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ズーム株:予想を上回る目覚ましい決算と自社株買いに注目

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ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(NASDAQ:ZM)は、2024年の市場の寵児ではありません。しかし、業績の全体像を見た場合、同社が成長を示し、ウォール街の期待を上回っていることが分かります。

カリフォルニアに本社を置くズームは、人気のビデオ会議プラットフォームを提供しています。新型コロナウイルスの大流行とそれに続くロックダウン(都市閉鎖)の間、ズームのソフトウェアの需要は高く、株価は急上昇しました。

しかし、昨年までに状況は一変し、ズームは市場の主役の地位を失いました。逆に言えば、だからこそ逆張り投資家はズームに久しぶりに興味を持つべきでしょう。

ズームの収益実績を確認すべき

TipRanksのズームの業績ページ(下のチャート参照)では、同社が一貫して利益を上げていること、四半期EPS(1株当たり利益)がアナリスト予想を上回ってきていること、そして(途中いくつかの不都合はありましたが)四半期EPSが長期にわたって成長していることが一目でわかります。

やはりTipRanksのズームの株価チャートもご覧ください。ズームは2月27日、2024年度第4四半期(2023年11月-2024年1月期)および通期(2024年1月期)の決算を発表しました。予想を上回る第4四半期の売上高とEPS(1株当たり利益)を受け、株価は上昇しました。

第4四半期決算についてアナリストにより異なる評価

アナリストが同じ四半期プレスリリースを見て、異なる評価を下すのはおかしなことです。JPモルガン・チェース(NYSE:JPM)のアナリストは、(ロイターによると)ズームの決算は「事業の大幅な改善を伝えるものではない」と主張しています。JPモルガン・チェースのアナリストは、ズーム株の「中立」レーティングを再表明し、目標株価を83ドルから80ドルに引き下げました。

これに対し、ウェルズ・ファーゴ(NYSE:WFC)のアナリスト、マイケル・ターリン氏はブルームバーグに対し、ズームが新たに発表した自社株買いが投資家の最大の注目点になるだろうとコメントしています。

第4四半期決算発表によれば、ズームの取締役会は、15億ドルを上限とする自社株買い戻しプログラムを承認しました。これは会社の自信の表れであり、株価をしばらく上昇させる可能性もあるため、ポジティブなニュースです。

ズームの目覚ましいEPSおよび売上高に注目

2023年にズームを見落としていたとしても、今後は注目すべきでしょう。ウォール街がズームの2024年度第4四半期のEPSを1.15ドルと予想していたのに対し、同社はそれを軽々と上回る1.42ドルを達成しました。

さらに、四半期売上高は前年同期比2.7%増の11億5,000万ドルとなり、コンセンサス予想を1,800万ドル上回りました。これは、大規模な売上高成長ではありませんが、おそらく一部の人々はズームが2023年後半に苦労している会社と見ていたので、それはかなり良いです。

最後に、ズームの財務の重要な点について触れておきます。同社の2024年度第4四半期の営業キャッシュフローは、驚くべきことに、前年同期比66%増の3億5,120万ドルでした。さらに、2024年度通期の営業キャッシュフローは、前年比23.9%増の15億9,900万ドルに達しました。

アナリストによると、ズーム株は「買い」?

TipRanksによれば、過去3カ月間のアナリストレーティングは、「買い」が2人、「中立」が5人、「売り」が2人で、コンセンサス評価は「中立」です。平均目標株価の76.25ドルは、今後12カ月で13.2%の上値余地を示唆しています。

ズーム株の売買でどのアナリストに従うべきか悩んでいる場合、(1年間の時間枠で)最も収益性の高いアナリストはRobert W. BairdのWilliam Power氏で、1レーティングあたりの平均リターンは12.74%となっています。

結論

過去数年間、多くの人がズーム株を見落としていましたが、逆張り志向の投資家にとっては悪いことではありません。実際のデータを見て、ズームが「事業の大幅な改善」を示しているかどうか判断すべきでしょう。

それに、ズームは直近の売上高と利益でアナリスト予想を上回り、自社株買いも計画しています。したがって、株価が急騰したとはいえ、引き続き魅力的と考えられます。

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ディスクロージャー

本記事は株式投資分析ツールTipRanksの許可を得て、Zoom Stock (NASDAQ:ZM): Zoom Out and See the Big Picture原文の翻訳を中心にまとめています。

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この記事のライター
TipRanksの専属編集者兼翻訳者。 米国株など米国金融市場を中心に金融関連コンテンツの翻訳・作成にこれまで従事。 日本経済新聞社英文編集部門勤務を経て、約20年にわたり外資系金融機関などで金融関連コンテンツの翻訳・編集業務およびマーケティングサポートを担当。 米国の個人投資家向け金融メディア「モトリーフール」の日本語サイト(今は撤退)で、翻訳・編集業務を担当した経験もあり。 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)
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