✔ 暗号資産(仮想通貨)市場が低迷を続けている原因を知りたい方
✔ 暗号資産(仮想通貨)が今後どうなるのか知りたい方。
2017年まで、ビットコインはずっと右肩上がりで推移していました。しかし、2018年に入ってから暗号資産(仮想通貨)の暴落が続き、「もう暗号資産(仮想通貨)はオワコン？」「暗号資産(仮想通貨)は終わってしまったのか？」という声も沢山聞かれるようになりました。
ではなぜ、ビットコインはオワコンと呼ばれるようになってしまったのでしょうか？
そこで今回はビットコインがオワコン言われる理由や、今後の暗号資産(仮想通貨)はどうなっていくのかについて解説していきます。
- 2018年に暗号資産(仮想通貨)市場が暴落した原因として「コインチェック事件」「USDTとテザー問題」「世界各国での規制強化」「マイニングの限界」があげられる
- 2018年の暗号資産(仮想通貨)の取引高は、2017年のピーク時と比べて半分程度まで落ち込んだ
- 暗号資産(仮想通貨)の検索回数と価格には相関関係がある
- 海外でのビットコインの取引量は、日本円と米ドルで75%以上を占める
目次
ビットコイン・暗号資産(仮想通貨)はオワコン？
ビットコインがオワコンと言われる理由は、2018年に暗号資産(仮想通貨)市場が一気に暴落してしまった事が最大の原因。暗号資産(仮想通貨)市場が暴落した理由は、以下が挙げられます。
- コインチェックのXEM（ネム）が流出して580億円相当が盗まれた
- USDTとテザー問題
- 世界各国で暗号資産(仮想通貨)の規制が強化された
では、1つずつ見ていきましょう。
コインチェックのネム（XEM）流出事件
2018年の1月26日にコインチェックのネムが580億円相当流出してしまい、暗号資産(仮想通貨)市場は一気に暴落。
この被害総額は、暗号資産(仮想通貨)取引所の流出額としては過去最高となっており、当時は金融庁が立ち入り検査を行う等の混乱を招きました。
この前代未聞の大事件が引き金となり、「ビットコインって実は危ないものじゃないのか？」「自分も暗号資産(仮想通貨)を盗まれてしまうのではないのか？」といった投資家の不安が広がる事になったのです。
USDTとテザー問題
USDTとテザー問題も、暗号資産(仮想通貨)市場の低迷に大きな影響を与えました。
2017年の年末にビットコインが50％以上の価格上昇を起こしたのですが、裏でテザーによる価格操作があったのではないかという疑惑が持ち上がったのです。
実際にテザーと提携しているBittrexの取引量が、テザーを発行してから2時間以内に大きく上昇したというレポートが提出されました。
テザー事件とも呼ばれるこの疑惑をきっかけに、ビットコインをはじめ暗号資産(仮想通貨)市場全体が大きく暴落していきました。
世界各国で暗号資産(仮想通貨)に対する規制の強化
3つ目の理由として挙げられるのは、世界各国で暗号資産(仮想通貨)に対する規制の強化の流れです。
2018年に入ってから、暗号資産(仮想通貨)市場が発展していた中国や韓国、インドなど様々な国が暗号資産(仮想通貨)の規制を強化。暗号資産(仮想通貨)市場への投資家心理が冷え込む結果となりました。
また2018年の3月には、経済大国を中心とした世界20ヶ国で構成されるG20会議が開催。暗号資産(仮想通貨)取引所の規制が強化について議論されましたが、市場規模がまだ小さいという理由で要検討という事になりました。
マイニングシステムの限界
4つめの理由としては、マイニングシステムの限界が挙げられます。
暗号資産(仮想通貨)はマイニングシステムの信頼性により、価値が担保されています。
ところがマイニングの採算が合わなくなると、マイニングの参加者が減少するため、価値が下落してしまう可能性が高まるのです。
マイニングとは？
マイニングとは、ネットワーク上に分散したコンピューターによる計算によって、ビットコインのシステムを支えること。マイニングに参加すると、貢献度に応じた報酬を受け取れます。
ただしマイニングをするためには、コンピューターを稼働させる等のコストが発生します。
このコストに見合ったマイニング報酬が受けられなくなると、マイニングの参加者は減少し、ビットコインの価格の下落につながるのです。
実際にビットコインの取引量は？
暗号資産(仮想通貨)の代表であるビットコインは、売買や送金など1日あたりの取引高を含めると、2017年12月の取引量は日本円で13兆4000億円程度。
しかし2018年の5月の取引高を見ると、6兆5000億円まで減少しています。
金融庁による暗号資産(仮想通貨)交換業種への行政処分や世界規模で規制が高まっている事から、今後の暗号資産(仮想通貨)への不安材料となっていると言えるでしょう。
ビットコインや暗号資産(仮想通貨)の検索数はどうなっているのか？
では暗号資産(仮想通貨)関連のキーワードの推移はどうなっているのでしょうか？ 代表的な暗号資産(仮想通貨)であるビットコイン、リップル、ネムについて、それぞれ解説していきます。
ビットコイン（BTC）の価格と検索数の推移
Googleトレンドという検索キーワードの人気度を調査するツールを使って、実際に「ビットコイン」というキーワードを調べてみました。
2018年の1月から2019年の3月末までは、じわじわと減少しています。検索回数が減少していることと、ビットコイン価格の減少にはゆるやかな相関関係があったと言えるでしょう。
検索回数が直近のピークであった2019年6月末は、ビットコインの価格が100万円を回復した時期と重なっています。そこから、2019年の10月半ばまでは減少していますが、価格は概ね横ばいで推移。
11月に入ってからは検索回数も再度上がってきており、今後の上昇に期待できます。
リップル（XRP）の価格と検索数の推移
こちらは、リップルの検索回数の推移。2018年11月から4月末まで、緩やかに減少しています。この期間中のリップルは、60円前後から30円台前半まで値を落としていました。
2019年5月に入って検索回数が急激に上昇していますが、2019年5月にリップルは30円台前半から一気に50円を回復するような動きを見せています。
現在、検索回数は緩やかに減少していますが、リップルの価格も30円前後まで戻っています。
ネム（XEM）の価格と検索数の推移
こちらはネムの検索回数の推移。2018年の11月と12月が検索回数の直近ピークとなっており、それ以降は「50」前後を行ったり来たりしています。
実は、検索回数が増加した2018年12月にネムは価格が半減。価格が大きく下落したことによって検索回数が上がるというケースもあるのです。
ネムは2019年5月に入って価格を大きく戻したのですが、検索回数はそこまで大きく増加する事はありませんでした。
この事から、ネム自体の注目度が下がっているのではないかと思われます。
海外でのビットコインの取引量はどうなっているのか？
海外でのビットコインの取引量は、下記のとおり。
- 日本円建て：52.17%
- 米ドル（USD）建て：24%
- ユーロ（EUR）建て：4%
- ウォン建て：4%
そのほかベトナムのドンが1％未満、それ以降の海外諸国を合わせても約2.4％の推移となっています。
海外での暗号資産(仮想通貨)関連のキーワード需要は？
英語でcryptcurrencyを調べてみました。
例えばアメリカの場合、2017年12月には「100」ですが、2018年6月には「18」まで落ちています。では、他の国はどうなのでしょうか？
韓国の場合は2017年12月は「50」程度を推移しており、2018年1月に「100」、2018年6月は「18」となっています。
ビットコインの価格が下がっているときがチャンス
- 2018年に暗号資産(仮想通貨)市場が暴落した原因として「コインチェック事件」「USDTとテザー問題」「世界各国での規制強化」「マイニングの限界」があげられる
- 2018年の暗号資産(仮想通貨)の取引高は、2017年のピーク時と比べて半分程度まで落ち込んだ
- 暗号資産(仮想通貨)の検索回数と価格には相関関係がある
- 海外でのビットコインの取引量は、日本円と米ドルで75%以上を占める
暗号資産(仮想通貨)市場は2018年に入ってから低迷が続いていますが、もう一度大きく上昇していく可能性が大いにあると思っています。
その理由は大手企業やベンチャー企業、最近だとLINEやYahooなどのITインフラ企業などが続々と暗号資産(仮想通貨)事業に参入しているから。つまり、ビットコインの価格が下がっている時が、大きなチャンスであるといえるのです。
低迷している今のうちからビットコインやイーサリアム、リップルなどに投資して仕込みをしておく事で、大きな利益を狙う事ができるでしょう。
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