓国、ヨーロッパでも知名度を上げつつある

中国版イーサリアムとも呼ばれるネオ(NEO)ですが、最近は日本にも進出していますので、どんな通貨なのか気になっていた人も多いのではないでしょうか。

ネオを買うには、まず国内取引所でビットコインを購入し、それを海外取引所に送金し、ビットコインでネオを購入するという流れが必要です。

ネオの将来性に期待して投資するときは、中国政府の規制の動向もチェックしておくようにしましょう。

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この記事のライター
HAKUU(ハク)のライター名で、ホームページの運営サポートを経て、暗号資産のライターとして活動。暗号資産の積み立てを2020年より開始し、順調に堅実な資産運用を行っている。
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