暗号資産(仮想通貨)・ビットコイン(BTC)の最新価格予想！2020年はズバリ買い時！おすすめする理由を徹底解説

暗号資産(仮想通貨)、ビットコイン(BTC)に興味があっても、なかなか手を出せずにいる人は多いのではないでしょうか。インターネットには情報があふれており、中には「暗号資産(仮想通貨)はもう終わり」などと書いているところもあります。

しかし実は2020年はズバリ、暗号資産(仮想通貨)の買い時です。今後、暗号資産(仮想通貨)の価格は上昇の可能性が高いため、今買っておけば大きな利益をあげられるのです。

今回は暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの最新価格予想と、購入をおすすめする理由を様々な角度から徹底解説します。

2020年暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの価格に影響する6つの要素

2020年、暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの価格に影響する要素は、大きく6つあります。2020年は多くの要素が暗号資産(仮想通貨)市場に影響を与える、暗号資産(仮想通貨)の歴史を見てもおそらく初めての年です。

それぞれの要素を見ていきましょう。

新型コロナウイルスの状況

2020年の金融市場に大きく影響を与えているのが新型コロナウイルスです。S＆P500、ダウ平均などの主要インデックスは直近の高値から30%以上の下落を記録しています。

暗号資産(仮想通貨)市場も例外ではなく、ビットコインは3月12日から14日にかけて80万円台から50万円台にまで急落しました。

しかしコロナショックは暗号資産(仮想通貨)市場にとって悪いことばかりではないという見方もあります。暗号資産(仮想通貨)取引所BitMEXは「Inflation Is Coming」という記事の中で、コロナウイルスがビットコイン市場によい影響を与える可能性を指摘しました。

記事ではコロナウイルスによる影響に対応した後の不安定な金融市場において

と述べています。コロナウイルスによるピンチが、暗号資産(仮想通貨)にとってはチャンスとなる可能性もあるのです。

2020年5月以降にある半減期

ビットコインは2020年5月以降に半減期が訪れます。

半減期とは

これまでの傾向を考えると半減期は価格上昇のきっかけです。

しかし近年はマイニングのリスクが上がっており、これ以上報酬が下がれば採算性が悪化してマイナーが離れ、価格の低下を招くとも言われています。

企業・国・銀行との提携

暗号資産(仮想通貨)は近年では知名度も上昇し、その決済手段や技術面の評価が進み、企業や国、銀行との提携が進んでいます。国や一流企業との提携が進むことで、暗号資産(仮想通貨)の価格にポジティブな影響を与えるでしょう。

例えばリップル(XRP)はRippleNetという国際送金ネットワークを構築しており、世界中の商業銀行や中央銀行が参加しています。ほかにもリップルはMoneyGramやDeeMoneyなどの国際送金企業とも提携を結びました。

また2020年3月5日、フランスのナンテール商業裁判所が、ビットコインに法定通貨と同等のものであると認定しています。つまりフランスではユーロとビットコインが法律上同じ扱いであると認めたということです。

この決定によって、フランスは国をあげてビットコインの存在を認めたことになり、批判的な投資家であってもビットコインについての態度を軟化させる可能性があります。

ビットコインの認可はフランスで3件目。すでにドイツ、インドが認可しており、今後も広がっていくかもしれません。

各国の法規制

最初の暗号資産(仮想通貨)が登場して既に10年以上が経過しています。当初は一時の流行だと思われていましたが、取引量が増える中で、暗号資産(仮想通貨)の法規制が進むようになりました。

日本では2017年4月に暗号資産(仮想通貨)の法的な定義や投資家保護を定めた「暗号資産(仮想通貨)法」が施行され、2020年6月には暗号資産(仮想通貨)の名称を「暗号資産」に改め、投資家保護の仕組みを強化した改正法が施行される見込みです。

暗号資産(仮想通貨)は国境を持ちませんが、投資家はその国の法律によって投資が制限されます。適切に暗号資産(仮想通貨)を定義し、投資家を保護するような法規制がなされれば投資家は安心して暗号資産(仮想通貨)に投資できるため、価格にポジティブな影響を与えます。

つまり特定の国だけでなく、世界中の国の暗号資産(仮想通貨)への法規制が暗号資産(仮想通貨)の価格に影響するのです。

一方投資そのものを制限するような過度な規制だと、反対に暗号資産(仮想通貨)の価格に悪影響を及ぼすおそれがあります。

スケーラビリティ問題の改善

暗号資産(仮想通貨)は法定通貨、つまり円やドルと比べて圧倒的に送金速度が速く、送金手数料も安いです。しかし「スケーラビリティ問題」というものが、この利点を大幅に損なってしまいます。

スケーラビリティ問題とは

スケーラビリティ問題はあらゆる暗号資産(仮想通貨)について回る問題です。しかし近年では処理速度を大幅に上昇させるなど、スケーラビリティ問題の改善を目指した暗号資産(仮想通貨)も多く登場しています。

もしスケーラビリティ問題の改善がなされれば、決済手段としてのリスクを克服したということで暗号資産(仮想通貨)の利用はますます広まり、価格も上昇するでしょう。

ビットコインETFの承認について

ビットコインは数ある金融商品の中でもかなりリスクの高い商品です。そのため投資家の中には大金を失うリスクを嫌ってビットコインへの投資を避けるケースがあります。

そこでビットコインを様々な金融商品と共に投資することで、色々な指標と価格を連動させるビットコインETF(Exchange Traded Funds, 上場投資信託)が考案されました。指標と連動することでビットコインの持つリスクを抑え、なおかつ間接的にビットコインへの投資が可能となります。

これまでビットコインで巨額の利益をあげた投資家兄弟であるウィンクルボス兄弟やアメリカの運用会社であるVanEck社やSolidX社などがCBOE(シカゴ・オプション取引所)を通してビットコインETFの承認を目指して申請していました。

しかしいずれも申請を取り下げたり、SEC(証券取引委員会)によって否認されるなどして、承認は実現していません。もしビットコインETFが承認されれば、ビットコインのリスクを嫌っていた機関投資家などが多額の資金を投入する可能性があり、価格にもいい影響を与えるでしょう。

ビットコインの価格が今後上昇する要因5つ

2020年は多くの要因によって暗号資産(仮想通貨)市場は大きく変動する年です。特にビットコインは今後価格の上昇が見込まれています。

ビットコインの価格を上昇させる要因5つを紹介しましょう。

半減期を迎える

価格を上昇させる要因のひとつがビットコインの半減期です。これまでビットコインは2012年と2016年に2度半減期を迎えました。その傾向から、半減期を迎える2、3ヶ月ほど前から価格が上昇すると言われます。

コロナウイルスなどの影響で半減期もやや遅れると言われており、2020年5月から6月ほどに迎えると考えられています。つまり2020年4月現在、上がり始めていると考えていいでしょう。

半減期が価格の上昇に関連する理由は不明です。ただ半減期に入るとビットコインの流通量が制限され、需要が供給を上回るようになるため価格の上昇を導くと言われます。

また採算性の悪化を恐れるマイナーが半減期を前にビットコインを保有するように動くために買いが増えるためだとも言われています。

機関投資が増える

暗号資産(仮想通貨)市場に投資をするのは、個人投資家だけではありません。個人投資家から資金を集め、それを有価証券として管理する機関投資家も暗号資産(仮想通貨)市場に投資をしています。

例えば

• 投資顧問会社
• 生命保険
• 投資信託会社
• 年金基金

などが該当します。

ビットコインが各国の法規制によって健全に投資ができるようになると、個人投資だけでなく機関投資も増えていくでしょう。特にビットコインETFなど、ビットコインを絡めた金融商品が登場すれば、個人間の機関投資が増え、より暗号資産(仮想通貨)市場は盛んになると思われます。

発行枚数に上限がある

ビットコインには2100万枚という発行枚数上限が設けられています。つまりどんなことがあろうとも、2100万枚以上は発行されないということです。

発行ペースについては厳格に設定されています。2019年8月1日に発行枚数が全体の85%にあたる1785万BTCに到達しました。今後は約120年かけて上限に達します。

今後は発行ペースも緩やかになり、流通量が制限され始めます。そのような状況でビットコインの需要が高まれば、価格はより上昇しやすくなるでしょう。

ブロックチェーン技術が広く普及する

暗号資産(仮想通貨)の中核技術であるブロックチェーン技術は、世界中の国や企業などが注目しています。

ブロックチェーン技術とは

既存のシステムにブロックチェーン技術を応用することで、私たちの生活はより便利なものとなるでしょう。

またもしブロックチェーン技術が広く普及すれば、今より気軽に暗号資産(仮想通貨)を売買するようになるかもしれず、もしそうなればビットコインの価格も上昇が期待できます。

ゴールドとしての価値がある

昨今では、ビットコインは「デジタルゴールド」と言われることがあります。ゴールドとは、つまり金融商品としての金です。

金融市場が混乱すると、投資家は現物資産の金に資金を移します。その結果、金融市場が低下すると金相場は上昇する性質を持っています。金融市場と金相場は「負の相関」という関係です。

そしてビットコインも、金同様の性質を持つポテンシャルを秘めています。2019年5月、ビットコインは突如価格を急上昇させました。その背景にはアメリカと中国の間で互いに関税をかけ合う「貿易戦争」がありました。

貿易戦争によってアメリカドルと人民元は大幅に下落。投資家は国際事情にとらわれないビットコインへ資金を移したのです。

ビットコインは取引も手間がかからず、国際事情に相場が左右されません。今後もデジタルゴールドとして金に代わる資金の退避先になれば、価格も上昇しやすくなるでしょう。

将来性のある暗号資産(仮想通貨)を見極める3つの観点

将来性のある暗号資産(仮想通貨)はビットコインだけではありません。アルトコインと言われる、ビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)にも将来性のあるものはたくさんあります。

しかし暗号資産(仮想通貨)は数千種類以上もあり、すべてが値上がりするわけではありません。将来性のある暗号資産(仮想通貨)の見極め方を紹介しましょう。

安全性が高い

暗号資産(仮想通貨)投資で最も気をつけたいのが安全性です。暗号資産(仮想通貨)の取引情報は金銭的な価値を有しており、万が一悪用されれば多額の資金を失ってしまうリスクがあります。

ブロックチェーン技術はセキュリティ面に強みがあります。ですが過去にもひとつのマイナーが全体のマイニングの過半数を占めることで自由に取引記録を操作できるようになってしまう、「51%攻撃」などの攻撃はありました。

特に取引量が少ない暗号資産(仮想通貨)だと参加者が少ないため、攻撃のリスクも高くなります。時価総額も安全性を見極める大切なポイントとなります。

運営元がはっきりしている

現在ではICO(Initial Coin Offering)という方法で新たな暗号資産(仮想通貨)をリリースするケースが増えています。ICOは新たな暗号資産(仮想通貨)を投資家に販売することで資金を集める方法です。

しかしICOには詐欺も多くあります。資金を集めるだけ集めて消息を絶ち、手元にはまったく価値のない暗号資産(仮想通貨)だけが残るというケースも少なくありません。

運営元がまったく情報を公開していない、例えばウェブサイトなどがないところや連絡用のアドレスなどを用意していないところなどはかなり怪しく、ICOも詐欺である可能性が高いです。運営元がはっきりしている暗号資産(仮想通貨)に投資をするといいでしょう。

実用性がある

暗号資産(仮想通貨)の価値は売買が盛んに行われるかという、市場における価値だけではありません。元々ビットコインは既存のものに代わる、迅速で手数料の安い送金ネットワークを構築するために開発されました。

このような、

• 暗号資産(仮想通貨)が開発された本来の目的
• ブロックチェーン技術が実用的に利用されているか

といった暗号資産(仮想通貨)自体の価値も将来性を見るうえでは重要です。

現時点では価格が低くても、大手企業や政府などに導入されたりすると、一気に価格が上昇します。ニュースなどを見て常に最新の情報を取得しておかないとなりません。

2020年将来性のある暗号資産(仮想通貨)ランキングベスト5

では実際に2020年に値上がりが期待される、将来性のある暗号資産(仮想通貨)をランキング形式で紹介していきます。いずれもポジティブな要素があり、今のうちに買っておけば大きな利益が期待できます。

ぜひ暗号資産(仮想通貨)選びの参考にしてください。

1位ビットコイン (BTC/Bitcoin)

数ある暗号資産(仮想通貨)の中で最も将来性があるものが、ビットコイン(BTC/Bitcoin)です。ビットコインは暗号資産(仮想通貨)の中でも最も有名で、価格や時価総額も世界一を誇ります。

2020年4月現在時価総額は約13兆円。すべての暗号資産(仮想通貨)の時価総額の約65%を占めています。

先ほども紹介しましたが、

• ビットコインは2020年5月以後に半減期を迎える
• デジタルゴールドとしての価値が認められる

など将来に向けてのポジティブな要素が数多くあります。

またビットコインは元々新しい送金ネットワークを構築するために開発されました。東南アジアやアフリカのような、国民が銀行口座を持つことのできないような貧しい地域では、家族への送金などのためにビットコインの利用が広がっています。

ほかにも世界中の金融市場を混乱させたコロナショックにおいても、終息後には国の事情に左右されない新たな金融商品として暗号資産(仮想通貨)が注目される可能性も低くはありません。

そこで資金が流入すれば、真っ先に価格が上がるのがビットコインでしょう。今後も値上がりの余地は充分にあると考えられます。

2位イーサリアム(ETH/Ethereum)

イーサリアム(ETH/Ethereum)は技術面が高く評価されている暗号資産(仮想通貨)です。アルトコインの中でも時価総額が高く、2020年4月現在は約1.8兆円。すべての暗号資産(仮想通貨)の中で2位に位置しています。

イーサリアムはDApps(分散型アプリケーション)と言われる、ブロックチェーン技術を利用したアプリケーションの開発に特化した暗号資産(仮想通貨)です。

中でも金銭の授受など契約を自動化するスマートコントラクトという仕組みを有しており、非金融分野でも大きく注目されています。旧来であれば人の手を介して行われるものを自動化することでコストやかかる時間の削減につながります。

イーサリアムの将来性を左右するのは大きく2点。

ひとつはアップデートです。イーサリアムは2020年中に「セレニティ」という大型アップデートを実施する予定です。セレニティを経てイーサリアムは「イーサリアム2.0」となります。性能が大幅に向上するほか、ネットワークの仕組みそのものも大きく変わります。

既にセレニティの前段階として

• 2019年12月に「イスタンブール」
• 2020年1月には「ミュア・グレイシャー」

というアップデートを実施。イーサリアムの開発チームのひとりであるジャスティン・ドレイク氏は

と述べました。

もうひとつがイーサリアムの企業利用です。スマートコントラクトは多くの企業に実用化が期待されています。

特にイーサリアムを企業向けに利用することを目指したイーサリアム企業連合(Enterprise Ethereum Alliance, EEA)には、500社以上の企業が参加しています。中にはIntelやMicrosoftのような世界的な大企業や、KDDIや三菱東京UFJ銀行などの日本の大企業も軒を連ねています。

EEAは2020年1月に公式のテストネット「EEA Testnet」の稼働が開始しました。今後順調に進めば、大企業でも一気にイーサリアムの利用が拡大します。そうなれば、急激に価格が上昇するかもしれません。

3位リップル (XRP/Ripple)

リップル(XRP/Ripple)は国際送金ネットワークを構築するための暗号資産(仮想通貨)です。2020年4月現在の時価総額は約8700億円です。

既に世界中の商業銀行や中央銀行が、リップルの構築する送金ネットワーク「RippleNet」に参加しています。日本でも47の銀行がRippleNetに参加しています。

銀行のほかにも国際送金会社が参加するなど、RippleNetは世界中に浸透しています。

もしリップルが本格的に実用化されれば、一気に利用が拡大し、価格が大きく上昇するでしょう。特にリップルは日本で人気の暗号資産(仮想通貨)ですので、日本市場は大きく賑わうことでしょう。

4位ネム (NEM/XEM)

ネム(NEM/XEM)は新しい経済圏を確立するために開発された暗号資産(仮想通貨)です。時価総額は約350億円です。

ネムは独自のコンセンサスアルゴリズムを有し、アポスティーユ(公証)機能で土地の登記や契約書などの重要な書類を管理できるなどオリジナリティのある機能があります。

ネムの上昇要因として挙げられるのがまず「シンボル」です。シンボルはネムの大型アップデートで、シンボルによってネムは新通貨シンボル(XYM)へ移行。大幅に機能が上昇します。

更に2020年2月、中東で行われるサッカーワールドカップ2022で利用されるホテルの建設管理にシンボルが採用されることが発表されました。この決定によって、2月からネムの価格が大幅に上昇したほか、実際に工事が始まればシンボルの価格が上昇することが予想されます。

5位ビットコインキャッシュ (BCH/Bitcoin Cash)

ビットコインキャッシュ(BCH/Bitcoin Cash)は、ビットコインからハードフォークという分岐を経て誕生した暗号資産(仮想通貨)です。2020年4月現在、時価総額は約4400億円です。

ビットコインキャッシュの将来性を見るうえでは性能面が重要なポイントとなります。ビットコインキャッシュはビットコインのスケーラビリティ問題を解決するために開発されました。

ブロックサイズを拡大することで、1度に処理できる取引の数を増やし、送金などの遅延を防いでいます。ビットコインもブロックサイズを変えないまま工夫を凝らしていますが、根本的な問題は解決していません。

またビットコインキャッシュは取引の承認を行う作業であるマイニングの難易度を調整する仕組みを導入しており、難易度の高騰を防いでいます。

ビットコインが注目されれば、ビットコインよりも高い性能を有するビットコインキャッシュもまた必然的に価格を上昇させることでしょう。

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの2020年以降の将来性を予想

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインが登場してもう10年になります。わずか10年で知名度を大きく上昇させ、各国で法整備が進むなど大きな進歩を遂げました。

大切なのは次の10年で暗号資産(仮想通貨)がどれほどの進歩を遂げるかです。現在出回っているニュースから、2020年以降の将来性を大胆予想していきます。

2021年から2024年機関投資家が増える

今後、まず待ち受ける将来像としては機関投資家の増加です。2019年9月、インターコンチネンタル取引所の子会社であるBakktがビットコインを用いた先物取引サービスを開始しました。

ほかにもビットコインETFなど、今後はビットコインを用いたオプション取引の選択肢も増えることが予想されます。

暗号資産(仮想通貨)は登場以来、そのボラティリティの高さやリスクの大きさなどから個人投資家が主流となっていました。しかし今後はビットコインを用いた金融商品を利用して、機関投資が増えるでしょう。

機関投資で移動する金額は個人投資の比ではありません。金額的には、取引の主流が個人投資から機関投資に移るでしょう。

2030年には法定通貨と同様の地位になる

今後の10年は、暗号資産(仮想通貨)が法定通貨と肩を並べる年となるでしょう。暗号資産金融サービス会社Nexoの共同設立者であるAntoni Trenchev氏はBloombergで今後のビットコイン価格について触れ、今後はドルの地位も危ないと述べました。

Antoni氏は今後、中央銀行がブロックチェーン技術を用いて発行する中央銀行デジタル通貨(Central Bank Digital Currency, CBDC)に関する議論が盛んになると予想しています。

中でも中国はブロックチェーン技術の研究開発に積極的で、デジタル人民元にも前向きです。もし中国がデジタル人民元を完成させれば、今後の金融に改革をもたらし、アメリカドルの地位を脅かすでしょう。

また2020年4月現在、既にドイツ、インド、フランスでビットコインに法定通貨同様の扱いをする決定が下りています。今後ビットコインの存在感が増していけば、よりビットコインの地位を高めるような法規制が進むでしょう。

2020年暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの今後の最新価格予想

ここまでは2020年の暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの価格を変動させる要因などを紹介してきました。しかし実際に投資をするのであれば、これらの要素によって具体的に価格がどうなるかが重要です。

実際に2020年の暗号資産(仮想通貨)市場の価格推移を予想します。

2020年4月以降半減期による影響で上昇する

2020年4月現在、ビットコインの価格は72万円ほどです。3月には50万円台にまで落ちましたが、じわじわと価格を上げています。

コロナウイルスなどの影響でビットコイン相場も混乱しましたが、2020年5月以後に半減期を迎える影響で4月以降、ビットコインは価格を上昇させることが予想されます。

2020年6月ごろに半減期による影響で下落する

しかし半減期の影響は、価格の上昇だけではありません。半減期を迎えた直後、2020年6月ごろには半減期によって価格が下落すると予想できます。

半減期を迎えると、採算が悪化したマイナーがビットコインのマイニングから離れ、ビットコインの処理速度が遅くなります。このことから価格が下落するでしょう。

しかし過去の傾向からすると、この下落も一時的なものです。我慢のときと言えます。

2020年12月末までに1BTC＝100万円になる

半減期を迎えると一時的に価格が下落しますが、長期的には価格は上昇へ転じます。

またコロナウイルスによる金融市場への影響が終息した後は、暗号資産(仮想通貨)市場に更に資金が流入するでしょう。

2020年に入り、ビットコインは一時100万円を超えるまでに価格を上昇させていました。実際の上がり幅については正確な予想は困難ですが、最低でも1BTC＝100万円まで到達することは充分考えられます。

2020年2月ビットコインが暴落した理由は？

ビットコインの相場についての不安点としては、2020年2月に唐突に価格を落とした点があげられます。

ビットコインは価格の変動幅が大きいですが、この暴落はその中でも激しいものでした。

ただこの暴落は相場の気まぐれで起きたわけではありません。確かな理由があるため、安心して投資ができます。

新型コロナによる金融市場全体の低迷

2月の暴落を引き起こしたのは2020年4月現在も猛威を振るう新型コロナウイルスです。新型コロナウイルスは金融市場全体を低迷させたほか、社会や政治も混乱し、日本でも志村けん氏が亡くなるなど、大きなショックを与えています。

それはビットコインも例外ではありません。コロナショックはビットコイン市場にも影響を及ぼし、暴落を引き起こしました。3月にも続落しましたが、4月に入って再び上昇に転じています。

2020年暗号資産(仮想通貨)・ビットコインは今後暴落する？

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインは長い目で見ると上昇へ転じ、将来性が期待できます。しかし右肩上がりで推移するわけではありません。

2020年5月以後、半減期を迎えることで一時的に暗号資産(仮想通貨)は下落するでしょう。コロナショックで価格が落ち、戻りきらないうちに半減期が訪れれば、採算性の悪化によってマイナーがビットコインから離れることが予想されます。

実際に2020年4月8日に半減期を迎えたビットコインキャッシュでは、暗号資産(仮想通貨)の処理速度を表すハッシュレート(採掘速度)の下落傾向が続きました。マイナーが離れ、計算能力が下がった証拠です。

難易度の調整などによって、送金速度が直接的に影響を受ける期間は短いでしょうが、ビットコインの半減期の影響によって暗号資産(仮想通貨)市場が下落する可能性は充分に考えられるでしょう。

ビットコインの価格をAI「WebBot(ウェブボット)」が予想

ビットコインの価格は、多くの専門家が予測しています。ただ専門家のほかにも、ビッグデータを収集し、ビットコインの価格を予想するAI(人工知能)も存在しています。

最も有名なものがWebBot(ウェブボット)です。WebBotは金融市場の予測を行うために1997年に開発されたプログラムです。インターネット上の書き込みを収集・分析して数値化、価格変化を予測します。

WebBotは2018年初頭に起きたビットコインの高騰を的中させたほか、ネムやイーサリアムの価格上昇も予測するなど、的中率の高さが話題となりました。

2018年までは盛んに予想が公開されていましたが、現在は予想を見るには有料のサービスに登録しなければなりません。

WebBotの最新予想によると

するそうです。

またWebBotのほかにも、AIを用いた価格予想は「AI Prediction」や「CoinOtaku」などで行われています。あくまで根拠のない予想ですが、参考にはいいでしょう。

ビットコイン価格を予想・デモトレードできるアプリ一覧

またビットコインの価格を予想できたり、デモトレードで実際の値動きをシミュレートし、デモトレードができるアプリがあります。以下にまとめたので、参考にしてください。

ビットコインの今日・明日の最新価格を予想するポイントは？

ビットコインでは長期的な価格推移のほか、今日・明日という短期的な値動きも注目しないといけません。

実際に売り買いを判断するときの価格は、どうしても短期的なものが基準となります。今日・明日の価格を予想するポイントを紹介しましょう。

暗号資産(仮想通貨)の仕組みやニュースを把握しておく

まず大切なのが、暗号資産(仮想通貨)の仕組みやニュースにアンテナを張り、常に把握しておくことです。

暗号資産(仮想通貨)のアップデートであったり、ハッシュレートの増減は暗号資産(仮想通貨)の価格に直結します。ほかにも暗号資産(仮想通貨)に関連するニュースが流れれば、そのニュースによっても価格は変動します。

他の金融商品と異なり、暗号資産(仮想通貨)は投資家の反応がダイレクトに価格に反映されます。投資家にとってプラスのニュースであれば価格は上昇、マイナスであれば下降へと転じます。日々のニュースには気をつけたほうがいいでしょう。

各国の法規制に注視しておく

また各国の暗号資産(仮想通貨)を巡る法規制も価格を大きく左右します。適切に投資家を保護し、暗号資産(仮想通貨)への投資がしやすくなるような規制であれば価格は上昇します。しかし投資そのものを妨げるような厳しすぎる規制であれば下降に転じるでしょう。

暗号資産(仮想通貨)には国境は存在しません。そのため法規制も世界中のものを見る必要があります。地球の反対側にある国の規制が、日本にいる私たちにも影響を及ぼす可能性があるのです。

ビットコイン(BTC)のリアルタイムなチャート・ニュースはこちら

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの価格予想は色々なサイトで行われています。先ほども紹介しましたが、中にはAIを用いて予想しているところもあります。

ただ最終的に判断をするのは自分です。自分の目でリアルタイムなチャート、最新のニュースに触れ、買い時・売り時を判断しなくてはなりません。

暗号資産(仮想通貨)の最新ニュースについては以下で紹介しています。ぜひ参考にしてください。

➤https://mastand.com/news/

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインは2020年以降どうなる？重要専門家5人の価格予想

暗号資産(仮想通貨)・ビットコインの将来は暗号資産(仮想通貨)に携わる多くの人にとっての重大事です。そのため多くの専門家が独自の予想をしています。

その予想は豊富なデータや長く暗号資産(仮想通貨)に触れてきた肌感覚などに基づいており、素人のものよりもずっと精度は高くなるでしょう。

重要専門家5人の価格予想を紹介します。

取引所BitMEXのアーサー・ヘイズCEO

最初に紹介するのが、暗号資産(仮想通貨)取引所BitMEXのアーサー・ヘイズCEOです。

アーサー氏はBitMEXのニュースレターで、

と予想しています。このニュースレターは3月12日、ビットコイン市場の暴落の寸前に送られたものです。

しばらく下落が続く中で、各国の金融刺激策によってビットコイン市場も好影響を受けると予測したのです。

セキュリティソフト創業者ジョン・マカフィー氏

あのセキュリティ大手McAfee社の創業者ジョン・マカフィー氏はかねてよりビットコインを強く支持し、たびたび強気な発言を繰り返すことで有名です。

2019年4月15日、マカフィー氏はTwitterで

と強気の予想をしました。ただ強気なだけではありません。

将来の発行枚数やトランザクション(利用)数などを加味した数学的な予想で、需要の増加によって100万ドルに到達する、と説明しています。

しかし2020年1月6日、マカフィー氏はTwitter上で上記の予想を否定。新規利用者を増やすための策略であると発言しました。

加えてマカフィー氏はビットコインを、あのフォード社が開発した初期の自動車「モデルT」になぞらえて陳腐化を示唆し、より改良の進んだ新たな暗号資産(仮想通貨)の登場を予測しています。

機関投資家トーマス・リー氏

金融市場のリサーチなどを行う、Fundstrat Global Advisors社の共同創設者であり、自身も機関投資家であるトーマス・リー氏はたびたびビットコイン市場の予想を行います。

2020年1月10日、リー氏はTwitter上で「クライアント向けレポート」と題した投稿をしました。その投稿で

と予測しています。

リー氏は根拠として3つのイベントを指摘しています。3つのイベントとは

1. ビットコインの半減期
2. アメリカとイランの関係悪化など地政学的なリスク
3. アメリカの大統領選挙

です。残念ながらこの予想は外れてしまいましたが、リー氏は頻繁に暗号資産(仮想通貨)に関する発言をしています。今後も要注目です。

莫大な暗号資産(仮想通貨)を持つウィンクルボス兄弟

ウィンクルボス兄弟は初期のビットコインに積極的に投資を行い、「億り人」となった投資家兄弟です。

莫大な暗号資産(仮想通貨)を保有するほか、アメリカでジェミニという暗号資産(仮想通貨)取引所を運営するなど積極的に暗号資産(仮想通貨)事業を行っています。

2018年2月7日、ウィンクルボス兄弟はアメリカのニュース専門放送局CNBCのインタビューで

と発言しています。

当時のビットコインの価格は82万円ほどであるため、なんと2400万円から3200万円ほどにまで値上がりする計算です。今後20年ということでかなりの遠望ですが、一応の参考にはなるでしょう。

暗号資産(仮想通貨)取引所Bitfinexパオロ・アードイノCTO

暗号資産(仮想通貨)取引所BitfinexのCEOであり、暗号資産(仮想通貨)テザーのCTOであるパオロ・アードイノ氏は

と予想しています。

アードイノ氏は以前もビットコインが10億ドルに到達するという予想をしており、かなり強気の予想が目立ちます。

根拠については不透明な部分もありますが、暗号資産(仮想通貨)の最前線で仕事をしている人であるため一定の参考にはなるでしょう。

2020年暗号資産(仮想通貨)・ビットコインは上昇すると予想できる

今回はビットコインの最新価格予想を紹介しました。暗号資産(仮想通貨)・ビットコインは2020年に多くのイベントが待ち受けており、将来的には上昇することが予想されます。

特に2020年はビットコインの半減期が大きく相場を左右するでしょう。これまでの傾向を見るに、ビットコインは半減期前に上昇し、半減期を迎えると一時的に下落するでしょう。しかしコロナショックが終息すれば、再び上昇に転じると思われます。

ほかにもビットコインの値上がりは多くの予想に盛り込まれています。そのため投資を検討する人は今がチャンスと言えるでしょう。

この記事のライター

hakuu

HAKUU（ハク）のライター名で、ホームページの運営サポートを経て、暗号資産のライターとして活動。暗号資産の積み立てを2020年より開始し、順調に堅実な資産運用を行っている。

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