2018年8月現在はビットコインの価格は70万円と下落傾向にあり、年内までに価格がどこまで回復するか気になるところです。
下がってはいますが、これから価格が上がると予想しているアナリストもいます。
なぜ上がると予想されているのか、また1,000万円まで上がるポイントは何なのか、年内までに1,000万円突破なるか詳しく解説します。
1,000万円になるのではという予想の声
アナリスト達の予想はそれぞれではありますが、ビットコインの価格が2018年末までに1,000万円になると予想する声もあります。
実際にどういった予想がされているのかいくつかピックアップしていきましょう。
予想1:ウェブボットの予想「2018年末、100万円に達する」
株価の動きを予想するためにインターネット上の情報を収集し、分析プログラムのAI「ウェブボット」は2017年末にビットコインが200万円の価格をつけると予想し的中させました。
ビットコインの今後の価格動向について、ウェブボットは2018年秋に220万円、年末には1,100万円に達するという予想を出しています。
予想2 ファンド運用者の予想「2020年には1000万円に」
ウォールストリートのファンドであるFundstratのトム・リー氏によると、Buisness Insiderの記事の中でビットコインの価格は今後上がるとしても、2018年中頃に一度63万円ぐらいまで下落すると話しています。
しかし、下がったままなのかというとそうではありません。トム・リー氏が提唱するのは2020年には約1,000万円に達するであろうという予想です。
予想3 アナリストの予想「6-18ヶ月以内に1000万円」
2018年1月に、ビットコインが2万ドルから6,000ドルの下落を見せている中、SaxoBankのアナリストKay Van-Petersen氏は以下のように予想。
1BTCは6ヶ月〜18ヶ月以内に10万ドル(約1,000万円)になるとのことです。
3つの予想をまとめると1BTC当たりは以下のようになります。
- ウェブボット 2018年秋220万円、2018年年末1,000万円
- ファンド 2018年中頃63万円、2020年1,000万円
- アナリスト 2018年7月から2019年7月に1,000万円
1,000万円になるためのポイント
一般のユーザーが価格を予想するのは難しいですが、フィンテックに強い専門家による予想は誰でも気になるものです。一方でアナリスト達がなぜ1,000万円になる予想をしたのか、上がる要因についていくつかポイントがあります。
ポイント1 ビットコインETFの承認
ビットコインETF(上場投資信託)が承認されることで機関投資家がビットコイン市場に参入しやすくなります。
その結果、ビットコインの価格上昇に繋がる可能性も大きくなるのです。
ETFは証券取引所で取引されるので信頼度が高まり、大口投資家がハイリスク・ハイリターンのビットコインにも参入しやすくなるメリットがあります。
ポイント2 ビットコインの実利用
もしビットコインを保有だけでなく、使用できたり貸し付けることができるようになるとビットコインを取り巻く状況は大きく変わります。
ビットコインを利用することができるアプリなどのインフラが整い始めるのが、ブロックチェーンを本格的に利用され始める2018年です。そのタイミングでビットコインを保有するユーザーが増加する可能性はあります。
ポイント3 投資家の心理的要因
2018年8月は価格が下がっています。乱高下が激しかったのですが、一時期は200万円まで上がった価格が71万円まで下がっているので、投資家にとっては買い時とも言われています。
この値動きを見て、今後に大口投資家が参加してくれば大きく上がる確率があるということです。
もし今ビットコインを買っておいて、年末に1,000万円になれば
価格が下がっている時が買い時なので、買うならちょうど良いタイミングとも言えます。現在の価格は1BTC=約73万です。もし今、1BTCを購入しておき、年末に1,000万円まで価格が上がった場合、単純に約927万円利益を得ることが可能です。
投資は無理をしない
上記は単純に1BTC購入した場合に利益が約927万円になるケースです。しかしそこまでは投資ができないといった場合も考えられます。
その場合は、取引所によって決まっている最小購入数量にしたがい、購入する数量を決めることをお勧めします。無理をして投資をすることは危険です。投資は余裕のある範囲内で行いましょう。
どの程度利益が出るのか
例えば0.02BTCを購入した場合、14,600円の初期投資になります。ビットコイン価格73万円から1,000万円に上がった場合、単純に約170,800円の利益です。銀行に預金するよりも多くの利益を手にすることが可能です。
どの程度税金がかかるのか
暗号資産(仮想通貨)で得た所得は「雑所得」として納税する義務があります。年間で20万円以上の暗号資産(仮想通貨)での利益が発生した場合は納税しなくてはいけません。しかし価格が上がって利益がプラスになったとしても、日本円にトレードしなければ利益は発生しません。
また暗号資産(仮想通貨)の雑所得は得た利益によって納税するパーセンテージが異なります。195万円以下なら所得税率は5%までです。それ以上になってくると以下のように%が上がるので、事前にチェックしておきましょう。
ビットコインの利益に対してかかる税金
ビットコインの利益(売値ー買値) | 所得税率 | 控除額 |
195万円以下 | 5% | 0円 |
195万円を超え330万円以下 | 10% | 97,500円 |
330万円を超え695万円以下 | 20% | 427,500円 |
695万円を超え900万円以下 | 23% | 636,000円 |
900万円を超え1,800万円以下 | 33% | 1,536,000円 |
1,800万円を超え4,000万円以下 | 40% | 2,796,000円 |
4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
仮想通貨の今後