仮想通貨の今後

暗号資産(仮想通貨)は2020年にどうなる? 価格予想から将来性まで徹底解説

この記事を読んでほしい人
✔ 暗号資産(仮想通貨)の2020年の価格予想を知りたい方
✔ 暗号資産(仮想通貨)に将来性があるか知りたい方
✔ おすすめの暗号資産(仮想通貨)や暗号資産(仮想通貨)取引所を知りたい方

暗号資産(仮想通貨)市場は2017年末のバブル以来、価格推移がすっかり落ち着き、あまりニュースなどでも聞かなくなったのではないでしょうか。

しかし実は2020年は暗号資産(仮想通貨)にとって追い風となるような情報が多く、大きく値上がりを期待できるチャンスです。今回は2020年に暗号資産(仮想通貨)がどうなるか、価格予想から今後の将来性について徹底的に解説していくのでぜひ参考にしてください。

この記事の要約
  • 暗号資産(仮想通貨)は市場規模が拡大しており、これから価格が上昇する前に買っておけば利益を得ることができる
  • 2020年の暗号資産(仮想通貨)の価値を決めるポイントは「ビットコインETF」「法規制」「ブロックチェーンの実用化」など
  • 多くの専門家たちも、2020年に暗号資産(仮想通貨)の価格が上昇すると予想している
  • 暗号資産(仮想通貨)を選ぶポイントとしては「システム運用がきちんとしているか」「実用性」「知名度」「時価総額の大きさ」など

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2020年も暗号資産(仮想通貨)取引で儲けられる理由

暗号資産(仮想通貨)で儲けると言えば、2017年末のバブルを連想する人も多いかもしれません。確かに「億り人」と言われる巨額の利益を出した人が多く表れたのは、もう過去の話です。

しかし2020年は暗号資産(仮想通貨)取引で儲けるには、うってつけの年でもあるのです。その根拠をひとつずつ見ていきましょう。

2019年から2020年にかけての暗号資産(仮想通貨)の市場規模が拡大しているから

まず、2019年末から2020年にかけて暗号資産(仮想通貨)の市場規模が拡大をしているためです。そもそもまず市場規模とは何かという点から紹介します。

暗号資産(仮想通貨)の市場規模というのは、すべての暗号資産(仮想通貨)の時価総額を足した総額を指します。そして時価総額とは暗号資産(仮想通貨)の発行枚数に1枚あたりの価格をかけることで算出します。

例えば、発行枚数100枚、1枚あたりの価格が100円の暗号資産(仮想通貨)Aの時価総額は100枚×100円で1万円となります。

このとき同じ発行枚数、同じ価格の暗号資産(仮想通貨)ABCしか市場にないとすると、暗号資産(仮想通貨)の市場規模は1万円+1万円+1万円=3万円です。

2019年から2020年のビットコインの時価総額・市場規模

ビットコインの時価総額・市場規模

ビットコインを例に考えてみましょう。2019年初頭、ビットコインの時価総額はそれまでの低迷を受けて約60億ドル(約7.2兆円)でした。しかし5月ごろを期に成長を始め、年末には約130億ドル(約14兆円)となっています。

一方価格推移を見てみると、2020年の年初には80万円だったものがじわじわと価格を伸ばしており、1月末には100万円に到達しています。

時価総額の上昇によって市場全体が拡大しているため、利益が出しやすくなっているのです。

価格が上がる前に買えば利益を出せるから

市場規模が拡大するということは、暗号資産(仮想通貨)の価格がおおむね上昇傾向にあるということです。価格が上がる前にあらかじめ暗号資産(仮想通貨)を買っておけば、利益を出すことができます。

もちろんすべての暗号資産(仮想通貨)が価格を上昇させるわけではありませんが、有望な通貨であれば充分狙えます。

2020年2月中旬現在では、1BTCが112万円、ビットコインの時価総額が約190億ドル(20兆円)にまで伸びてきています。

ビットコインが資産の1つとして認識され中長期的に成長すると考えると、今投資をすれば来年や再来年などには充分な利益を出す余地が暗号資産(仮想通貨)にはあるということがわかります。

また直近では、2020年5月にはビットコインが「半減期」を迎えます。詳細については後述しますが、半減期の前後にはビットコインの価格の上昇が期待されており、暗号資産(仮想通貨)市場全体を押し上げるイベントのひとつとして注目されています。

暗号資産(仮想通貨)FXなら差額で利益を出せるから

また暗号資産(仮想通貨)の取引には暗号資産(仮想通貨)そのものを売買する「現物取引」のほかに、暗号資産(仮想通貨)を売買したと仮定し、その売値と買値の差額で利益を出す「暗号資産(仮想通貨)FX」というものがあります。

暗号資産(仮想通貨)FXは相場が上昇していても利益を出すことができますし、逆に下がっていても利益を出すことができます。あらゆる局面で利益を出せるため、投資しやすいです。

2020年の暗号資産(仮想通貨)の価値を決める要因トップ15

2020年は暗号資産(仮想通貨)にとって追い風となる情報が多いと紹介しましたが、具体的にどういったものが暗号資産(仮想通貨)の価格を上下させる原因となるのか紹介します。

暗号資産(仮想通貨)は情報によってダイレクトに価格が変化します。投資を検討する際には、ニュースに積極的に目を通すようにしてください。

①ビットコインETFの普及

ビットコインETFとは、その名の通りビットコインを用いたETFのことです。ETFは日本語に訳すと、「上場投資信託」となります。

投資家から資金を集め、それを専門家が複数の株式や債券などに投資して利益を出し、投資家へ還元するという仕組みの金融商品を「投資信託(ファンド)」と言います。

このうち金融市場に上場することで24時間売買できるようにしたものを、ETFと言います。

ビットコインETFはこれまでウィンクルボス兄弟やシカゴ・オプション取引所など複数の投資家や機関がアメリカ証券取引所(SEC)に上場を申請してきました。しかし現状、SECはすべての申請を承認していません。

ビットコインETFが承認されれば、ビットコインの取引の幅が広がります。ビットコインETFは専門家が運用する金融商品のひとつにビットコインが加わります。

現物やFXのほかに、ビットコインETFを通して間接的にビットコインへ投資することができるのです。ビットコインへ流れる資金も増え、価格の上昇が見込めます。

②暗号資産(仮想通貨)の法規制

暗号資産(仮想通貨)の法規制も暗号資産(仮想通貨)の価格を上昇させる一因となります。日本では暗号資産(仮想通貨)法と言われる法律が施行されることで暗号資産(仮想通貨)の法的な定義や、暗号資産(仮想通貨)を取り扱う企業の安全対策の義務化が定められています。

以前まで暗号資産(仮想通貨)は法的な位置付けが定まっておらず、投資家を保護する仕組みも整備されていなかったため、大口投資家などは投資を躊躇していました。

適切に法規制されることで投資上のリスクが軽減され、より多くの投資家が積極的に投資をするようになります。そのため価格が上昇します。もちろん過度な規制は逆効果です。

日本では暗号資産(仮想通貨)の名称を「暗号資産」の変更や、投資家保護を目的に暗号資産(仮想通貨)交換業者に対する規制強化などを盛り込んだ暗号資産(仮想通貨)法の改正法案が2019年6月に可決されました。

2020年6月に施行される予定となっており、価格上昇が期待されます。

③ブロックチェーンの実用化

暗号資産(仮想通貨)の中核技術にブロックチェーン(分散型台帳)というものがあります。

これは暗号資産(仮想通貨)の取引記録を管理する仕組みのことで、従来のインターネットが抱えるセキュリティ面のリスクや情報の独占や悪用などのリスクを克服するための新しい技術として、世界中で注目されています。

そのため暗号資産(仮想通貨)はもちろん、それ以外の分野でも多くの企業、機関がブロックチェーン技術の実用化を目指して研究開発をしています

例えば三井住友信託銀行は相続手続きにブロックチェーンを応用し、相続財産の記録を電子化して記録することで従来の手続きを簡略化、効率化する方法の実証試験を2020年2月中に開始する予定です。

このほかにも世界中でブロックチェーンの実用化を目指したプロジェクトは進行しています。もし本格的な実用化が始まれば、暗号資産(仮想通貨)市場にも好影響を及ぼすでしょう。

④取引所の運営体制

法規制に伴って暗号資産(仮想通貨)取引所の運営体制も改善され、顧客資産の管理やセキュリティリスクなどは改善が進んでいます。そのため安心して資金を預けられるようになり、今後は更に取引が活発になる可能性もあります。

また近年ではブロックチェーンの技術を利用し、専用のプログラムを介して暗号資産(仮想通貨)の取引を行う分散型取引所(Decentralized Exchange, DEX)というものも登場しています。

DEXは従来の暗号資産(仮想通貨)取引所と比べてセキュリティ面のリスクも低く、ヒューマンエラーで顧客情報が漏れることもありません。手数料も低く、本人確認も不要となります。

まだ取引規模は小さいですが、DEXが普及すれば暗号資産(仮想通貨)の取引はより身近なものとなるでしょう。

⑤大手企業の取引所への参入

近年では暗号資産(仮想通貨)の知名度や有用性が知られるようになったことで、大手企業が取引所へ参入しています。

国内IT大手の楽天はみなし業者であった「みんなのビットコイン」を買収して、「楽天ウォレット」として取引所に参入しました。

同じくIT大手のヤフーも、子会社のZコーポレーションを通してTaoTao株式会社に投資し、暗号資産(仮想通貨)取引所「TAOTAO」として参入しています。

大手企業、特にITやネット金融に関する企業はネット事業やセキュリティへのノウハウを豊富に有しています。また一般への知名度も高く、多くの顧客を暗号資産(仮想通貨)投資へ導くこともできます。

今後も大手企業が参入することで暗号資産(仮想通貨)市場がより活発になることが予想されます。

⑥ビットコインの半減期

ビットコインは2020年5月ごろに半減期を迎える予定です。

半減期とはマイニングの報酬として得られるビットコインの額が半減するタイミングのことで、ブロックの生成速度に応じておよそ4年に1度のペースで訪れます。

過去には2012年、2016年に半減期を迎え、価格を上昇させました。このことから半減期はビットコインの価格が上昇するサインであると言われています。

⑦イーサリアムのアップデート

最も代表的なアルトコインであるイーサリアムは最終アップデートであるセレニティの第1段階を、2020年の第1四半期に行う予定です。

イーサリアムは過去、フロンティア、ホームステッド、メトロポリスという3つのアップデートを完了させており、アップデートのたびに新たな機能の追加やパフォーマンスの向上を達成させています。

セレニティが完了するとブロックの承認方式がプルーフオブワークスから、プルーフオブステークへ切り替わります。またスケーラビリティ問題を解決するために「シャーディング方法」、「Layer2 Method」と言われる方法を導入します。

セレニティが完了すればイーサリアムは決済速度が大幅に向上すると考えられています。そのためイーサリアムのアップデートは価格にいい影響を及ぼすでしょう。

⑧メッセージアプリTelegramのICO訴訟問題

メッセージアプリ大手であるTelegramは2017年3月までに、独自の暗号資産(仮想通貨)であるGramのICOを行い、およそ17億ドル(約1800億円)もの資金を調達しました。この金額はICO史上最大のものです。

このICOにより、Telegramは独自のブロックチェーンシステムである「Telegram Open Network(TON)」の開発資金を調達しています。

しかしこのICOに対してアメリカ証券取引委員会(SEC)が、Gramは認可されていない有価証券であるとして訴訟を起こしました。この訴訟によって2019年10月に予定されていたGramの公開ICOは差し止めとなります。それどころかTONのローンチも遅れることとなりました。

TelegramのICO訴訟問題は、Telegramに限った話ではありません。アメリカ国内で行われるあらゆるICOが違反となる可能性があり、今後の暗号資産(仮想通貨)市場の発展を阻害する可能性があります。今後の訴訟の展開には要注目です。

⑨Facebookの暗号資産(仮想通貨)リブラのサービス開始

2019年6月18日、SNS大手のFacebookが新たな金融インフラの構築を目的とする暗号資産(仮想通貨)リブラの開発を発表。2020年中に発行し、サービスを開始する予定だとしました。

リブラは米ドルやユーロ、日本円など複数の法定通貨を価格の裏付けに用いるステーブルコインです。独自のウォレットもリリースする予定で、銀行口座を持たない地域での決済や送金で利用されることを想定しています。

Facebookは全世界で24億人ものユーザーを有する、最大のSNSです。もし全ユーザーの10分の1ほどにあたる2億人が1万円リブラに投資すれば、それだけで2兆円もの資金が流れ込むことになります。

リブラのサービス開始は暗号資産(仮想通貨)市場にとても大きな影響を及ぼすでしょう。

⑩世界的な株安状態に耐えられるか?

2019年からたびたび、世界の株式市場は世界的な株安状態に陥っています。その背景にあるのが米中貿易戦争などの政情不安です。直近の株式市場も中国初の新型肺炎によって世界的に株安状態となっています。

暗号資産(仮想通貨)はまだ金融市場での立ち位置が流動的です。2019年前半の株安時には資金の退避先としてビットコインの買い圧力が高まり、価格を上昇させました。

しかし本来の暗号資産(仮想通貨)市場はリスク資産として考えられており、株安に陥れば同じく下がります。実際に株式と価格を連動させるように動いたこともあります。

もし暗号資産(仮想通貨)がリスク資産であれば、近年の世界的な株安状態には耐えきれない可能性があります。

⑪中央銀行のデジタル通貨発行

現在、世界各国の中央銀行は決済手段として銀行券を発行しています。日本で言えば1000円札や1万円札などが該当します。

そして世界各国の中央銀行で、この銀行券をブロックチェーン技術を用いてデジタル化した「中央銀行発行デジタル通貨(Central Bank Digital Currency, CBDC)」の発行が検討されています。

CBDCは銀行券を代替する形で発行され、現在の銀行券よりも優れた利便性や、偽造への耐性を有しています。

国際決済銀行(BIS)は世界中の中央銀行のうち8割が程度の差はあれCBDCの検討をしているという報告書を発表しています。

日本銀行も例外ではなく、2020年4月には欧州中央銀行や国際決済銀行など世界6つの中央銀行が集まる会合に参加してCBDCを発行するうえでの課題について議論をする予定です。

⑫米ドルなどオフチェーン資産の価格変動

暗号資産(仮想通貨)をブロックチェーン上で形成される資産、オンチェーン資産と呼ぶのに対し、それ以外の米ドルなどをオフチェーン資産と呼びます。

暗号資産(仮想通貨)市場は金融市場のひとつとして、当然オフチェーン資産の市場の価格変動の影響を受けます。

株安の項でも述べましたが、暗号資産(仮想通貨)はまだ安全資産なのかリスク資産なのかの方向性が定まっていません。2020年はこういった方向性にも注目が集まります。

⑬ライトニング・ネットワークの普及

暗号資産(仮想通貨)は常にスケーラビリティ問題と直面しています。特に世界最大の暗号資産(仮想通貨)であるビットコインではスケーラビリティ問題が表面化し、時折送金が遅延することがあります。

この問題を解決するために普及が進んでいるのがライトニング・ネットワークです。ライトニング・ネットワークはブロックチェーンの外で取引をすることで少額の決済を高速で行えるようにする技術です。

ビットコインでは2019年8月に脆弱性が発覚するなど、まだまだ技術としては未完成です。しかしもしライトニング・ネットワークが普及すれば1円以下の決済や送金なども可能になります。

マイクロペイメントを利用した、新たなサービスなどが登場することも考えられます。

⑭Bakktの普及

2019年9月23日、インターコンチネンタル取引所が設立したプラットフォームであるBakktがビットコインの先物取引を開始しました。インターコンチネンタル取引所は、あのニューヨーク証券取引所の親会社としても知られています。

Bakktは機関投資家向けにビットコイン先物を提供し、スターバックスやマイクロソフトなどの世界的な大企業のほか多くのファンドと提携しています。

あのインターコンチネンタル取引所が手がけるということで知名度も高く、先物のほかにカストディやペイメントなどの事業にも手を出す予定です。シカゴ・マーカンタイル取引所もビットコイン先物を取り扱うようになるなど、競争相手も出てきていますが、Bakktが普及するかどうかは要注目です。

⑮DeFi(分散型金融)の普及

多くの分野で応用が期待されるブロックチェーン技術ですが、金融分野に応用したDeFi(Decentralized Finance, 分散型金融)も注目されています。

DeFiは多くの金融分野で採用される中央集権性を廃し、利用者同士で取引ができるようにすることで利便性や透明性を向上させる利点があります。

一口にDeFiといっても多岐にわたります。先に紹介したリブラDEXなどのほか、ウォレットなどもDeFiの一部です。なので特有の商品というよりは、DeFi市場という大きな枠組みで考えたほうがいいかもしれません。

大手金融機関や企業なども注目しており、暗号資産(仮想通貨)のランク付けを行うウェブサイトであるCoinGeckoは2020年中にDeFi市場は1000億円規模にまで成長するというレポートを発表しています。

2020年の暗号資産(仮想通貨)業界はどうなる?将来性に対する専門家の予想

2020年の暗号資産(仮想通貨)業界については、多くの専門家が予想をしています。特にビットコインなどの銘柄の将来性について暗号資産(仮想通貨)やインターネットの専門家が様々な予想をしています。それぞれの予想を見ていきましょう。

ジョン・マカフィー氏の予想

セキュリティソフト大手マカフィー社の創業者であるジョン・マカフィー氏は、かねてから「ビットコインの価格は2020年末までに100万ドル(約1億円)に到達する」という強気の予想をしていました。

しかし2020年1月6日に、Twitter上でこの予想が新規ユーザーを増やすための策略であると明かしました。そのうえビットコインは昔の技術であるとし、これからは「プライバシー・スマートコントラクト・分散型アプリ」を備えた第2世代のブロックチェーンが成長していくと語りました。

つまりイーサリアムなどの暗号資産(仮想通貨)の将来性を高く評価しているということです。

トーマス・リー氏の予想

トーマス・リー氏は「ウォールストリートの預言者」とも呼ばれる実業家で、暗号資産(仮想通貨)やビットコインについての予想もたびたびしています。

2020年1月にはTwitterで「2020年、ビットコインは3つのイベントによって100万円以上のリターンを生む」と発言しています。

3つのイベントとは

  • 半減期と
  • アメリカやイランにある地政学的なリスク
  • アメリカ大統領選挙

です。

また2020年2月にはYahoo!ファイナンスのインタビューで「今年は暗号資産(仮想通貨)とビットコインについて本当に楽観的である」と発言しました。リー氏は非常に強気の姿勢を見せています。

ウィンクルボス兄弟の予想

ウィンクルボス兄弟はビットコインで「億り人」となった投資家であり、Geminiという暗号資産(仮想通貨)取引所を運営している、双子の兄弟です。

2018年10月23日、キャメロン・ウィンクルボス氏はTwitterで「ビットコインはオープンソースソフトウェアであるため、その可能性は無限である」と投稿しています。

キャメロン氏はビットコインを金と比較し、アクセスしやすく偽造ができない点から、将来的にビットコインがデジタルゴールドとしての優位性を持つと予想しています。

アーサー・ヘイズ氏の予想

アーサー・ヘイズ氏は暗号資産(仮想通貨)取引所BitMEXのCEOです。BitMEXは世界でも有数の暗号資産(仮想通貨)取引所のひとつで、ヘイズ氏もたびたび価格予想をしています。

2019年1月29日、ヘイズ氏はTwitterでビットコイン市場に対し「ブローオフトップは近い」と発言しています。ブローオフトップは取引量が急増することで価格が上昇し、その後急落する現象です。

1月末、ビットコインは中国で新型肺炎が流行したことを背景に、安全資産として資金が流入したことで価格が急騰しました。

しかしこれは本当にビットコインが安全資産なのではなく、「ビットコインは安全資産である」という情報が流布したためであり、できすぎであるという予想もあります。

本当にヘイズ氏の予言通りに進むのかは要注目です。

パオロ・アードイノ氏の予想

パオロ・アードイノ氏は暗号資産(仮想通貨)取引所BitfinexのCEOであり、暗号資産(仮想通貨)テザーのCTO(最高技術責任者)を務める人物です。

パオロ氏は2020年1月16日にTwitterで「私たちにはビットコインが10億ドルとなるまで、さほど時間がかからないと言えるだけの証拠がある」と発言しています。

詳細などは不明ですが、暗号資産(仮想通貨)の専門家とも言える立場にいながら非常に強気の発言と言えるでしょう。

2020年以降の暗号資産(仮想通貨)には将来性があるワケ

ここまでは暗号資産(仮想通貨)の価格を上下させるニュースや、専門家による予想などを紹介してきました。ですが肝心の暗号資産(仮想通貨)そのものにも、価格を上昇させるような高い将来性を有しています。

2020年以降も価格を上昇させうる、暗号資産(仮想通貨)の将来性を紹介します。

暗号資産(仮想通貨)はブロックチェーン技術により改ざんされにくいから

暗号資産(仮想通貨)の中核技術であるブロックチェーン技術は改ざんが難しい仕組みとなっています。

「マイナー」と言われる、取引の承認のために計算を続ける人々よりも高いマシンパワーや電気代を費やさないと改ざんできず、改ざんが難しいうえそもそも採算に合わないようになっているためです。

この点は既存の法定通貨や金などにはない大きなアドバンテージです。偽物が登場するリスクを考えると、将来的により公正な取引手段として暗号資産(仮想通貨)が普及する可能性もあります。

特定の国家や団体が支配しない透明性のある管理体制が敷かれてるから

暗号資産(仮想通貨)の大半は、特定の国家や団体が支配せず、プログラムによって発行されます。これにより、暗号資産(仮想通貨)の管理体制は非常に透明性が高いものとなっています。

法定通貨や他の金融商品は何かしらの発行主体によって管理され、その思惑によって価格が上下したり、極端な話価値を一切失ってしまう可能性もあります。

例えば政情不安などが明らかになると、国家間の金融リスクも高まり、法定通貨の価格は不安定になります。暗号資産(仮想通貨)は政治や企業などの思惑が価格の決定に一切関わらないため、影響を受けません

そのため世界で何か問題が起きたときには、法定通貨や株式など社会的な影響の大きいものから暗号資産(仮想通貨)へ資産を移すという選択肢も生まれます。

私たちの社会にはあまりいいことではないかもしれませんが、アメリカなどの問題が暗号資産(仮想通貨)市場に追い風となる可能性があるのです。

【2020年版】価値が上がる暗号資産(仮想通貨)を選ぶポイント

2020年の暗号資産(仮想通貨)市場は価格が上昇する要因が多くあります。しかしすべての暗号資産(仮想通貨)の価値が上がるわけではありません。

実際に価値が上がる銘柄を選ぶにはいくつかの確かめるべきポイントがあります。ひとつずつ紹介します。

システムの運営が正確か?

暗号資産(仮想通貨)の運営はまさに玉石混交です。ロードマップ通りに順調に開発を進め、積極的に情報発信を行うところもあれば、ほとんど情報発信を行わず、通貨を公開したまま放置するような運営もあります。

公式TwitterなどのSNSや公式ホームページなどを見て、暗号資産(仮想通貨)の運営が正確に動いているか確認しましょう。更新が滞っているような通貨は運営が機能していない可能性があるので投資は避けたほうが無難です。

実用性があるか?

暗号資産(仮想通貨)には色々な種類があります。送金手段としてのもののほか、様々な産業や分野と結びついたものなどもあります。

投資をする銘柄を検討するときには、ホワイトペーパーを見てその暗号資産(仮想通貨)がどういった経緯、どういった意図を持って開発されたものなのかを調べましょう。実用性のある銘柄であれば今後価値が上がる可能性は高くなります。

知名度があるか?

暗号資産(仮想通貨)の知名度は大切です。投資をしようと考えたとき、わざわざマイナーなアルトコインを調べて投資をする人は多くありません。知名度がある通貨はそれだけ多くの投資を集めます。

どうせ投資をするなら、なるべく知名度のあるものを選ぶといいでしょう。

複数の取引所で扱われているか?

暗号資産(仮想通貨)は暗号資産(仮想通貨)取引所で売買をします。そのため複数の取引所で扱われている銘柄ほど多くの投資家の目に触れ、資金が集まりやすくなります。

また暗号資産(仮想通貨)取引所は基準を設けて暗号資産(仮想通貨)を扱っています。複数の取引所で取り扱われる銘柄は、それだけ信頼を置くことができます。

時価総額の大きさ

先にも紹介しましたが、暗号資産(仮想通貨)の発行枚数に1枚あたりの価格をかけることで時価総額を算出することができます。時価総額が大きい暗号資産(仮想通貨)は発行枚数が多いか、1枚あたりの価格が高いということです。

発行枚数が多いものはより多くの人の手にわたるため、スムーズに流通します。価格は少し上がりにくくなりますが、実用化しやすくなります。1枚あたりの価格が高いものは、その分既に需要が高いということです。

いずれも将来的に価格が上昇する可能性を示唆しています。

リターンの大きさ

投資したときのリターンの大きさは、過去の最高値などから推測することができます。2017年には暗号資産(仮想通貨)バブルと言われる好景気が訪れ、軒並み暗号資産(仮想通貨)が最高値を記録しました。

今後値上がりをするとしたら、どの銘柄も過去の最高値までは上がる潜在能力を持っています。値上がりしたときのリターンの大きさはその銘柄の可能性を示しているのです

【2020年版】将来性のある暗号資産(仮想通貨)ランキング

では実際に今回紹介したポイントを踏まえ、2020年に値上がりを期待できる、将来性のある暗号資産(仮想通貨)をランキング形式で紹介します。

AIを利用して価格予想を行うウェブサイトである「Wallet Investor」による予想も紹介するので、ぜひ投資を検討するときの参考にしてください。

1位:ビットコイン (BTC/Bitcoin)

最も将来性のある暗号資産(仮想通貨)がビットコインです。

ビットコインは従来のものに代わる新たな送金システムを構築するために開発された暗号資産(仮想通貨)であり、今日の暗号資産(仮想通貨)はすべてこのビットコインの仕組みを発展させたものと言っても過言ではありません。

ビットコインは近年では単なる投機対象以外の用途も広がっています。例えば2019年5月に米中貿易戦争が勃発した際には両国や関係国の株価の下落を恐れた投資家がビットコインへ資金を退避させたことで、価格を上昇させています。

ほかにもアフリカや東南アジアなど、銀行口座を持つことができないような人が多い地域では送金用にビットコインを保有する動きが広まっています。

現時点で既に知名度も時価総額もすべての暗号資産(仮想通貨)の中で随一ですが、今後利用が広まることで更に価格の上昇が期待されます。

Wallet Investorでは1年後におよそ10400ドル(約114万円)に、5年後にはおおそ14800ドル(約162万円)になると予想されています。

2位:イーサリアム(ETH/Ethereum)

イーサリアムはDApps(分散型アプリケーション)の開発プラットフォームを構築するための暗号資産(仮想通貨)です。スマートコントラクトと呼ばれる、金銭の授受などの契約を自動化する技術を採用しており、契約ごとが発生する多くの分野で応用することができます。

ほかにもイーサリアムはイーサリアムのブロックチェーンを利用して簡単に暗号資産(仮想通貨)を作ることができる規格を公開しており、今日では多くの銘柄がイーサリアムをベースに開発されています。

イーサリアムの将来性を左右するのはアップデートと実用化です。2020年中に「セレニティ」という最後の大型アップデートを控えており、もし完了すれば送金速度が大幅に向上するなど、パフォーマンスが格段に改善されます。

またイーサリアム企業連合と言われる団体が、企業向けのイーサリアムの実用化を目指しています。イーサリアム企業連合にはマイクロソフトやトヨタなどの名だたる大企業が名を連ねており、実用化の暁には瞬く間にイーサリアムが普及すると予想されます。

ただWallet Investorは1年後には150ドル(約15000円)になると予想しています。これは現在よりも70ドルほど価格が下がるという予想です。

3位:リップル (XRP/Ripple)

リップルは企業向けの高速、低手数料の国際送金ネットワークを構築するために開発された暗号資産(仮想通貨)です。ある国の通貨を別の通貨に変える際のブリッジ通貨として機能します。

既にRippleNetと言われる送金ネットワークに多くの国立銀行や商業銀行が名を連ねており、本格的に実用化が進めば一気に利用が広まります。

Wallet Investorは1年後に0.018ドル(約1.9円)にまで価格を落とすと予想していますが、今後の実用化によってはまだまだ値上がりする可能性を有しています。

4位:ネム (NEM/XEM)

ネムは新しい経済圏を確立するプラットフォームを構築するために開発された暗号資産(仮想通貨)です。アポスティーユ(公証)と言われる機能を有し、土地の登記や契約書など、重要な書類をブロックチェーンで管理することができます。

ほかにも独自のコンセンサスアルゴリズムなど、他の暗号資産(仮想通貨)にはない機能を有しています。

ネムの将来性を左右するのは「シンボル」と言われる大型アップデートです。処理速度が大幅に向上して、決済目的としての利用が広まると考えられています。

その期待度は高く、シンボルによって登場する新しいモデルのネムについての概要が明らかにされると30%も価格が上昇しました。

Wallet Investorによると1年後には0.0016ドル(約0.18円)にまで価格を落とすと予想されています。

5位:ビットコインキャッシュ (BCH/Bitcoin Cash)

ビットコインキャッシュは2017年8月にビットコインからハードフォークすることで誕生した暗号資産(仮想通貨)です。ビットコインのスケーラビリティ問題を解決するためにブロックサイズを拡大しています。

ほかにもマイニングの難易度を調整する仕組みを導入するなど、ビットコインの抱える課題を解決しています。将来的にはビットコインに代わって決済手段として定着することを目指しています。

Wallet Investorによると1年後には165ドル(約18000円)にまで価格を落とすと予想されています。

2020年の暗号資産(仮想通貨)取引で資産を増やすテクニック

将来性のある銘柄であっても、ただ適当に取引をするだけでは暗号資産(仮想通貨)投資で資産を増やすことは難しいです。投資には資産を増やすためのテクニックがあり、一流の投資家と言われる人々は必ず駆使しています。

ここでは暗号資産(仮想通貨)の取引でより利益を出す方法を紹介します。

ファンダメンタルズ分析をする

ファンダメンタルズ分析は金融商品の価格予想をするうえでよく用いられる手法のひとつです。経済指標やニュースなどを元に現在の価格から上昇するか下降するかを予想します。

暗号資産(仮想通貨)は、投資家の感情がダイレクトに価格に反映されます。そのため投資家にとってプラスになるようなニュースがあったら上昇するという風に予想できます。

暗号資産(仮想通貨)投資ではニュースに常にアンテナを張っておく必要があります。

テクニカル分析をする

テクニカル分析は値動きをグラフにした「チャート」を様々な手法で分析することで今後の価格変動を予想する手法です。

暗号資産(仮想通貨)取引所によってはテクニカル分析ができるようなツールを利用できるところがあり、うまく活用することで的確なタイミングで暗号資産(仮想通貨)の売買ができます。

ただテクニカル分析には多くの種類があり、使いこなすには知識や経験が必要です。

分散投資をする

投資の世界には「卵をひとつのカゴに盛るな」という格言があります。これは分散投資の重要性を説く言葉です。

卵をひとつのカゴにすべて盛ると、アクシデントが起きたときにすべて台無しになってしまいます。ですが分散しておけばひとつが台無しになっても被害を抑えることが可能です。

暗号資産(仮想通貨)の世界でも複数の銘柄に投資をすることでリスクを抑えられます。またひとつの銘柄でも毎月積み立てをすることで購入単価を抑え、利益を出しやすくなります。

手持ちの資金をすべて一気にひとつの銘柄に投じるような投資は避け、分散投資を心がけましょう

長期保有をする

暗号資産(仮想通貨)は短期的に大きく価格が上下します。そのため利益を出すためにすぐに売り買いに走りたくなるかもしれません。

しかし長期的に見ると、暗号資産(仮想通貨)相場は上下を繰り返しながらゆっくりと上がっていくパターンが多いです。そのため長期保有をすることで確実に利益を狙うことができます。

暗号資産(仮想通貨)投資は長期で利益を狙うようにしましょう。

レンディングする

暗号資産(仮想通貨)投資には、レンディングと言われるものがあります。自分が保有する暗号資産(仮想通貨)を取引所に一定期間預け、使えなくする仕組みです。こうすると一定期間後に利用料が乗って返ってきます。

暗号資産(仮想通貨)投資は機会を見て売り買いするため、確実に利益を出すことはできません。しかしレンディングならば利用料分確実に利益を出すことができます。

レンディングができる取引所はごく限られますが、選択肢に入れておいてもいいでしょう。

暗号資産(仮想通貨)FXの差額で利益を出す

暗号資産(仮想通貨)投資には暗号資産(仮想通貨)そのものを売り買いする現物取引のほかに、売値と買値の差額で利益を出す暗号資産(仮想通貨)FXがあります。

暗号資産(仮想通貨)FXは暗号資産(仮想通貨)が値下がりをしているような状況でも利益を出すことができるうえ、レバレッジをかけることで資金以上の取引をできます。そのため少額で大きな利益を出すことが可能です。

しかしその分資金を失うリスクも大きいため、投資に慣れないうちはFXに手を出すのはやめておいたほうがいいです。

2020年に登録しておくべき暗号資産(仮想通貨)取引所

暗号資産(仮想通貨)を取引するには暗号資産(仮想通貨)を売買するためのプラットフォームである暗号資産(仮想通貨)取引所に登録し、口座を開設する必要があります。

暗号資産(仮想通貨)取引所は取引所ごとに取引の規模なども変わるうえ取り扱い銘柄や特色も異なります。そこでここでは取引をするうえでオススメの取引所を紹介します。

国内最多の取扱銘柄数をほこるCoincheck (コインチェック)

コインチェック(Coincheck
取扱仮想通貨ビットコインイーサリアムイーサリアムクラシックリップルライトコインビットコインキャッシュリスクファクトムネムモナコインステラルーメンクアンタムベーシックアテンショントークンアイオーエスティーエンジンコイン
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐⭐
(無料)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐⭐☆
(少し高い)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐⭐

ここがオススメ!

  1. 大手マネックス参加で正式金融庁認可取得
  2. 豊富な取扱通貨の種類
  3. アプリ・サイトが初心者にも使いやすい

コインチェックは国内で最多となる14種類もの銘柄を取り扱う暗号資産(仮想通貨)取引所です。ビットコインやイーサリアムといったメジャーな銘柄から、リスクやファクトムなどといった、他の取引所では見られないような銘柄も取引できます。

またコインチェックは直感的に暗号資産(仮想通貨)を売買することができるようなサイトデザインをしており、これから初めて暗号資産(仮想通貨)を取引する人でも簡単に取引ができます。

暗号資産(仮想通貨)を取引するなら、ひとまず口座を開設しておいていいでしょう。

コスパのいい取引が可能GMOコイン

GMOコイン
取扱仮想通貨ビットコインイーサリアムリップルライトコインビットコインキャッシュネムステラルーメンベーシックアテンショントークンオーエムジー
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐☆
(無料)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐☆☆
(1200円前後)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐☆

ここがオススメ!

  1. アプリ、ウェブ画面が使いやすいと話題
  2. セキュリティが高い
  3. 大手運営で安心して取引が可能

GMOコインは、GMOグループが運営する取引所です。10種類の通貨を扱っており、すべての暗号資産(仮想通貨)でレバレッジ4倍での取引が可能。さらに、仮想通貨FXも提供しています。

GMOはFXや株といったサービスの運営実績が豊富なため、セキュリティやシステムの安定性に定評があります。企業規模の大きさや取引所としての経験値が高い点を考えると、安心して利用できる暗号資産(仮想通貨)取引所と言えるでしょう。

好きなときに好きな方式で暗号資産(仮想通貨)を購入でき、すべての通貨が取引所形式で購入可能です。そして取引手数料は、メイカー・テイカー以外無料。

そのためGMOコインは、売買するだけの取引に慣れた人や無駄な手数料を払いたくない人におすすめです。

国内取引額NO.1のbitFlyer (ビットフライヤー)

ビットフライヤー(bitFlyer
取扱仮想通貨ビットコインイーサリアムリップルビットコインキャッシュイーサリアムクラシックライトコインモナコインリスクネムベーシックアテンショントークンステラルーメンテゾス
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐⭐
(0.01~0.15%)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐⭐☆
(1.19%)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐⭐

ここがオススメ!

  1. 国内取引量・ユーザー数3年連続No.1
  2. 手数料が安い!
  3. 取扱仮想通貨が豊富!

ビットフライヤーは日本国内取引額NO.1、サービス利用率もNO.1を誇る暗号資産(仮想通貨)取引所です。資本金が他の取引所と比べて圧倒的に多く、日本でも随一の信頼性があります。

暗号資産(仮想通貨)の現物取引に加え、bitFlyer Lightningと言われるビットコインFXも非常に人気です。TradingViewというツールを採用しており、本格的なテクニカル分析ができます。

アルトコインFX取引国内NO.1!DMM Bitcoin (DMM ビットコイン)

DMMビットコイン(DMM Bitcoin)
取扱暗号資産ビットコインイーサリアムネムリップルライトコインイーサリアムクラシックビットコインキャッシュモナコインステラルーメンクアンタムベーシックアテンショントークン
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐⭐
(無料)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐☆☆
(1. 84%)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐☆

ここがオススメ!

  1. 暗号資産の種類が多い
  2. クイック入金や出金手数料が無料
  3. アルトコインのレバレッジ取引が可能

一方、アルトコインの取引額が日本国内NO.1の取引所がDMM Bitcoinです。インターネット大手のDMMグループが運営しており、セキュリティ面などの信頼性は抜群です。

またDMM BitcoinではイーサリアムやリップルといったアルトコインでもFXをすることができます。他の取引所ではできてもビットコインのみのケースが多く、アルトコインで取引をするうえで大きなアドバンテージとなります。

2020年の暗号資産(仮想通貨)の将来性まとめ

この記事のまとめ
  • 暗号資産(仮想通貨)は市場規模が拡大しており、これから価格が上昇する前に買っておけば利益を得ることができる
  • 2020年の暗号資産(仮想通貨)の価値を決めるポイントは「ビットコインETF」「法規制」「ブロックチェーンの実用化」など
  • 多くの専門家たちも、2020年に暗号資産(仮想通貨)の価格が上昇すると予想している
  • 暗号資産(仮想通貨)を選ぶポイントとしては「システム運用がきちんとしているか」「実用性」「知名度」「時価総額の大きさ」など

これから暗号資産(仮想通貨)投資を始めるなら「bitFlyer(ビットフライヤー)」へ登録しましょう。

今回は2020年に暗号資産(仮想通貨)の価格がどう変化するのか、暗号資産(仮想通貨)の持つ将来性について紹介しました。

2020年は暗号資産(仮想通貨)にとっていいニュースも悪いニュースもある年です。しかし市場全体は成長しており、暗号資産(仮想通貨)そのものも高い将来性を有しているため、値上がりをする可能性は大きいです。

もちろんすべての銘柄が値上がりをするわけではありません。将来性のある銘柄を精査し、利益を出せるよう投資をする必要があります。暗号資産(仮想通貨)への投資を検討するならば、今回紹介したことを参考に、自分なりに情報収集してみてください。

ビットフライヤー(bitFlyer)
取扱仮想通貨ビットコインイーサリアムリップルビットコインキャッシュイーサリアムクラシックライトコインモナコインリスクネムベーシックアテンショントークンステラルーメンテゾス
手数料の安さ⭐⭐⭐⭐⭐
(0.01~0.15%)
スプレッドの低さ⭐⭐⭐⭐☆
(1.19%)
セキュリティ性⭐⭐⭐⭐⭐

ここがオススメ!

  1. 国内取引量・ユーザー数3年連続No.1
  2. 手数料が安い!
  3. 取扱仮想通貨が豊富!

仮想通貨の今後
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