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【ビットコイン価格ニュース】前日(終値)比-1.18%。450万円近辺まで下落する可能性もある?

1月17日 1時台には最高値496万円台まで上昇


出典:Trading Viewビットコイン日本円チャート 1時間足

まずは、ビットコインを取り巻く内外の社会情勢や経済向がどうなっているか、主な話題を拾ってみた。

各国の経済指標を見る

アジア地域

11月のコア機械受注は前月比3.4%増
1月17日、内閣府は、11月のコア機械受注(船舶向けと電力向けを除く)を発表したが、それによると、季節調整済みで前月比3.4%増となり、市場コンセンサス(1.4%増)を上回った。2カ月連続の上昇となった。

これは、数カ月にわたる供給制約が緩和され、企業が支出を行い、より広い範囲の経済が回復を続けていることを示すものである。

主に製造業で増加し、窯業・土石製品(36.3%)、化学・化学製品(32.1%)、自動車・部品・付属品(15.4%)の順で上昇した。11月の前年同月比では11.6%増となり10月(2.9%増)から急加速し、市場コンセンサス(6.1%増)を上回った。

11月の第3次産業活動指数は98.2
1月17日、経済産業省は、11月の第3次産業活動指数(季節調整済み、総合)を発表したが、それによると、98.2(2015年平均=100.0)となった。前月比プラス0.4%と3カ月連続の上昇であった。11業種中、5業種が上昇、6業種が低下。

「生活娯楽関連サービス」は4.3%の上昇。「運輸業、郵便業」は1.8%の上昇。「不動産業」は1.6%の上昇。「小売業」は0.5%の上昇。「医療、福祉」は0.3%の上昇。

「金融業、保険業」は2.0%の低下。「情報通信業」は0.7%の低下、「事業者向け関連サービス」は0.5%の低下。「物品賃貸業(自動車賃貸業を含む)」は1.2%の低下。「卸売業」は0.2%の低下。「電気・ガス・熱供給・水道業」は0.6%の低下。

2021年の第4四半期の中国の国内総生産は前縁同期比4.0%増
1月17日、中国の国家統計局は、2021年第4四半期の国内総生産を発表したが、それによると、前年同期比4.0%増となり、第3四半期(同4.9%増)から伸びが鈍化したものの、市場コンセンサス(同3.6%増)は上回った。

不動産の低迷や新型コロナウイルスの発生などいくつかの逆風が吹くなか、2021第2四半期以降で最も伸びが低かった。2021年通年では、経済成長率は前年比8.1%増で、政府目標の「6%以上」を上回り、2020年(2.2%増)からは低下した。

また、2021年10月~12月までの3カ月間の国内総生産は、季節調整済みで前期比1.6%増となり、市場コンセンサス(1.1%増)を上回り、第3四半期(0.7%増)から伸びが拡大した。

これは、北京冬季大会だけでなく旧正月を控えた活動の回復に支えられ、また一部地域での厳しい新型コロナウイルスの抑制や不動産セクターの不透明感にもかかわらず、2020年第4四半期以来の大きな伸びとなった。

12月の中国の鉱工業生産性は前年同月比4.3%増
1月17日、中国の国家統計局は、12月の鉱工業生産性を発表したが、それによると、前年同月比4.3%増となり、11月(同3.8%増)から伸びが拡大し、市場コンセンサス(3.6%増)も上回った。エネルギー生産の回復に助けられた。

業種別では、化学原料および化学製品(1.2%増)、自動車(2.8%増)、電気機械器具製造(5.8%増)および一般機器(1.5%増)、農業および食品加工業(5.7%増)、通信(12.0%増)、電気・熱生産・供給業(7.9%増)。

一方、繊維(2.4%減)および非金属鉱物(0.2%減)通年では、鉱工業生産性は前年比9.6%増となった。

12月の中国の小売売上高は前年同月比1.7%増
1月17日、中国の国家統計局は、12月の小売売上高を発表したが、それによると、前年同月比1.9%増となり、11月(同3.9%増)から伸びが鈍化し、市場コンセンサス(3.7%増)も下回る結果となった。

これは、新が阿コロナウイルスの散発的な発生により消費が弱まったためで、2020年8月以降で最も低い数値となった。

化粧品(2.5%、11月8.2%)、事務用品(7.4%、同18.1%)、石油製品(15.5%、同25.9%)、建材(7.5%、同14.1%)の上昇率が鈍化した。

一方、衣料品(2.3%減)、宝飾品(0.2%減)、家電(6.0%減)、家具(3.1%減)、自動車(9.0%減)は低下した。一方、パーソナルケアは、通信販売のさらなる増加(0.3%増)を背景に、売上高の伸びが加速した(18.8%増)。

通年では、12.5%増、自動車を除く消費財の売上高は12.9%増、オンライン売上高は13.4%増となった。

2021年の中国不動産投資は4.4%増
1月17日、中国の国家統計局は、2021年通年の不動産投資を発表したが、それによると、前年比4.4%増であった。1月~11月(6.0%増)から伸びが鈍化した。通年の不動産販売(床面積ベース)は前年比1.9%増。1月=11月は4.8%増。

新築着工(床面積ベース)は前年比11.4%減。1月~11月は9.1%減。国内の不動産開発会社が調達した資金は前年比4.1%増。1月~11月は7.2%増。

12月のインドネシアの貿易黒字は10億2000万米ドル
1月17日、インドネシアの統計局は、12月の貿易収支を発表したが、それによると、貿易黒字は、前年同月(21億米ドル)から大幅に低下し、10億2000万米ドルとなり、市場コンセンサス(31億3000万米ドル)も大きく下回った。

新型コロナウイルス感染症が再流行する国が増え、世界的な需要が低下するなか、20カ月連続の貿易黒字となったが、2020年3月以降では最小の黒字となった。

輸出は、非石油製品(37.13%)と石油・ガス製品(7.33%)の両方が押し上げ、前年比35.30%増の223億8,000万米ドルとなった。輸入は、内需の好調を背景に47.93%増の213.6億米ドルと11ヵ月連続の2桁増で過去最高を更新した。

非石油・ガスの購入は38.78%、石油・ガスの購入は127.95%急増した。

オセアニア地域

11月のオーストラリアの住宅許可件数は1万6448戸
1月17日、オーストラリアの統計局は、11月の住宅許可件数を発表したが、それによると、季節調整済みで前月比3.6%増の1万6448戸となり、11月(13.6%減)から一転して拡大した。

タスマニア州(40.8%増)、クイーンズランド州(20%増)、南オーストラリア州(14.5%増)、ビクトリア州(8.9%増)で増加した。一方、建築許可はニューサウスウェールズ州(18.4%減)と西オーストラリア州(1.1%減)の両州で減少した。

ヨーロッパ地域

12月のイタリアの消費者物価指数は前年同月比3.9%増
1月17日、イタリアの国家統計局は、12月の消費者物価指数を発表したが、それによると、前年同月比3.9%増となり、11月(同3.7%増)から伸びが加速し、市場コンセンサスと同一であった。2008年9月以来の高い数値となった。

食品および非アルコール飲料(2.9%増)、未加工食品(3.6%増)、住宅および公共料金(14.4%増)、レストランおよびホテル(3.5%増)。エネルギー製品の価格は29.1。エネルギーと未加工食品を除いた年間コアインフレ率は、11月の1.3%から1.5%に小幅に上昇した。

前月比では、11月(0.6%増)から鈍化して0.4%増となった。同時に、調和指数は前年同月比4.2%、前月比0.5%上昇した。

中央銀行・金融機関の金融政策関連

中国がMLF金利を引き下げ
1月17日、中国の人民銀行(中央銀行)は、2020年4月以来はじめて、中期貸出制度(MLF)金利を引き下げた。一部金融機関を対象とした7000億元(1101億9000万米ドル)相当の1年物MLF融資の金利を2.85%に引き下げた。

17日は、5000億元相当のMLF融資が満期を迎え、銀行システムに差し引き2000億元の資金が供給されたことになる。

人民銀行はまた、期間7日のリバースレポで1000億元を供給。こちらも金利を2.20%から2.10%へと引き下げた。

政治・経済動向

新型コロナウイルスワクチン

57人のトップ科学者・医師がCOVIDワクチンに関する衝撃的な研究結果を発表し、すべてのワクチン接種の即時停止を要求
第一線の科学者、医師、政策専門家57名からなるグループが、現行の新型コロナウイルスワクチンの安全性と有効性に疑問を投げかける報告書を発表し、すべてのワクチンプログラムの即時中止を呼びかけている。

新型コロナウイルスワクチンの世界的な流通に関して、2つの確信がある。第一は、政府と大多数の主流メディアは、これらの実験的な薬をできるだけ多くの人々に投与するよう、全力を挙げて推進しているということである。

もうひとつは、ワクチンについて真剣に質問することで生じる軽蔑に立ち向かう人々は、真実を広めるための私たちの継続的な努力の重要な担い手である、ということである。続きはこちらから(英文)。

出生率

2021年の中国の出生率は1000人当たり7.52人
1月17日、中国の国家統計局は、2021年の中国本土の出生率を発表したが、それによると、1000人当たり7.52人となり、1949年の統計開始以来最低となった。人口自然増加率は0.034%で、1960年以来の低水準。

2021年の出生数は1062万人。2020年は1200万人で、出生率は1000人当たり8.52人であった。

サプライチェーン

中国による新たな新型コロナウイルスのロックダウンの実施でサプライチェーンが悪化する可能性
世界の製造業の約3分の1を擁する中国が、オミクロン・バリアントを抑え込むために大規模な閉鎖を実施したため、企業はサプライチェーンの崩壊につながる可能性に備えている。

この措置により、中国のいくつかの都市ではすでに数千万人が自宅に閉じこもり、今後1カ月間、世界中の多くの国から香港を経由する接続便が停止する事態となっている。

中国西部の西安市と中国中北部の河南省を中心に、少なくとも2000万人(中国の人口の約1.5%)が屋内待機状態に陥っている。

暗号資産の新しい動き

ビットコインが中間選挙を崩壊させる?
2021年の暮れ、オハイオ州の激戦の上院予備選に出馬したトランプ氏寄りのポピュリスト、ジョシュ・マンデル氏は、オハイオ州を「親神、親家族、親ビットコイン州」にすると誓うツイートを行い、注目を集めた。

数日後、フロリダ州の農業委員ニッキー・フリード氏は、共和党の英雄ロン・デサンティス氏を追い落とすチャンスを求めて出馬した率直な民主党議員で、彼女の選挙運動は暗号通貨で寄付を受け入れると発表した。

さらに、この技術を「お金の民主化」のためのツールとして売り込み、大銀行に対抗した。続きはこちらから(英文)。

リオデジャネイロはブラジルの暗号通貨の首都になることを望んでいる
ブラジルの観光地であるリオデジャネイロは、国内の暗号通貨の首都になることを目指しており、埋蔵金の一部をデジタルマネーに充てることを計画している。

リオ市長のEduardo Paes氏は、金曜日に発表された法令で、ビットコインで税金を支払う際に割引を提供するなど、暗号通貨の使用を奨励し、市の経済を活性化する方法を研究するワーキンググループを設立すると発表した。

木曜日、Paes氏はRio Innovation weekで講演し、ビーチや騒々しいストリートパーティで知られるこの都市を技術ハブに変える計画について説明した。

このイベントには、アメリカ政府高官の中で最も率直なデジタル通貨推進者の一人であるマイアミ市長のフランシス・スアレス氏も参加した。続きはこちらから(英文)。

中国国家暗号通貨が中国で最もダウンロードされたアプリの上位にランクイン
もうビットコインはいらない! – 中国国家暗号通貨「デジタル人民元」がモバイルアプリで使えるようになった。

2022年01月04日に発売されたe-CNYの成功は、息をのむほどで、実際、1週間も経たないうちに、中国で最もダウンロードされたアプリケーションとなった。ビットコインやその他の暗号資産は依然として禁止されている。

米ドルについて心配しているアメリカ国家は拗ねている。デジタル人民元、暗号国家通貨は、もはや公然の秘密ではない。中国は数年間、デジタル暗号通貨を開発する予定。

中国は暗号通貨を禁止しているが、NFTを受け入れている
中国政府の支援を受けたブロックチェーンサービスネットワーク(BSN)が、NFTインフラの構築を計画していると、サウスチャイナ・モーニングポストが報じた 。

しかし、中国のNFT産業は暗号通貨と連動せず、サービスと取引には中国元のみが許可される予定である。多くの場合、NFTは主にデジタルアートと関連付けられている。

Red Date technology(BSNの技術サポートプロバイダー)のCEOであるHe Yifan氏は、中国ではNFTは主に証明書管理に使われるだろうと述べている。

ブロックチェーンが “革命的なデータベース技術 “を提供するため、車のナンバープレートや学校の卒業証書などがそれにあたる。..

チェコの規制当局が暗号の監視に慎重な姿勢を示す
チェコ共和国では、詐欺の疑いがあるため、規制当局が新しい暗号製品にもっと真剣に取り組むよう呼びかけている。

昨年秋、Xixoioという会社が小規模投資家に巨額のリターンを約束する広告キャンペーンを展開し、注目を集めたとき、メディアやフィンテックの世界では、その主張があまりにも真実味がないのではないかと疑問視する声が上がった。

しかし、当局は警告を発する以上のことをすることができなかった。

12月のチェコ国立銀行(CNB)のある警告は、「代替投資商品による資本増加のオファーにはリスクがあり、それは時にメディアによる強力なプレゼンテーションによって支えられている」と、おとなしく表現している。続きはこちらから(英文)。

シンガポールが仮想通貨取引サービスの広告を制限
1月17日、シンガポール金融管理局は、暗号資産(仮想通貨)の取引サービス業者に対し、個人投資家向けの広告を制限する指針を明らかにした。暗号資産の取引はリスクが高く、個人投資家向けではないとの見解を、政府は繰り返してきた。

今回のガイドラインでは、業者は公の場やソーシャルメディアのインフルエンサーなどを通じて、個人投資家向けの仮想通貨取引サービスのマーケティングや広告を禁止する。

自社のサイト、モバイルアプリ、ソーシャルメディアの公式アカウントのみでマーケティングや広告が認められる。

株式市場

東京株式市場
1月18日、東京株式市場の日経平均株価は、対前日比76円27銭安の2万8257円25銭で取引を引けた。

東証1部の売買高概算は12億2657万株、売買代金概算は2兆8125億円。値上がりした銘柄数は538銘柄(25.54%)、値下がりした銘柄数は1557銘柄(71.29%)、株価が変わらなかった銘柄数は89銘柄(4.07%)であった。

このような状況がビットコインの値動きにどんな影響を及ぼしたのだろうか。以下は、1月17日のビットコインの値動きを時系列に沿って説明したものである。

ビットコインの1月17日の値動き

ビットコイン価格
始値4,951,084円
高値4,966,000円
安値4,850,100円
終値
4,891,383円

始値4,951,084円で寄りついたあと上昇し、1時台には最高値4,966,000円まで上昇したが、4,957,705円まで押し戻されて下落した。

5時台には4,888,888円まで下落したが、4,92,360円まで買い戻されて上昇し、8時台には4,949,841円まで上昇したが、4,929,153円まで押し戻されて下落し、10時台には4,901,927円まで下落したが、4,917,194円まで買い戻されて上昇した。

12時台には4,922,153円まで上昇したが、4,884,820円まで押し戻されて下落し、14時台には最安値4,850,100円まで下落したが、4,891,196円まで買い戻されて上昇した。

16時台には4,926,000円まで上昇したが、4,887,233円まで押し戻されて下落し、17時台には4,870,009円まで下落したが、4,900,011円まで買い戻されて上昇した。

19時台には4,916,828円まで上昇したが、4,904,120円まで押し戻されて下落し、21時台には4,865,000円まで下落したが、4,882,807円まで買い戻された。

22時台には4,876,371円まで下落したが、4,893,263円まで買い戻されて上昇し、23時台には4,900,000円まで上昇したが、押し戻されて、23時59分59秒には終値4,891,383円をつけ、1月17日の取引を引けた。

この日1日のビットコインの値動きは最安値最高値ベースで、115,900円であった。

1月18日の価格予想及び、注目のイベント

ビットコイン価格予想:4,850,000円~4,650,000円

経済指標時間
日・日本銀行政策金利決定(-0.1%)12:00
日・日本銀行四半期景気予測レポート12:00
日・鉱工業生産性(11月)(7.2%)13:30
EU・新車登録台数(12月)16:00
英・新規失業保険申請件数(12月)(-36,000件)16:00
英・失業率(11月)(4.2%)16:00
英・雇用者数変化(10月)(115,000人)16:00
英・平均給与(ボーナスを含む)(11月)(4.4%)16:00
イタリア・貿易収支(11月)(42億ユーロ)18:00
EU・欧州経済研究センター(ZEW)景況感(1月)(29.5)19:00
独・欧州経済研究センター(ZEW)景況感(1月)(34)19:00
加・住宅着工件数(12月)(305,000戸)20:15
米・ニューヨーク州製造業景況指数(1月)(28)22:30
米・住宅建築業者協会(NAHB)住宅市場指数(1月)(84)1月19日00:00
米・長期TIC純流入額(11月)1月19日06:00
政治・経済イベント時間
米・The North American Bitcoin Conference(マイアミ)
アラブ首長国連邦・ワールド・フューチャー・エナジー・サミット(アブダビ)
要人発言時間
とくになし

1月18日のビットコインは、始値4,893,758円で寄りついたあと、4,895,999円まで上昇したが、4,872,610円まで押し戻されて下落し、3時台には4,801,475円まで下落したが、4,835,732円まで買い戻されて上昇した。

4時台には4,853,992円まで上昇したが、4,846,195円まで押し戻された。5時台には4,852,247円まで上昇したが、4,832,637円まで押し戻された。6時台には始値4,830,000円で寄りついたあと、下落している。

今日のポイント
1月17日のビットコインは、対前日比(終値)でマイナスの値動きとなった。1時台には最高値496万円台まで上昇したが、その後は伸びを欠いて押し戻され、終値は489万円台をつけ、取引を引けた。

ローソク足の動きを一目均衡表で見ると、ローソク足は雲の下にあり、基準線、転換線とも下落しているし、雲を形成する先行スパンは、先行スパン1が雲の下部を形成している。

これらは明らかに加各区が下落するときのサインであり、ビットコインの価格は下落トレンドに入っていると断言してもいいかもしれない。

▼ビットコインの特徴や今後の動向について詳しく知りたい方はこちら
ビットコイン(BTC/Bitcoin)とは?特徴と今後の将来性・価格予想

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