仮想通貨の今後

仮想通貨関連銘柄の企業に注目せよ!

今回は仮想通貨に関連した企業(仮想通貨関連銘柄)をご紹介いたします。

ブロックチェーンを活用したサービスを提供したり、金融とテクノロジーが融合したフィンテック企業であったり内容は様々ですが将来性のある企業へ投資する事が大切です。

上場企業の仮想通貨関連銘柄を紹介


上場企業とは株式市場へ株を公開し、証券取引所で株の取引が出来る企業を指します。証券取引所は東京証券取引所(以下東証)です。

企業の特徴や規模によって以下の5つに分類されます。

  • 市場第一部(大企業)
  • 市場第二部(中堅企業)
  • マザーズ(ベンチャー企業)
  • JASDAQ(信頼性、革新性、地域性に富んだ企業)
  • TOKYO PRO Market(プロ向け市場)

それでは具体的な企業についてご紹介いたします。

エイベックス(東証一部・7860)

1988年に創立した日本の音楽業界を牽引する企業の一つです。代表は松浦勝人氏で平成30年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益は26億1百万円(前年度は1億18百万円)です。音楽業界全体は低成長ですが、そんな中でも成長を続けるトップ企業です。

エイベックス社の仮想通貨関連事業

エイベックスは子会社の「エンタメコイン」の設立を発表しました。時期は2018年6月になる見通しです。同社はチケットやグッズの購入、ファンクラブ会員制度の決済をブロックチェーンを活用して管理していくものと見られています。

同社は電子マネー、電子決済に加えて、仮想通貨交換業を加えた定款案を発表しており今後の展開に期待されます。

さくらインターネット(東証一部・3778)

さくらインターネット株式会社は大阪市北区に本社を置くデータサーバー及びデータセンター事業、インターネットサービス事業を展開する企業です。

日本のインターネット黎明期よりデータセンターを提供しており、業界では最大手でもあります。

さくらインターネットの仮想通貨関連事業

さくらインターネットが提供する「さくらのクラウド」上でテックビューロが開発するプライベートブロックチェーン「mijinクラウドチェーン」の実証実験を開始しました。

2017年時点で実験は成功しており、クラウドサーバーを3台使って1時間あたり1080万件の取引を実行しても安定的に運用出来る事が実証されました。

GMOインターネット(東証一部・9449)

GMOインターネット株式会社はグループ全体でインターネット広告・インターネットメディア・インターネット証券・モバイルエンターテイメント事業を運営しています。

ドメイン名登録事業、レンタルサーバー事業においては国内トップクラスとなります。

GMOインターネットの仮想通貨関連事業

自社開発した高性能マイニングマシン「GMOマイナーB3」を7月2日に販売開始しました。

マイニング計算能力を示すハッシュパワーが最大33TH/s(1秒間に33兆回のハッシュ計算が可能)になりこれは6月に発表したGMOマイナーB2の24TH/sを大幅に上回ります。

今後もより性能の高いマイニングマシンを市場に投入する予定です。

夢真ホールディングス(東証JASDAQ・2362)


人材派遣業を主な事業の核としています。その中でも建築関係に強いのが夢真ホールディングスの最大の特徴です。2017年の売上高は305億円で、過去5年間で倍以上の伸びを魅せています。2020年の東京オリンピック開催を控えている事からも建築ラッシュは加速していますので。株価も期待出来ます。

夢真ホールディングスの仮想通貨関連事業

夢真ホールディングスはグループ子会社に「BTCボックス株式会社」があります。今後需要が見込まれるブロックチェーンなどのフィンテック技術者の育成、派遣を行う計画をしています。また仮想通貨取引所や運営ノウハウの獲得も目指しています。

アクセルマーク(東証マザーズ・3624)


アクセルマーク株式会社はモバイル事業、ゲーム事業、広告事業を柱としたビジネスを展開しています。2018年にはand Experience事業と呼ばれる新しい事業部を立ち上げました。

オンラインのくじサービス「くじコレ」や衣装製作サービス「coscrea(コスクレア)」などゲームに関する新しいサービスを提供しています。

アクセルマークの仮想通貨関連事業

2017年11年にリリースされた「CryptoKitties(クリプトキティズ)」というゲームはDAppsと呼ばれる分散型アプリケーションを使用したソフトウェアです。ブロックチェーンベースで構築していきます。

ゲームはイーサリアムで猫を売買するゲームです。DAppsのユーザー内で取引を行うため、投資育成ゲームとも言える面白いゲームになっています。

マネックスグループ(東証一部・8698)

正式名称はマネックスグループ株式会社で、2004年にマネックス証券株式会社と日興ビーンズ証券株式会社が経営統合。共同の持ち株会社マネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社」設立しました。

2008年に現在の社名に変更しています。

マネックスグループの仮想通貨関連事業

コインチェックを完全子会社化しました。8月を目途に本格稼働を目指しています。

また、マネックスグループは完全子会社の米トレードステーショングループを通じて米国で仮想通貨事業に参入する検討に入りました。

コインチェックの本格稼働後になる予定です。

SBIホールディングス(東証一部・8473)

SBIホールディングスの前身でもあるソフトバンクインベストメント株式会社は1999年に設立されました。

ソフトバンクグループとの共同持株会社としてスタートし、現在は保有株式を全て売却して完全に独立しました。

SBIホールディングスの仮想通貨関連事業

仮想通貨関連で大きな内容と言えばリップルと共同参画したSBIリップルアジアにより「内外為替一元化コンソーシアム」があります。

これはリップルを使って海外への送金をより便利にする為の、ルール化を推進しています。

他にも2018年の夏には仮想通貨交換事業への参入も発表しました。

AppBank(マザーズ・6177)

2008年にスタートしたベンチャー企業です。iPhone用のアプリやアクセサリーを紹介するサイトを運営しており、毎日平均して7~8本ほどの記事をアップしています。

創業のメンバーの一人にユーチューバーのマックスむらい氏も参加しており知名度も高いベンチャー企業です。

AppBankの仮想通貨関連事業

2018年6月に仮想通貨配付コンテンツプラットフォーム『@BLAST(アットブラスト)』の提供を開始。

ゲームやエンターテイメントを通じて仮想通貨を配布するWebサービスのプラットフォームです。

7月下旬には賞金総額1000万円相当の仮想通貨を配布するPOKER大会を予定するなど仮想通貨エンターテイメントを充実させています。

仮想通貨相場やトレンドで影響を受ける株価

ここまでに紹介したような企業は、仮想通貨関連の事業を行う企業です。仮想通貨の相場やトレンド次第では株価も上下動することもあります。

【仮想通貨関連企業一覧】

  • エイベックス(東証一部・7860)
  • さくらインターネット(東証一部・3778)
  • GMOインターネット(東証一部・9449)
  • 夢真ホールディングス(東証JASDAQ・2362)
  • アクセルマーク(東証マザーズ・3624)
  • マネックスグループ(東証一部・8698)
  • SBIホールディングス(東証一部・8473)
  • AppBank(マザーズ・6177)

仮想通貨の値動きだけでなく、株でも連動して利益が狙えることがある関連銘柄に注目です。

仮想通貨の今後
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