仮想通貨の今後

仮想通貨の10年後には存在するのか。価格や時価総額、実用化の未来

この記事を読んでほしい人
✔ 仮想通貨の10年後が気になる方
✔ 仮想通貨投資を始めようとしている方
✔ 仮想通貨で儲けようとしている方

仮想通貨が10年後にまだ存在するのかと、不安を抱いていませんか?

投資分野の中でも、仮想通貨はまだまだ発展途上です。しかし、大きな将来性を秘めています。

それが証明されているかのように、フィデリティなど世界大手の資産運用会社もすでに参入しているなど、機関投資家でも注目されているのです。
参照:コインテレグラフジャパン/フィデリティ 仮想通貨カストディを一部で開始 機関投資家への調査結果に自信満々

それでも、10年後の仮想通貨の存在が気になります。そこで、10年後の仮想通貨の価格や時価総額、実用化の未来などについて、考察していきます。

この記事の要約
  • 今より10年前に生まれたビットコインの価格は0.09円/BTCだった
  • 10年後の価格予想は2021年にビットコイン1枚で100万ドルに達するといった予想もある
  • 仮想通貨は投資・資産運用、決済、資金調達、送金の手段として10年後も存在すると予想
  • 10年後も使える大手取引所は「Coincheck」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」「ディーカレット」

仮想通貨の10年後の価格はどうなっているのか

仮想通貨の10年後の価格はどうなっているのかと、誰しも気になるポイントです。まずは今より10年前に遡って、仮想通貨の価格と推移を基に考察していきます。

10年前に生まれたビットコインの価格と推移

まずは下記の表をご覧ください。

2009年10月 0.09円
2010年7月 6円
2011年3月 65円
2012年5月 406円
2013年6月 9,354円
2014年7月 59,751円
2015年8月 28,347円
2016年9月 61,340円
2017年5月 267,284円
2017年12月 2,227,388円
2018年11月 591,833円
2019年3月 413,344円
2019年7月 1,237,075円

参照: Bitcoin日本語情報サイト/ビットコインの歴史と価格推移

このような結果となるのですが、2009年10月の価格を見ると、まだ草コイン同然の価格だったようです。

2017年12月には200万円を突破したものの、2018年1月下旬に、コインチェックが外部からのハッキングを受けて、約580億円相当のNEM流出事件が起きました。

この事件がきっかけで、ビットコインの価格は暴落しましたが、2019年7月現在、120万円以上の価格に持ち直しています。

仮想通貨市場に問題がなければ、1BTC200万円以上になるかもしれません。

ビットコインを10年前に購入。いくら利益が出ていた

ビットコインを10年前に購入し、ハッキングなどの被害を受けていないと仮定したとします。

仮に日本円1万円で購入したとすると、

  • 10,000円÷1BTC 0.09円=111,111枚
  • 111,111枚×1,237,075円=137,452,640,325円
  • 合計約1,374億円の利益

となります。

1万円が1,374億円になるのは、非常に凄いことだと言えるでしょう。

ちなみに、1BTC200万円以上だと、約2,222億円の利益となります。

わずかの利益で億万長者になれる可能性があることをビットコインに限らず、全ての仮想通貨にも言えることだということです。

仮想通貨の10年後の価格予想

仮想通貨に深く関係する著名人またはアナリストを次に挙げて、紹介しています。

なお、10年後と言っても、10年先の価格を現時点で誰も予想していませんが、何年か先の未来を予想してくれます。

予想1「ジョン・マカフィー氏」

セキュリティ会社マカフィーの創始者で、彼は2021年にビットコイン1枚で100万ドルに達すると予想しています。

実はマカフィー氏はTwitterで、ヴァージという匿名性の高い仮想通貨に関して投稿したことで、2017年にそのヴァージの価格が1万倍以上に上昇したというケースがあるのです。

今後の彼のTwitterに注目だということです。

予想2「マーク・ユスコ氏」

暗号資産運用会社モルガン・クリーク・キャピタル・マネジメントのCEOである彼は、ビットコインは将来、4,400万円に達すると予想しています。

度々起きているとされているビットコインおよびアルトコインのハッキング事件にも触れております。ハッキング事件が起こっているということは、仮想通貨がそれだけの価値があると、ポジティブになっているのです。

今後の動向が注目だと言えるでしょう。

予想3「ウィンクルボス兄弟」

仮想通貨投資で億り人になったことで、有名になった兄弟です。ビットコインユーザーの中でも、彼がビットコインを多く持っているとされています。

そんな彼がビットコインに対して、今後10年~20年の間に、ビットコインは30倍~40倍以上に上昇すると予想しています。

現在のビットコインの価格を単純に計算してみますと、1,300万円から2,700万円上昇するという予想です。

ビットコインETFに関しては強い積極性があると言われているので、ビットコインETFが待ち遠しい人にとって、彼の今後の行動が注目でしょう。

仮想通貨は10年後に存在するのか

仮想通貨は本当に10年後に存在するのかと、誰しもが気になるポイントです。結論から申し上げますと、仮想通貨は10年後に存在すると予想します。

その根拠を4つ挙げて、理由を含めて解説していきます。

投資・資産運用の手段として

投資・資産運用の手段が、仮想通貨は10年後に存在すると予想できるポイントのひとつです。

なぜかというと、仮想通貨に参加する多くのユーザーの目的は、投資・資産運用の手段で儲けることにあります。

この手段に当てはまる仮想通貨といえば、

  • ビットコイン
  • イーサリアム
  • ライトコイン
  • ビットコインキャッシュ
  • モナコイン

などが挙げられるのですが、多くの仮想通貨が投資・資産運用の手段に当てはまるのです。

決済手段として

仮想通貨が10年後に存在すると予想できるポイントのひとつに、決済手段が挙げられます。

ビットコインも当初は決済手段の仮想通貨として広まりましたが、1枚の価格が高騰し続けた結果、決済手段ではなく投機の傾向が強くなってしまったのです。

ビットコインだけでなく、どの仮想通貨も価格が不安定で、決済手段としての役割を果たせなくなってしまいました。しかし、その問題が改善に向かい、克服することに期待を持っている仮想通貨があります。それが、ステーブルコインです。

ステーブルコインはペッグ通貨とも呼ばれ、法定通貨などの価格を連動させて、一定の価値を保つという特徴があります。価格に安定性をもたらすことで、決済手段に特化させることが可能になるのです。

ステーブルコインの説明は省略しますが、そのステーブルコインに該当する仮想通貨といえば、海外取引所などで多く扱われるテザー(USDT)です。テザーはアメリカドルの価格と連動しているので、価格は常にアメリカドルと同じに保っています

ステーブルコインが仮想通貨のデメリットである、価格の不安定性を解消してくれることに期待を持つことができるというわけです。

資金調達手段として

資金調達手段といえば、ICOが該当します。ICOとは簡単に説明すると、仮想通貨を利用した資金調達方法です。

仮想通貨で資金を調達したい企業や団体などが、独自にICOトークンを発行し、発行されたICOトークンを仮想通貨ユーザーに購入してもらうという仕組みであります。

しかし、仮想通貨を資金調達手段の問題点が多くあります。その問題点は以下の通りです。

  • 法的な規制を敷いていない国が多い(※日本もその一つだか、JVCEAが定めたICOに関する自主規制がある)
  • 詐欺に利用されることが多い
  • 事業に失敗する可能性がある
  • NANJなど日本発の仮想通貨はあるが国内取引所に扱われないことが多い

事業に失敗する可能性があるという点については、IPO(新規公開株)でも言えることですが、仮想通貨を資金調達の手段にまだまだ課題が残っているというわけです。

送金手段として

仮想通貨が10年後でも存在するポイントのひとつに、送金手段が挙げられます。

法定通貨の場合、国内だけなら単なる銀行振込で済みますが、国際送金となると、話が違ってきます。なぜなら、送金手続きしてから海外口座に着金するまでに、平均的に5日間かかると言われているだけでなく、様々な手数料が発生するので、合計数千円以上になることがあるからです。

しかし、仮想通貨を利用した送金手段であれば、着金までに遅くてわずか1日かかるだけでなく、手数料も数十円から数百円程度で抑えられる見込みがあります。

送金手段に利用できる仮想通貨といえば、

  • アドレスを間違えた状態で送金しても返金されるイーサリアム
  • 国際送金に特化し、送金速度が高いリップル
  • 低コストかつ高い送金速度を保つライトコイン
  • 価格と高い送金速度に安定性を持つステーブルコイン

などが挙げられます。

10年後も使える大手取引所

10年後でも利用できそうな大手取引所を次に挙げて紹介します。紹介するのは、金融庁の認可を受けた取引所に限定されるので、安心して参考にしてください。

Coincheck

Coincheckは2018年4月に、大手マネックスグループに買収されました。

2018年1月下旬に、Coincheckは外部からのハッキングを受けて、約580億円相当のNEM流出事件が起きました。そして2019年1月に、金融庁からの認定を受けて、現在に至ります。

マネックスグループというバックアップがあったとはいえ、大きな事件を経て金融庁の認可を得ているので、10年後でも取引所は存在していると予想されるでしょう。

GMOコイン

GMOコインは、多くのインターネットサービスを提供しているGMOグループのひとつです。仮想通貨交換業だけでなく、株式やFXなどのサービスをGMOグループは提供しています。

仮想通貨だけでなく、株式やFXなどの投資分野に興味があれば、挑戦してみると良いでしょう。

DMM Bitcoin

DMM BitcoinはDMMグループのひとつで、株式やFXなどの投資サービスを提供しています。これらのサービスを提供し続け、培ってきたノウハウで仮想通貨取引所を運営しているのです。

10年後でも、そのサービスは維持し続けると予想されます。

ディーカレット

ディーカレットは大手企業19社からの出資が入っている取引所です。
※参考:ディーカレット/株主構成

大手企業からの出資を受けてサービス提供を開始したディーカレットですが、仮想通貨ユーザーにとって、口座を開設するメリットがほとんどないと言わざるを得ません。なぜかと言いますと、

  • ビットコイン
  • ビットコインキャッシュ
  • ライトコイン
  • リップル

この4種類しか扱っていないからです。時間の経過とともに、取り扱う仮想通貨の種類が増えていくと予想されますが、今後の行動に注目です。

しかし、10年後でもディーカレットは存在していると予想されます。なぜなら、大手資本が入るほど、ディーカレットが注目されているからです。

ディーカレット(Decurret)
取扱仮想通貨 ビットコインリップルライトコインビットコインキャッシュ
手数料の安さ ⭐⭐⭐⭐☆
(出金・送金手数料がかかる)
スプレッドの低さ ⭐⭐⭐⭐☆
(少し高い)
セキュリティ性 ⭐⭐⭐⭐⭐

ここがオススメ!

  1. 仮想通貨業界No.1の資本金を備えている!
  2. パートナー会社には日本の代表企業ばかり!
  3. スマホアプリがとても使いやすい!

{description}

まとめ

 

この記事のまとめ
  • 10年後の価格予想は2021年にビットコイン1枚で100万ドルに達するといった予想もある
  • 仮想通貨は投資・資産運用、決済、資金調達、送金の手段として10年後も存在すると予想
  • 10年後も使える大手取引所は「Coincheck」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」「ディーカレット」

仮想通貨は10年後も存在すると予想しました。

その根拠は、多くの仮想通貨は投資・資産運用の手段になり、決済、資金調達、送金の手段などの実用性に将来性を秘めているからです。

10年後の仮想通貨の価格は、2021年にビットコイン1枚で100万ドルに達すると予想され、今後の動向が注目されています。

ぜひこの機会に、少額からでも仮想通貨投資を行いながら学んでいきましょう。

仮想通貨の今後
初心者が安全に仮想通貨投資をするにはGMOコイン

これから仮想通貨投資をするならGMOコインがおすすめ

GMOコイン

セキュリティ体制が万全、とにかく大手で安心して取引出来ます!

GMOコイン公式サイト