仮想通貨の今後

ビットコイン関連の企業を4つのタイプ別に紹介して解説!

「ビットコインはもう終わり」、そんなことを考えている人はいませんか?実はビットコイン関連の事業を行っている企業は毎年どんどん増えています。

そこで今回は、ビットコイン関連の企業を4タイプに分けて紹介します。

この記事を読んでビットコインの将来性について理解を深めていただき、より仮想通貨に興味を持っていただければ幸いです。

ビットコイン関連の企業が増えている

冒頭でも述べたように、ビットコイン関連の企業がどんどん増えています。

ビットコインの最初のブロックが誕生したのが2009年ですが、その頃は「ビットコイン」という名前すらほとんど知られていませんでした。しかしそれから9年以上経った2018年では、ほとんどの方がその名前を知っています。

ビジネスにおいて「知られている」ということは非常に重要で、だからこそ多くの企業がビットコイン関連の事業に投資をしています。

以下では4つのタイプ別にその企業を紹介します。

  1. ビットコインの取引所関連の事業を行う企業
  2. ビットコインの決済・送金サービスを行う企業
  3. ビットコインのマイニング事業を展開している企業
  4. ブロックチェーン関連事業を行っている企業

タイプ1:ビットコインの取引所

まずはビットコインの「取引所」関連の事業を行っている企業を紹介します。

みなさんが仮想通貨投資を行う場合、真っ先に利用することになる企業です。

企業1:知名度の高い「DMM Bitcoin

最初に紹介するのは「DMM Bitcoin」です。こちらは動画配信・FX事業を行っている「DMM」が仮想通貨売買のために起ち上げた企業です。

元々FX事業をかなり幅広く行っていたということもあり、2018年1月の取引所開設以降一気に知名度を上げています。

また動画配信サービスで培ったノウハウを生かし、スマートフォン・タブレットでも利用しやすい取引画面がユーザーから好評です。今後さらに取扱い通貨が増えていくことが予想されます。

企業2:東証一部上場企業のグループ会社「GMOコイン

次は「GMOコイン」です。こちらはインターネット関連事業を行っている「GMOインターネット株式会社」のグループ会社です。

GMOインターネット株式会社と言えば東証一部上場企業であり、そのグループ会社ということでGMOコインにも注目が集まっています。

元々FX事業を行っていたということで、GMOコインでは仮想通貨FX取引を行うことができます。FX取引に慣れている方にぜひおすすめです。

企業3:軽快な音楽とステップのCMで話題「bitFlyer

次は「bitFlyer」です。軽快な音楽とステップのCMを聞いたことのある人も多いのではないでしょうか。代表取締役の加納氏は、2016年に制定された「仮想通貨法」にも大きく貢献しており話題となりました。

bitFlyerはビットコインの売買だけでなく、ポイントサイトとの提携などビットコインを普通の「通貨」として使えるように施策を進めている会社でもあります。

今後どんなサービスと仮想通貨をつなげてくれるのか非常に楽しみです。

参入の噂の企業

今後、仮想通貨取引所を開設すると噂されている企業も多いです。それだけ仮想通貨事業には将来性があるということです。

三菱UFJフィナンシャル・グループ LINE等

例えばメガバンクである「三菱UFJフィナンシャル・グループ」や「LINE」などの参入が噂されています。また、2018年1月に仮想通貨NEMの流出が問題となったコインチェックもマネックスグループの買収が発表され、今後仮想通貨事業をさらに発展させることが予想されます。

このように大手の企業の参入が相次げば、さらに仮想通貨事業は目を離せないものになります。

出資をしている企業

実際に取引所を開設していなくても、その事業に出資をしている大企業がいくつもあります。例えば、「リクルート」「電通」は先ほど紹介した「bitFlyer」に出資を行っています。

「Microsoft」「トヨタ」「三菱UFJフィナンシャル・グループ」は仮想通貨「イーサリアム」の開発に出資しています。

このような大企業が出資していることから分かるように、仮想通貨の将来性は抜群です。ぜひみなさんも仮想通貨投資を始めてみてください。

取引所 出資会社
bitFlyer リクルート、電通、他
イーサリアム Microsoft、トヨタ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、他
リップル Google、SBIホールディングス、他

タイプ2:ビットコインの決済、送金

次はビットコインを利用した決済や送金サービスを展開している企業を紹介します。

今は投資の対象として見られることが多いビットコインを、日常で使える「通貨」として発展させようとしている企業です。

企業1:ビックカメラの「株式会社ビックカメラ」

最初は家電量販店大手のビックカメラを展開している「株式会社ビックカメラ」です。

ビックカメラでは2017年4月にbitFlyerと提携し、いち早くビットコイン決済を導入しました。開始した当初は一部の店舗だけでしたが、今では全店で利用できるようになっています。

私たちの身近なところでビットコインが使えるようになっているのは非常にうれしいですね。

企業2:アルゼンチンの「Banco Masventas(BMV)」

次はアルゼンチンのメガバンクである「BMV」です。2018年5月に、BMVは国際間の送金・決済にビットコインを利用することを発表しました。

これにより「安い手数用」「短時間での送金」が実現でき、銀行側のコスト削減にもつながります。

日本の銀行ではまだ導入されていませんが、一部のメガバンクでは仮想通貨事業への参入も噂されているため今後の動向に注目したいところです。

タイプ3:ビットコインのマイニング

次はビットコインのマイニング事業を行っている企業を紹介します。

自社で開設した取引所の発展のためにマイニングを行っている企業もあれば、純粋に利益事業として行っている企業もあります。大きな利益が出るからこそ、さまざまな業種の企業がマイニングに力を入れています。

企業1:中国の「Bitmain(ビットメイン)社」

最初に紹介するのは、中国のマイニング事業者である「Bitmain社」です。世界的に見てもマイニング市場の中心は中国であり、多くの企業がマイニングを行っています。

中でも「AntPool」や「BTC.com」を運営しているBitmain社はその中心的な役割を担っています。人件費が安いという中国ならではの利点を生かして、今後も中国企業がマイニング事業を引っ張っていくのは間違いありません。

企業2:日本企業の「株式会社DMM.com」

中国から多少遅れは取りましたが、日本の企業も続々とビットコインのマインニング事業を進めています。その代表となるのが取引所も開設している「株式会社DMM.com」。

DMMではビットコインだけでなく、ライトコインやイーサリアムなど様々な仮想通貨のマイニングを行っています。ビットコインだけのマインニングを行う企業も多い中、複数の仮想通貨に目をつけているということで今後の展開から目が離せません。

タイプ4:ブロックチェーン開発関連

最後はブロックチェーン関連の事業を行っている企業を紹介します。

ビットコインのシステムの根幹を成している「ブロックチェーン」の開発を進め、ビットコインを私たちにとってより身近な存在にしようとしている企業です。

企業1:VBSの「VEQ合同会社」

最初は東京都に本社を構える「VEQ合同会社」です。この会社では、ブロックチェーンを利用して独自のプラットフォーム「VBS」を開発しました。それをクライアントごとにさらに改善を加え、社内の決済用通貨を発行したり企業ごとのニーズに応えられる形にしています。

ブロックチェーンを利用したシステム開発専門の部署があることから、この開発を精力的に進めていきたいという気持ちが伝わってきます。

企業2:さまざまな開発を行う「BAP」

次は日本だけでなくベトナムなど海外にも進出している「BAP」。BAPでは、ブロックチェーンを活用して幅広い開発を行っており、独自の仮想通貨や取引所の開発も行っています。

ブロックチェーンの開発は主に海外で行われており、プロのスタッフのもと、今よりも便利で快適なシステムになるよう日々改善されています。

ビットコインは今よりもっと私たちの目に触れるようになる!

ビットコインと言えば、今までは「価格」や「投資」の面に注目されることがほとんどでした。しかしこれからは、上記のように様々な形でビットコインやそのシステムを目にすることになります。その時になってから「え?ビットコインって何?」と言っていては、世の中の波に置いていかれてしまいます。

そうならないためにも今から少しずつ勉強し、ビットコインについて学びましょう。少額でもビットコインに投資をすることで、さらに仮想通貨全体について学ぶことができます。ぜひ挑戦してみてください。

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