仮想通貨取引所比較

暗号資産(仮想通貨)と取引所の不祥事を比較。安心して使える取引所はどこ?

この記事を読んでほしい人
✔ 暗号資産(仮想通貨)取引を始めたいけれど、不祥事が多くて不安という方
✔ 暗号資産(仮想通貨)取引所ごとの不祥事について知りたいという方
✔ 安心して取引ができる暗号資産(仮想通貨)取引所を知りたいという方

「暗号資産(仮想通貨)を始めてみたいけど、不祥事のことが気になるなぁ……」、暗号資産(仮想通貨)取引をしたことがない方にとっては、暗号資産(仮想通貨)取引所に対して不安を感じるかもしれません。

暗号資産(仮想通貨)の流出事件など、実際にこれまで不祥事といえる事件が暗号資産(仮想通貨)取引所で発生しています。

そこで今回は、暗号資産(仮想通貨)や暗号資産(仮想通貨)取引所に不安を感じている方に向けて、これまでの暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事について、わかりやすくお伝えしていきましょう。

この記事の要約
  • 暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事は、ハッキングを受けて暗号資産(仮想通貨)が流出するというケースが多い
  • 国内でもコインチェックやザイフで、ハッキングによる暗号資産(仮想通貨)流出事件が起きている
  • 不祥事を起こしていない暗号資産(仮想通貨)取引所でも、金融庁の立ち入り検査の結果、行政処分を受けたところもある
  • 不祥事を起こしておらず安全な暗号資産(仮想通貨)取引所として「DMMビットコイン」「ビットフライヤー」などがあげられる

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暗号資産(仮想通貨)と暗号資産(仮想通貨)取引所での不祥事

  • 暗号資産(仮想通貨):ウォレットのパスワードを解析され、盗難を受ける可能性がある
  • 暗号資産(仮想通貨)取引所:取引所内のウォレットがハッキングされ、取引所や顧客の資産が流出する事件が実際に起こっている

暗号資産(仮想通貨)自体は高度の暗号化がされているため、改変されるリスクは低いでしょう。

できるだけ安全な暗号資産(仮想通貨)取引所を利用する、ウォレットをオフラインで管理するなど、自己防衛をすることが重要です。

暗号資産(仮想通貨)の取引所の不祥事とは

  • 暗号資産(仮想通貨)取引所が暗号資産(仮想通貨)をホットウォレットで管理していたため、外部からハッキングを受けて盗難される

このようなケースが、暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事で多いケースです。

国内の代表的な暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事について、時系列と合わせてご紹介していきましょう。

コインチェック

2018年1月26日未明にハッキング(不正送金)が発生、同日中にコインチェック側が異常を検知
2018年1月27日コインチェックの一部機能を停止
2018年1月28日流出された通貨、ネムの補償について運営から発表
2018年3月8日業務改善命令と行政処分を受ける

国内で最大規模の不祥事として、2018年にコインチェックで起きた暗号資産(仮想通貨)ネムの流出事件があげられるでしょう。被害総額は約580億円ともいわれています。

この事件以降、金融庁による暗号資産(仮想通貨)関連ビジネスや暗号資産(仮想通貨)取引所に対する規制や指導が厳しくなり、多くの暗号資産(仮想通貨)取引所で機能が制限されるなどの影響を受けました。

コインチェックも不祥事を受けて一時サービスを停止していましたが、2019年1月に金融庁の正式な認可を受け、サービスも順次再開されています。

ザイフ

2018年1月6~MT10日ハッキング、不正出金が発生
2018年2月18日システム不良によって、取引価格が0円と表記される
2018年5月14日システム不良による重複入金が発生
2018年6月22日業務改善命令を受ける
2018年9月20日ビットコインなどがハッキングにより流出
2018年9月25日業務改善命令を受ける

ザイフでもハッキングやシステム障害といった不祥事が、過去何度か発生しています。

とくに2018年9月に発生したハッキング事件では、日本円でおよそ70億円もの暗号資産(仮想通貨)が流出し、大きな被害となりました。

2019年5月時点でも、ザイフは新規登録を停止中。すでに登録している方は取引が可能ですが、これから始めたい方は新規登録の再開を待つ必要があります。

ビットフライヤー

2018年6月22日業務改善命令を受ける

ビットフライヤーではとくに大きな不祥事は発生していませんが、金融庁による規制強化を受けて業務改善命令が下されました

そのため、2019年5月時点でも新規アカウント作成が停止状態となっており、再開についても未定となっています。

DMM ビットコイン

DMMビットコインもこれまで大きな不祥事はなく、金融庁による行政指導や業務改善命令も受けたことがありません

内部体制やサーバーの強化など、事業の立ち上げ前から綿密にセキュリティを万全にしていたのがDMMビットコイン。

とにかくセキュリティを第一にしたいという方は、DMMビットコインを検討してみてはいかがでしょうか。

GMOコイン

2018年3月8日業務改善命令を受ける
2019年2月8日行政処分が解除される

GMOコインも大きな不祥事はありませんが、金融庁による立ち入り検査によってシステムリスク管理体制が不十分と判断され、業務改善命令を受けています

しかし現在は行政処分も解除され、正式な暗号資産(仮想通貨)交換業者として運営を続けています。

ビットバンク

2018年2月報告徴求命令を受ける
2018年4月金融庁による立ち入り検査を受ける
2018年6月22日業務改善命令を受ける

ビットバンクも大きな不祥事はありませんが、金融庁から何度か行政指導を受けています

取引ツール「MT4」を導入するなど充実した取引環境を提供しているビットバンクですが、セキュリティを優先させる方はやや不安が残るかもしれません。

これまでの不祥事歴からおすすめの取引所

DMMビットコイン
  • これまで不祥事を起こしていない
  • 管理体制に力を入れており、行政指導を一度も受けたことがない
ビットフライヤー
  • これまで不祥事を起こしていない
  • 現在は新規登録が停止しているが、再開される可能性が高い
  • 取引量が多い

どちらも不祥事歴がないので、安心して取引ができますね。ビットフライヤーは行政処分が解除されれば、ふたたび新規登録を再開するでしょう。

海外取引所の不祥事例

2019年5月8日、暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンスがハッキングを受け、約45億円相当の暗号資産(仮想通貨)が盗難されるという事件が起きました。

どのような経路で盗難されたかはまだ調査中ですが、現時点で7000BTCの被害が確認されています。

暗号資産(仮想通貨)の盗難や暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事についても目を向ける事が大切

この記事のまとめ
  • 暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事は、ハッキングを受けて暗号資産(仮想通貨)が流出するというケースが多い
  • 国内でもコインチェックやザイフで、ハッキングによる暗号資産(仮想通貨)流出事件が起きている
  • 不祥事を起こしていない暗号資産(仮想通貨)取引所でも、金融庁の立ち入り検査の結果、行政処分を受けたところもある
  • 不祥事を起こしておらず安全な暗号資産(仮想通貨)取引所として「DMMビットコイン」「ビットフライヤー」などがあげられる

さて、暗号資産(仮想通貨)取引所の不祥事についてお伝えしてきました。

暗号資産(仮想通貨)取引は利益などのメリットだけにとらわれず、ハッキングによる暗号資産(仮想通貨)の流出などリスクやデメリットについても知っておくことが大切です。

安全性を重視して、DMMビットコインなどの行政処分を受けていない暗号資産(仮想通貨)取引所を選び、セキュリティに関する情報を確認しながら暗号資産(仮想通貨)取引をしましょう。

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この記事のライター
気象予報士の資格試験取得のため勉強しながら、暗号資産ライターとして活動。試験勉強と業務の合間にスポーツジムで体を鍛えることが趣味。余裕があれば、静かな深夜にゲームをするのも大好き。
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