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アップル株を250ドルに押し上げる可能性がある2つのカタリスト

ストーリーハイライト

アップル(NASDAQ:AAPL)の株価は、直近の四半期決算は好調でしたが「グレート」ではなかったため、再び低迷しています。しかし、後ろ向きの弱気派の言動に気を取られて、この先にあるチャンスやカタリスト(特にAI)から目を逸らすべきではないでしょう。

アップルは、史上最高値を更新するのに非常に苦労しています。アップルは「マグニフィセント・セブン」の他銘柄に見劣りしているようですが、待望の上昇を後押しするカタリストがあり、おそらく250ドルというウォール街の高値目標まで上昇する可能性があります。

強気派と弱気派の戦いの場に

確かにアップル株は、特に最近、強気派と弱気派の戦いの場になっています。弱気派は、中国市場におけるiPhone需要の伸び悩みと停滞を指摘しています。一方、強気派は、利益率の高いサービス部門が拡大し続けており、迫り来る製品が成長率を容易に押し上げる可能性があると強く主張しています。

Apple Vision Proは今後大きな存在になる可能性

アップルの直近四半期決算は悪くはなかったものの、期待が高かったことは確かです。とはいえ、2月上旬に販売開始となった、ゴーグル型のヘッドマウントディスプレーVision Proは順調に売れており、この新しい空間コンピューティング・デバイスがアップルの売上高に占める割合が年々大きくなっていくとみられます。

Vision Proの売上が伸びるには時間がかかるでしょうが、ソフトウェア面での進歩は、短中期的に株価を押し上げる要因になると考えられます。Vision Proの次のバージョンが登場するのは1年以上先のことになりそうですが、2024年にはソフトウェアの大幅な改善(特にAIを活用して)が見られる可能性があります。

visionOS(Vision Proのオペレーティング・システム)の洗練されたアップデートであれ、(「キラー」アプリを含む)アプリ数の増加であれ、この製品を取り巻く熱狂は、ここから指数関数的な速度で成長する可能性を秘めています。

WWDC 2024で待望のAI関連が発表される可能性

アップルの直近決算発表の会見で、ティム・クックCEOはアナリストに対して、生成AI製品の年内登場をほのめかしました。同社がAI導入に「膨大な時間と労力」(ティム・クック氏)を投じてきたことは、何ら不思議なことではありません。

ブルームバーグのテクノロジー担当レポーターのマーク・ガーマン氏は、今年のWWDC(アップルの世界開発者会議)の目玉となりそうなiOS 18(次期iPhone OS)の発表は、AIのおかげもあって史上最大のアップデートになるかもしれないと考えています。このアップデートの詳細が明らかになれば、株価を200ドル以上に押し上げ、ウェドブッシュのアナリスト、ダニエル・アイブス氏が現在掲げているウォール街で最も高い目標株価250ドルに近づく可能性があります。

アイブズ氏は、Vision ProをAI領域へのアップルの「最初の大きな一押し」と見ています。もし彼が正しければ、ウォール街の他のアナリストも、競って目標株価を上方修正するかもしれません。

アナリストによれば、アップル株は「買い」か?

TipRanksによれば、過去3カ月間のアナリストレーティングは、「買い」が17人、「中立」が8人、「売り」が1人で、コンセンサス評価は「中程度の買い」となっています。平均目標株価は208.07ドルで、今後12カ月で10.5%の上値余地を示唆しています。アナリストの目標株価のレンジは、安値158.00ドルから高値250.00ドルとなっています。

結論

iPhone売上が伸び悩み、株価も低迷しているため、アップル株をあまり良く思わないのは簡単です。とはいえ、アップルの近未来に目を向けた場合、ここでアップル株を売るのは間違いと考えられます。

今のところ、アナリストは、WWDC 2024とVision Proのニュースを、株価を年初来高値に押し上げる潜在的なカタリストとして注目しています。

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ディスクロージャー

本記事は株式投資分析ツールTipRanksの許可を得て、Apple Stock (NASDAQ:AAPL): 2 Catalysts That Could Power Shares to $250原文の翻訳を中心にまとめています。

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この記事のライター
TipRanksの専属編集者兼翻訳者。 米国株など米国金融市場を中心に金融関連コンテンツの翻訳・作成にこれまで従事。 日本経済新聞社英文編集部門勤務を経て、約20年にわたり外資系金融機関などで金融関連コンテンツの翻訳・編集業務およびマーケティングサポートを担当。 米国の個人投資家向け金融メディア「モトリーフール」の日本語サイト(今は撤退)で、翻訳・編集業務を担当した経験もあり。 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)
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