ビットコイン・暗号資産(仮想通貨)の市場規模は成長率4000%？日本と世界の市場規模や将来性を徹底解説

暗号資産(仮想通貨)にとって市場規模は非常に重要な要素です。市場規模を把握することで、その通貨の現状を知り、ひいてはその将来性を測ることができます。

市場規模を把握することで、投資すべきかどうかも判断可能です。

今回は市場規模という観点から、「今後、暗号資産(仮想通貨)市場はどうなっていくのか？」「高まる要素はあるのか？」といった誰しもが気になる点を解説します。

そもそも暗号資産(仮想通貨)の市場規模とは？

まず市場規模とは、あるものや業界などの売上の総額のことです。個別の暗号資産(仮想通貨)の場合で考えると、市場規模とはすなわち時価総額と等しくなります。

時価総額は文字通り、その時点で流通するその通貨の価値の総額です。

そのため「1枚あたりの値段×発行枚数＝時価総額」の計算式で導くことができます。

この式から市場規模を増やすためには1枚あたりの値段か、発行枚数を増やす必要が分かるでしょう。このいずれかが上がるというのは、その通貨の需要が伸びている証拠です。

需要が伸びているということは、なんらかの事情によってその通貨が多くの支持を得ているということになります。

つまり市場規模や、市場規模の変化を知ることでその通貨の現状を把握できるのです。

暗号資産(仮想通貨)の世界における市場規模

2009年に誕生したビットコインは、途中の高騰や暴落があったものの全体を見ると価格は上がり続けています。

市場規模は「流通量」「取引量」「時価総額」を数字で確認することで確認可能です。今後、市場が伸びるのかどうかという判断材料にもなります。

2017年4月1日〜2018年3月31日時点のビットコインの1日あたりの取引量は4,837億４千万円という調査結果。

それが、2014年3月31日時点では29億円だったので、4年で約167倍までビットコイン市場が拡大しています。

暗号資産(仮想通貨)の世界における時価総額

ビットコインや暗号資産(仮想通貨)市場の動向は、日本暗号資産(仮想通貨)交換業者協会が定期的に調査し公式サイトで発表しています。（2018年4月10日に発表）

出典：暗号資産(仮想通貨)取引における現状報告（平成30年4月10日）

上記の表は世界における、ビットコインと他4種類の時価総額を出しているものです。

2017年（平成29年）から2018年（平成30年）に急激に時価総額が高くなっているのが分かります。4年で約20倍の伸び。ビットコインが驚異的に普及したことがわかります。

ビットコインのすぐ下には、イーサリアムが位置しています。第2位につけるイーサリアムとも8兆円の差があるので、ビットコインがどれだけ暗号資産(仮想通貨)市場の中で抜きん出ているのが分かります。

暗号資産(仮想通貨)の世界における取引高

取引高とは、成立した売買約定の数量のことで、売買高とは異なります。

2018年3月の時点では4,837億を超えています。

出典：暗号資産(仮想通貨)取引における現状報告（平成30年4月10日）

上記の表は世界での1日あたりの取引量を日本円に換算したものです。

2017年から2018年で爆発的に増えています。2018年（平成30年）1月５日の最大取引量の際は、ビットコインの価格は200万円を超えました。

取引量はその通貨の時価総額を決定づける重要な要素のひとつです。取引量が変動するということは時価総額もまた1日単位で大きく変動するということになります。

ただその中でもビットコインは時価総額、取引量共に不動の1位であり続けています。

また下の表は「コインマーケットキャップ」というウェブサイトの数字を元に2018年6月11日の1日のビットコインの取引量を表示したものです。

コインマーケットキャップは世界中の暗号資産(仮想通貨)取引所の情報をもとに時価総額などのデータを紹介するサイト、アプリで非常に高い信頼性があります。

2018年6月11日の1日のビットコインの取引量は6,299億円です。

3月の4,831億円から6月の間でも取引量が伸びているのが分かります。現状まだまだ暗号資産(仮想通貨)市場は株式などと比べると小規模なものです。

しかしプロの投資家の参入や法整備などポジティブな材料があれば規模は大きく成長します。

そして上の表からも分かるように、その伸びしろは絶大です。今後5年10年と現在のペースで成長を続ければ、株式などと肩を並べる可能性も充分期待できます。

暗号資産(仮想通貨)の日本における市場規模

国内のビットコイン市場がどれほどのものかを日本暗号資産(仮想通貨)交換業者協会の資料で確認していきましょう。

国内での暗号資産(仮想通貨)取引量を見ると、証拠金・信用・先物取引が圧倒的に多くなっています。

要はレバレッジ取引で、少額の投資額でも短期間で大きな利益を得るための取引です。

レバレッジに対して現物取引が18％。レバレッジ取引が多いのは、ただ購入するのではなく、暗号資産(仮想通貨)で短期的に利益を求める取引が多く、投機的な目的の方が強いことがわかります。

世界的に見ると、日本のように投機的な目的の取引が市場規模の大半を占めるケースはまれです。

日本は暗号資産(仮想通貨)の知名度や関心も大きな国であり、その分投資家に利用される割合が高いと考えられます。

暗号資産(仮想通貨)の日本における時価総額

暗号資産(仮想通貨)の取引量を金額にすると下の表になります。

日本国内で現物取引額が12兆を超えており、信用取引にいたっては56兆を超えています。

世界での取引量と比較すると日本人投資家がどれだけ投資をしているのか、すごさがよくわかります。

暗号資産(仮想通貨)の日本における取引高

では国内でのビットコインの市場規模はどのくらいかを確認していきましょう。ビットコインの取引量は世界全体で見ても随一です。

他の暗号資産(仮想通貨)とは桁が違います。日本国内でも同じようにビットコインが圧倒的なシェアを誇っています。

2017年までのデータですが、現物でも信用取引でもビットコインの取引量が圧倒的です。次いでリップルの取引量が多くなっています。

2019年5月時点でも、日本国内でのビットコインの取引高は約1兆2731億円です。

現在では取引の形も多様化しており、日本人であっても海外で取引をするケースも多く、実態は更に取引高が大きいと考えられます。日本人のビットコインへの関心はいまだに衰えていません。

ちなみにビットコイン取引で、トレードする際の通貨ペアBTC/JPYが全体の約６割という数字が出ています。（2018年3月時点）

つまりビットコイン取引の約６割が日本人ユーザーが購入しているということです。

日本人ユーザーはかなり積極的にビットコインを購入していると言えるでしょう。

暗号資産(仮想通貨)の市場規模の推移

ここまで見てきてわかる通り、ビットコインの時価総額も急激に上がっています。

直近5年を見てみると２０１７年頃から急激に価格を上昇させ、2017年12月から2018年1月始めにかけてこれまで一番の上昇を見せました。

この高騰は俗に「暗号資産(仮想通貨)バブル」と言われ、一時ビットコインの価格は200万円を超えています。ビットコインの市場規模が拡大することで、暗号資産(仮想通貨)市場全体も盛り上がりました。

暗号資産(仮想通貨)バブル以降は下落したので金額は小さくなっています。

しかし時価総額自体はマクドナルドやIBMといった、私たちの生活に身近な大企業と同水準です。

またビットコインの新規発行は続いており、価格は落ちても市場規模は依然伸び続けており、きっかけさえあれば暗号資産(仮想通貨)バブル以上に高騰する可能性もまだ否定できません。今後の将来性も期待できます。

2016年ビットコインの時価総額7000億円

ビットコインがまだ注目される前の市場です。1BTC＝数万円でリップルやネムも1円以下の時代でした。

この時のビットコインの時価総額は約7,000億円です。

徐々に投資家にも広がり、海外では自国の法定通貨が信用できない国ではビットコインの購入が増え始めています。

2017年ビットコインの時価総額33兆円

この時のビットコインの時価総額は約1兆4,000億円です。

2017年になると日本にも暗号資産(仮想通貨)取引所が増え始めるので、暗号資産(仮想通貨)について知るユーザーが増えた年です。テレビCMやメディアでも見かける機会が増えてきました。

暗号資産(仮想通貨)の知名度が向上し、普段あまり投資などをしない層が積極的に暗号資産(仮想通貨)を購入することで価格が上昇し、暗号資産(仮想通貨)バブルといわれる高騰を引き落としています。

ほかにもビットコインのハードフォークも価格上昇に寄与しました。2017年8月、ビットコインはハードフォークといわれる仕様変更によって、通貨が2つに分岐しています。

当初は不安視され、ビットコインも分岐したビットコインキャッシュも価格が落ちました。ですがその後はビットコインの価格が上昇し、それに伴いビットコインキャッシュも価格が上昇、市場規模を拡大させています。

2018年ビットコインの時価総額13兆円

2018年初頭、暗号資産(仮想通貨)バブルが弾けました。

一時、ビットコインの価格が200万円を超えるなど急激な価格の上昇が続いたことや、中国など一部の国が暗号資産(仮想通貨)取引の禁止を検討するなど、過度に厳格な規制を敷いたことで売りが増え、相場が一気に急落しています。

6月11日には大きな売却があり価格の下落が起きるなど年間通して価格は下降トレンドを迎え、時価総額も下がりました。

ただビットコインの時価総額自体は依然マクドナルド並み、ソフトバンク以上の水準を維持しています。

2019年ビットコインの時価総額14兆6000億円

2018年のビットコインの暴落以後、長くビットコインの価格は低迷していました。しかし2019年5月に入ると下降トレンドを脱し、価格を持ち直しています。

価格の上昇に伴い、時価総額もあがり、暗号資産(仮想通貨)全体の市場規模も再び大きくなりました。

2020年ビットコインの時価総額20兆1800億

2020年現在、2019年の価格上昇を受けてビットコインの時価総額は20兆1800億円にまで成長しています。

これは日本の企業の中でも時価総額トップクラスであるトヨタと同水準です。

2019年から時価総額は6兆円も伸びています。このペースで成長すればバブルの水準にも2年でたどり着く計算です。

この上昇の背景には、それ以前は投機の対象として見られていた暗号資産(仮想通貨)の利便性や性能などが評価され、実際の使用が広がっていることがあります。

暗号資産(仮想通貨)は従来の通貨と比べて送金手数料などに非常に優れた性能を有しており、今後も評価される可能性は高いです。

ビットコインの市場規模は成長率4000%以上

ビットコインは2009年に登場し、わずか10年ほどで時価総額が20兆円に到達しています。

この高い成長率は他の金融商品などには見られず、暗号資産(仮想通貨)が高い将来性を有していると言われる由縁です。

特に2017年から2018年にかけては、暗号資産(仮想通貨)バブルといわれる市場の高騰を受けて年間で市場規模が4000％も成長しました。

バブルの破裂によってこれほどの成長率は再現されていませんが、ポテンシャルとしてはバブル期の水準を期待することができます。

ビットコイン不動の1位！暗号資産(仮想通貨)別の市場規模ランキング

暗号資産(仮想通貨)別の時価総額ランキングはコインマーケットキャップで確認することができます。

時価総額は各暗号資産(仮想通貨)の価格変動に連動していることろもあり、リップルがロックアップされ大量の購入があった際は、時価総額も上がり第3位になりました。

1位から10位は変動の余地がありますが、トップ3であるビットコイン、イーサリアム、リップルは近年では不動の地位を築いています。

中でもビットコインはデータ公開以来他の追随を許さず、ずっと時価総額トップであり続けています。

世界最初の暗号資産(仮想通貨)であるビットコインは、今も世界中の期待を背負った、将来性の高い通貨です。

1位：ビットコイン

暗号資産(仮想通貨)の大元にもなっているビットコインはダントツの、10兆3875億円です。

2位：イーサリアム

ICOでも使用されるイーサリアムはビットコインの次につける人気コインで、1兆3933億円です。

3位：リップル

リップルは銀行間の国際送金をスピーディーに完了させるために立ち上げられたプロジェクトで、暗号資産(仮想通貨)は「XRP」です。時価総額は7045億円です。

4位：テザー

テザーは価格がアメリカドルに固定されたペッグ通貨のひとつです。他の暗号資産(仮想通貨)と比べて価格変動が抑えられており、高い利便性を有しています。時価総額は4993億円です。

5位：ビットコインキャッシュ

ビットコインキャッシュは2017年8月1日にビットコインのハードフォークで誕生した暗号資産(仮想通貨)です。時価総額は3611億円です。

2020年以降も爆上げ？！今後の暗号資産(仮想通貨)の市場規模を徹底予想

上記の時価総額ランキングを見てもわかる通り、優秀なアルトコインが開発され、世界の投資家や企業から注目されています。今後、利用も拡大するでしょう。

それでもビットコインのアナリスト達はビットコイン市場は今後も伸びると予想しています。

半減期で価値が上がる

2020年は多くの暗号資産(仮想通貨)が半減期を迎えます。

半減期とは暗号資産(仮想通貨)の取引を承認するプロセスであるマイニングによってもらえる報酬が半減するタイミングのことです。過去の傾向を見ると、半減期を迎えることで多くの暗号資産(仮想通貨)は価値が上昇します。

2020年に半減期が来ると予想される暗号資産(仮想通貨)は

• ビットコイン
• モナコイン
• ビットコインキャッシュ
• ライトコイン
• リスク

です。

ブロックチェーン技術への期待が高まる

暗号資産(仮想通貨)の中核的な技術であるブロックチェーンにも期待が高まっており、暗号資産(仮想通貨)の価格上昇に寄与すると考えられています。

ブロックチェーン技術とは取引の記録を「ブロック」という単位にまとめ、それをつなぐ仕組みです。従来取引記録は金融機関などが管理をしていましたが、ブロックチェーン技術では取引に参加する人全員が記録を管理します。

そのため記録の改ざんなど困難です。セキュリティも強固になるうえ、セキュリティにかかる費用面なども安くすることが可能です。

日本の大手金融機関SBIホールディングスのCEOである北尾吉孝氏は暗号資産(仮想通貨)やブロックに対して大きく期待している旨の発言を繰り返しています。

SBIホールディングスは独自で暗号資産(仮想通貨)取引所を運営したり、リップル社のアジア支部であるSBI Ripple Asiaを設立するなど、暗号資産(仮想通貨)分野で精力的に活動しています。

また中国の習近平国家主席もブロックチェーン技術に対して国をあげて推進していく方針を明らかにするなど、世界中でブロックチェーン技術への期待は高まっています。

法律の整備が進む

近年では各国で暗号資産(仮想通貨)取引を対象とする法律の整備が進んでいます。

日本でも「暗号資産(仮想通貨)法」と言われる法律によって暗号資産(仮想通貨)取引で得た利益を雑所得として納税することを義務付けました。

暗号資産(仮想通貨)が登場した当初、各国は暗号資産(仮想通貨)に対して静観しています。一過性のものだと考えていたのです。

しかし市場が急成長を遂げ、様々な問題が表面化することで各国は法律の整備を急ぎました。それだけ各国が暗号資産(仮想通貨)の影響力を公に認めたということです。

法整備がなされることで投資家の保護が進み、投資家は思い切った投資が可能です。

そして価格が上昇しやすくなります。

暗号資産(仮想通貨)が生活に溶け込む

通貨と名前にあるように、実際の決済などにおいても暗号資産(仮想通貨)の利用が進んでいます。

日本ではビックカメラやH.I.S.などの大手企業が、ビットコイン決済に対応しました。

その他にもリップルは世界中の中央銀行や商業銀行と提携し、「RippleNet」といわれる送金ネットワークを構築しています。

暗号資産(仮想通貨)の実用化が進み、私たちの生活に溶け込むことで利用は自然と増え、需要が高まっていきます。

ライトニングネットワーク実装への期待

ビットコインも登場以来、常に新しい技術の導入を模索しています。その中でも注目されているのがライトニングネットワークです。

ライトニングネットワークはオフチェーン(ブロックチェーンの外)であらかじめ取引記録を整理し、ブロックチェーンには整理した記録のみを送ることで取引を効率化します。実装することで0.1円以下という少額の決済であるマイクロペイメントが可能です。

もしビットコインにライトニングネットワークが実装されれば、ビットコインをより流動的に使うことが可能となり、マイクロペイメントの実現によってますます実用化が進むでしょう。その結果、価格の上昇へつながります。

以前、ビットコインはSegwitという別の技術を実装しました。ライトニングネットワークにはSegwitが欠かせないため、今後のライトニングネットワークの実装も期待されています。

暗号資産(仮想通貨)の市場規模は2020年以降も拡大する

今回は暗号資産(仮想通貨)の市場規模に着目してこれまでの推移や、これからの展望を紹介しました。

暗号資産(仮想通貨)の市場規模は2017年末から2018年にかけて起きたバブルが破裂したことで縮小します。しかしその後、じわじわと市場は盛り返し、市場規模も拡大中です。

暗号資産(仮想通貨)には多くの著名人が期待しているほか、今後は半減期などのポジティブなイベントが待ち受けており、市場規模の一層の拡大が期待されます。

ぜひ前向きに投資を検討してみてください。

この記事のライター

hakuu

HAKUU（ハク）のライター名で、ホームページの運営サポートを経て、暗号資産のライターとして活動。暗号資産の積み立てを2020年より開始し、順調に堅実な資産運用を行っている。

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