暗号資産(仮想通貨)投資で借金になる？仕組みと対策を徹底解説

「暗号資産(仮想通貨)で100万損した・・・」「あの人、暗号資産(仮想通貨)で借金したらしいよ！」などと、暗号資産(仮想通貨)投資に関する損や借金の話題を耳にすることも多いのではないでしょうか。

しかし、暗号資産(仮想通貨)投資は損失が出ることもありますが、大きな利益が見込める投資手法です。

この記事では、なぜ損失が出るのか、借金をしてしまうのか？の仕組みを正しくお伝えし、損をしないための方法やリスク管理の手法を解説します。

暗号資産(仮想通貨)投資で大きな損失を出さない３つの方法

まずは暗号資産(仮想通貨)投資で、大きな損失を出さない方法をご紹介していきます。

暗号資産(仮想通貨)投資に限らず、投資において勝率100%はあり得ません。

どんなに上級者でも損失を招くことがありますし、勝率60%でも良い成績です。

損失はだめなことではなく、適切な損切ができないことによる大きな損失を招く事象を避けられるよう技術を身に付けましょう。

損切ルールを決める

投資の基本として、損切りルールを設定することが重要です。

「損切り」とは、例えば「100万円のビットコインを購入して、70万円までビットコインが下落したら損失を確定させる」というものです。

暗号資産(仮想通貨)の見極めが難しい部分もあるのですが、必ず損失を一定に抑えるための「損切り」が必要です。

予め損失額を決めておくことで、気が付けば大損をしていたという事態を回避できます。

投資で損失を出すことは一概に悪くはありません。

損失は利益を出すための「必要経費」

と、多くの著名投資家は述べています。

重要なことは損失を一定限度に抑え、その損失から学ぶこと。損失を限定しつつ、損失から学び続ければ、損失を出す回数も金額も徐々に減っていきます。

まずは安定した通貨から

暗号資産(仮想通貨)には、もっともメジャーなビットコインからマイナーなアルトコインと呼ばれる通貨まで様々な種類があります。

一般的には、取引量がそこまで多くないアルトコインの価格は激しく変動します。

価格変動が激しいということは、利幅も、損失額も大きくなります。

特に初心者はある程度慣れるまでは比較的安定した、ビットコイン、イーサリアム、リップルなどメジャーな通貨から購入することをオススメします。

長期保有を意識する（短期売買の繰り返しはNG）

「デイトレード」と呼ばれる短期取引も、資金を大きく減らすことになりかねません。

暗号資産(仮想通貨)の場合は、値動きが激しいため30分程度で10％程度の利益を出すことも不可能ではありません。

ただ、短期売買においては、機関投資家と呼ばれるプロの投資家が多額の資金を武器に売買を行っています。そうした世界で個人投資家が勝つことは極めて困難であるケースも多いです。

ですのでファンダメンタル分析の効果も期待できる、中長期投資をおすすめします。

暗号資産(仮想通貨)で借金になる損失、借金にならない損失

暗号資産(仮想通貨)は儲けるときも大きいけど、損するときも大きいことはご存知ですよね。

もし「大きく損をして借金をしてしまったらどうしよう」、「取り返しのつかないことになるのではないか」と思う人もいるかもしれません。

損をすることと、借金をすることは違う

「損をする」と「借金をする」は違うことを認識しておきましょう。

一般的な暗号資産(仮想通貨)の投資で、損をすることはあっても、借金を追うことはありません。

借金をせずに暗号資産(仮想通貨)投資をする方法を正しく理解すれば、過度なリスクを追うことはないので安心をしてください。

暗号資産(仮想通貨)投資で借金をしてしまうパターン

では、まずどのような場合に借金をしてしまうのかを見ていきましょう。

• パターン1:サラ金や知人からお金を借りて始める
• パターン2:レバレッジ取引ではじめる
• パターン3:税金を払う前に使ってしまう

パターン1:「そもそも借金して投資をはじめる」

至極当たり前のことですが、投資資金を借金で補っている場合は、少しでも損をすると借金返済が困難になります。
暗号資産(仮想通貨)投資は必ず余裕資金で始めましょう。

パターン2:「現物取引ではなく、レバレッジ取引を行う」

暗号資産(仮想通貨)にも株やFXと同じように、一般的な「現物取引」とハイリスク・ハイリターンの「レバレッジ取引」があります。

一つずつ説明します。

通常の投資「現物取引」では借金しない

現物取引とは、通常の取引のことをいいます。

「1万円のビットコインを自分の持っている1万円で買う」至って普通の投資のやり方です。

そのため、現物取引ではどれだけビットコインの価値が下落し「損」をすることはあっても、「借金」をすることはありません。

損だけではなく、「レバレッジ取引」は借金の可能性もある

一方、レバレッジ取引では「借金」をする可能性があります。

レバレッジ取引は、信用取引とも呼ばれます。

自分の持っているお金以上のビットコインを購入することができる仕組みです。

たとえば、1万円の現金をもっていたとして、レバレッジ取引で投資を行うと10万円分のビットコインを購入することができます。（これをレバレッジ10倍という）

レバレッジ取引は最終的な結果で決済する

そんな夢のような話があるの？と思う人もいるかもしれませんが、これは実際に保有することはできず投資の時だけ利用できる仕組みです。

投資を終えて決済をするときには、最初に買った10万円が最終的にいくらになっているかを基に計算をします。

そのため、20万円になっていれば増えた分の10万円をゲットすることができますし、もし仮に5万円になっていたら減った分の5万円を支払わないといけません。

パターン3:「所得税の申告時にお金が足りない場合」

暗号資産(仮想通貨)投資も他の投資と同じように税金を払わないといけません。

しかし、株取引などとは異なり、暗号資産(仮想通貨)の利益は「雑所得」と呼ばれる扱いになります。

下の所得税と住民税の10％で最大で55%もの税金を支払う必要があります。

※所得税の税率

参考：国税庁「No.2260 所得税の税率」

ちなみに株取引の場合は、利益は譲渡所得として扱われます。利益に対して20.315%の税金がかかります。ですので、暗号資産(仮想通貨)の方が税負担も大きくなりやすいです。

税金を払うまでは油断できない暗号資産(仮想通貨)投資

確定申告とは1年間で得た利益に対して、課税額がきまります。暗号資産(仮想通貨)の場合も同じです。

確定申告は2月から3月ですので、そのときに現金が手元に残っていないと借金をして支払う必要が出てきます。

無闇に暗号資産(仮想通貨)へ再度投資をしてしまうと、利益5000万円が半分以下となり税金を払うお金が残っていないということが起こり得ます。

暗号資産(仮想通貨)で損失が出ても借金しない投資方法

暗号資産(仮想通貨)の投資で借金をしてしまうケースを説明してきました。

ここから、暗号資産(仮想通貨)の投資で借金を残さないための方法はもうわかりますよね。以下の通りです。

暗号資産(仮想通貨)の信用取引で気をつける損失について

信用取引は自己資金ではなく取引所から資金を借りて取引するため、場合によっては自己資金以上の損失も被る可能性があります。

しかし、一方でメリットもあるので、信用取引を始める上で押さえておくべき注意点も含めて必要な予備知識をご紹介します。

自己資金に対する取引金額に着目する

暗号資産(仮想通貨)の信用取引で損失を抑えるためには、自己資金と取引金額の差に着目しましょう。

信用取引にはレバレッジ取引と呼ばれるシステムがあります。

レバレッジ取引は自己資金の2倍や5倍の金額で、取引できるので自己資金よりも大きな利益を狙うことが可能です。しかし、一方で自己資金以上の損失を招く可能性もあります。

この大きな特徴を冷静に分析しましょう。

このような場合、５万円上昇すれば25万円の利益を得られますが、逆の場合は25万円の損失です。

強制ロスカットシステムの場合は、自己資金を超える損失を避けられますが追証制度を設けている取引所の場合は、自己資金以上の損失が発生します。

そこで取引前に、レバレッジを掛けた金額で取引した際に、どの程度の価格変動で利益と損失が発生するのか、あらゆる売買金額結果を算出しておきましょう。

レバレッジ倍率を上げる場合は予備資金を増やす

信用取引で損失が大きくなる原因は、レバレッジ倍率を掛けて取引したことで想定外の損失を発生させてしまうことです。

また、もう1点は自己資金に余裕がなく、1回の損失で市場撤退せざるを得ない状況で取引している状況でしょう。

自己資金10万円しか用意できない場合と、自己資金10万円だけでなく予備資金100万円用意している場合では、損失を被った時のカバー力に大きな違いがあります。

信用取引を始める時は、投資資金のうち10%や20%など一部投入して、残りは予備資金として保管しておくリスク回避方法もおすすめです。

空売りは通常の取引よりも難しい

信用取引が初めての方の中には、空売りと買いからの取引を同じに考えているケースがあります。

仕組みとしては買いと売りが逆になっただけですが、価格変動に違いがある点に注目です。

空売りは価格が下落する程利益が出る仕組みですが、値上がりすると損失が拡大します。そして値下がりは値上がりと比較して、急激に動きやすく反発の動きも速い傾向です。

そのため売買タイミングが買い注文から入る場合よりもシビアですし、損切のタイミングを図ることも難しい特徴を持っています。

信用取引の買いから始めるのがおすすめです。

暗号資産(仮想通貨)投資で損失を抑える具体的な方法

ここでは暗号資産(仮想通貨)投資全般に共通する、損失を抑える方法について具体策をご紹介していきます。

今回はトレード方法やチャートパターン、システムトレードの3点を解説しているので、より実戦的な内容です。

スイングトレードで逆指値注文

暗号資産(仮想通貨)投資で損失を抑える方法1つ目は、スイングトレードスタイルを選び逆指値注文でリスク回避します。

そして、以下のような注文方法と取引を繰り返すことで、損切タイミングも狙いながら利益を伸ばすことが可能になります。

スイングトレード例

損切ラインを適切に判断できれば、損切を慌てて行う必要がありません。更に値上がりの場合は、そのまま含み益を伸ばすだけです。

このように損切を優先した取引方法は、損切が苦手な方やリスク回避を優先させたい方にもおすすめです。

チャートパターンを覚える

暗号資産(仮想通貨)投資で損失を抑える方法2つ目は、チャートパターンを覚えることです。

チャートパターンとは、文字通りチャート形状のことで形から価格予想や売買タイミングを図ります。

また、チャートパターンは、以下のようなパターンがあります。

特定のチャート形状や、テクニカル指標と組み合わせたパターンが表れると、上昇や下降などの動きを予想しやすくなります。

ですのでチャートパターンについても、出来る限り覚えておきましょう。

システムトレードの考え方を取り入れる

暗号資産(仮想通貨)投資で損失を抑える方法3つ目は、システムトレードを取り入れることです。

システムトレードとは、機械的な取引を指す用語で感情による取引を排除した方法になります。

たとえば、暗号資産(仮想通貨)が値下がりを始めて損失が拡大すると感じたとしても、自身が設定した損切ラインまでは売却しないなど、その場の感情に左右されない取引を行います。

システムトレードは、あらかじめ決めたルールに従って取引を進めるので、損失や利益が発生した場合に、何が要因なのか確認しやすいメリットもあるのです。

また、計算による取引戦略もあるため、データの蓄積もしやすく少しずつ自分の弱点や、市場の傾向を見極めることもできるようになります。

ただしシステムトレード自体は、株式投資やFXに用いられてきた理論です。そのため専門書を探す時は、暗号資産(仮想通貨)ではなく株式投資などのジャンルから探すと見つかります。

損失を出さないためのコストを抑える取引所

損失をできるだけ出さないためには、投資にかかるコストを抑えることも大きな要素の一つです。取引所によって、投資にかかるコストは異なります。

手数料を含め、安全性、セキュリティや運営会社の安定感から考えて安全な取引所を紹介します。

コインチェック(Coincheck)

コインチェック（Coincheck）
公式ページ

日本の中でも取引が多い取引所で、世界でも有数の利用者数を誇ります。

金融大手のマネックスグループの傘下に入ったことで、セキュリティや運営体制が安定しています。豊富な資金力と非常に優秀なチームで取引所を安全にかつ、安定的に運営しています。

アプリがとにかく使いやすいので、ほとんどの初心者はコインチェックから始めることが多いです。

bitbank(ビットバンク)

ビットバンク（bitbank）
公式ページ

bitbankはここ最近の成長が著しい取引所です。ビットコイン以外のアルトコインを取引所形態で購入できる取引所です。リップルを買う場合はこの取引所で間違いありません。

bitbankはセキュリティの高さもさることながらシステムの安定性もピカイチです。直近ではスマートフォンアプリもリリースしているので、外出先からでも簡単に安全に取引できます。

暗号資産(仮想通貨)の損失のリスクを理解して投資をしよう

借金をしない・大きな損失を出さないための暗号資産(仮想通貨)投資のはじめ方のイメージを掴めたでしょうか。

暗号資産(仮想通貨)投資は世間一般のイメージとは異なり、レバレッジ取引をしなければ借金になることはありません。また、損失を出してしまう典型的なパターンを予め知ることで大きな損失を避けることができます。

暗号資産(仮想通貨)は新興市場ということもあり、掛けた額を失うリスクよりも、大きく高値に化けるリターンが元々高い投資です。

まずは1万円等の少額投資で、暗号資産(仮想通貨)投資の現物取引からを始めてみるといいでしょう。

この記事のライター

hakuu

HAKUU（ハク）のライター名で、ホームページの運営サポートを経て、暗号資産のライターとして活動。暗号資産の積み立てを2020年より開始し、順調に堅実な資産運用を行っている。

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