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高配当株ファイザー、堅調な業績に加え明るい見通し

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配当株投資の世界には、人生にも当てはまる一般的な表現があります。それは、うますぎる話はないということです。配当利回り6%以上の配当株は、多くの場合、イールドトラップ(配当の罠)です。つまり、高い配当収入は魅力的ですが、持続可能ではありません。しかし、時折、イールドトラップではない高配当株に遭遇することもあります。

その一例が米製薬大手のファイザー(PFE)と考えられます。

ファイザーの配当利回り5.9%は、S&P 500指数(SPX)の配当利回り1.3%の4倍以上です。高配当に加え、第3四半期の決算発表後に「買い」に値する配当株と考えられる理由は以下の通りです。

第3四半期は堅調な業績を達成

10月29日にファイザーは第3四半期決算を発表しました。総売上高は前年同期比31.2%増の177億ドルとなり、アナリストのコンセンサスを28億ドル上回りました。CEOのアルバート・ブーラ氏によると、夏から秋にかけて新型コロナウイルスの感染が拡大したことにより、新型コロナ向け抗ウイルス薬「Paxlovid」の需要が増加しました。これが主に、第3四半期のプライマリーケア部門売上高が前年同期比43.6%増の91億ドル近くに急増した要因となりました。

さらに、ファイザーのオンコロジー(がん関連治療薬)部門の売上高は40億ドルで、前年同期比で29.8%増加しました。これは、進行性前立腺がん治療薬「Xtandi」の継続的な勢いと、進行性膀胱がん治療薬「Padcev」およびリンパ腫治療薬「Adcetris」の最近の発売によるものです。

同社のスペシャリティケア部門の売上高は前年同期比14%増の43億ドルでした。これは、希少心臓疾患治療薬「Vyndaqel」の医療提供者の基盤拡大により実現しました。

第3四半期の調整後希薄後1株当たり利益(EPS)は1.06ドルとなり、コンセンサス予想の0.61ドルを大きく上回りました。これは、売上高の伸びだけでなく、事業構造の改善や有利な税率によっても後押しされました。

経費削減や新製品で明るい見通し

新型コロナウイルス・パンデミック時の高値から下落した後、ファイザーは回復への道をしっかりと歩んでいるとみられます。同社は、年間55億ドル以上の目標削減額のうち40億ドルを2024年に達成する見込みです。これは昨年10月に開始されたコスト再編プログラムの結果です。残りの年間15億ドル以上の削減は、製造最適化プログラムの第一段階により、2027年末までに実現する見込みです。

新製品発売の面でも、ファイザーは好調です。同社はここ数カ月の間に複数の規制当局から承認を取得しました。全体として、10月29日時点で同社のパイプライン(新薬候補)には100以上の薬剤があります。コスト削減プログラムによる恩恵が実現し、新薬が発売されるにつれ、収益への反映が期待されます。

以上が、ファイザーの調整後希薄後EPSが2024年に前年比46.2%増の2.69ドル、2025年に5.2%増の2.83ドル、2026年に7.8%増の3.05ドルに達するというアナリストのコンセンサス予想の理由です。

市場を圧倒する配当に利益の裏付け

さらに、ファイザーがイールドトラップではないと考えられる理由は、平均以上の配当が利益によって裏付けられていることです。調整後希薄化後EPSの配当性向は、2024年には60%台前半になる見通しです。今後数年の緩やかな収益成長見通しと併せて、配当は毎年一桁台前半のペースで確実に成長すると考えられます。これは利益と配当の成長の適切な組み合わせです。

一方、2024年の当初9カ月間の同社のインタレスト・カバレッジ・レシオは5.1倍で、S&Pグローバルの「安定」見通しを伴う「A」格付けに十分な水準です。

割安なバリュエーション

ファイザーの現在の株価28ドルには、大幅な上値余地があるとみられます。実際、これは今期の予想株価収益率(PER)が10.6倍であることを意味し、10年平均PERの13.5倍を下回っています。成長軌道に戻りつつある企業としては、これは魅力的なバリュエーションとみられます。

ファイザー株は「買い」か?

ウォール街に目を向けると、TipRanksによれば、ファイザー株に対するアナリストのコンセンサス評価は「中程度の買い」です。これは、過去3カ月間のアナリストレーティングの「買い」7人、「中立」14人に基づきます。平均目標株価は32.47ドルで、今後12カ月で14.65%の上値余地を示唆しています。

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ディスクロージャー

本記事は株式投資分析ツールTipRanksの許可を得て、Is Pfizer (NYSE:PFE) a High-Yielding Dividend Stock Worth Buying?原文翻訳を中心にまとめています。

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この記事のライター
金融コンテンツ・エディター兼翻訳者。 米国株など米国金融市場を中心に金融関連コンテンツの翻訳・作成にこれまで従事。 日本経済新聞社英文編集部門勤務を経て、約20年にわたり外資系金融機関などで金融関連コンテンツの翻訳・編集業務およびマーケティングサポートを担当。 米国の個人投資家向け金融メディア「モトリーフール」の日本語サイト(今は撤退)で、翻訳・編集業務を担当した経験もあり。 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)
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